風邪の場合は仕事を休んでもいい？休まないべき？

風邪でも症状は様々です。鼻水や咳が多少出る程度の風邪でいつも通りのように問題なく業務ができるのであれば、休まなくても問題ないでしょう。

しかし、風邪が悪化してどうしても出社するのが辛いという時もあります。そのような時は無理をせずに休んでも問題ありません。社会人だと疲労が積み重なって体調を崩してしまう人が多いです。

万が一風邪を引いているのに無理に出社をすると、さらに疲労が積み重なって風邪がさらに悪化したり、他の人に風邪を移してさらに会社に迷惑をかけてしまったりすることがあります。

特に妊娠中の人や病気が治って間もない人は風邪薬が飲めなかったり抵抗力が弱かったりするので職場にさらに迷惑をかけないためにも休むべきと言えます。

無理をして出社した場合の失敗エピソード

無理をして出社すると他の人に迷惑をかけてしまうことも少なくありません。それでは実際に風邪を引いたまま無理に出社して周りに迷惑をかけてしまった人の失敗エピソードを紹介します。

後日風邪が悪化した

風邪であればすぐに治るだろうと考えてしまうのが人間ですが、疲れが溜まっていたり体力が衰えていてもなかなか自分では気づきにくいもの。

すぐに治るはずが逆に悪化してしまっては元も子もありません。悪化させないためにも体調不良であると感じた場合には仕事を休むようにしましょう。

逆に会社で迷惑がられた

このケースでは妊娠中の方が近くにいらっしゃったとのことですが、他にも体調を崩しやすかったり近日中に絶対に外せない大切な仕事や予定を入れている方がいらっしゃる場合もあるでしょう。

風邪をひいたときには自分の体はもちろんのこと、周りの方の体調も気遣って仕事を休むということも大切です。

周りを心配させてしまった

このように、よっぽど体調が悪そうに見える場合や他人を気遣ってくれる社員の多い職場であれば、逆に気遣ってもらってしまうケースもあるでしょう。

周りに迷惑をかけましと出社したのに心配をかけてしまうことは心が痛みますし、また体調が悪いときに自宅と職場を往復するのも決して楽ではなく、体に負担をかけてしまいます。

更なる体調悪化につながるおそれもありますので、無理をして出社するのは控えましょう。

他の社員に移してしまい、結果仕事量が増加

感染してしまうような病気の場合は自分の体と並行して周りの人の体も気遣う必要があります。特に組織運営の職場の場合は仕事を分担している分、複数人が稼動しなくなったときのダメージは大きいものです。

自分や他の病人の仕事を代わりに行なえる人がいる保証はありませんし、また通常業務に加えて他の社員の仕事を請け負うのはかなりの負担です。

それが原因でまた体調を崩させてしまうことにも繋がりますので、こういった場合も注意が必要です。

実はインフルエンザで会社全体に蔓延

風邪の症状と各種インフルエンザの症状は非常に似ているといわれており、素人でそれらを見分けることはほとんど不可能に近いでしょう。

にも関わらず｢体調不良＝風邪｣と判断するのは非常に危険であり、ましてや出社した場合にもしインフルエンザであればどれだけの迷惑を被ってしまうかは想像に易いでしょう。まずは病院に行き、お医者さんの判断を仰ぎましょう。

仕事を休むべき場合のラインとは？

風邪に限らず、体調が悪いけれども休む基準がわからないために休めないという人もいます。そこで、仕事を休むべき場合の最低ラインを知っておきましょう。

熱が37度以上出ている

まず挙げられるのが熱が37度以上出ている場合です。37度は微熱程度と捉える人もいますが、微熱は風邪を引き始めているサインである可能性が高いです。

朝少しだるくて体温を測ってみたら37度で問題ないと思って出社したけれども、時間が経過するにつれて体調がさらに悪くなってしまうということは多々あります。

しかし、平熱は人によって様々です。平熱が36度台後半の人なら37度台前半でも仕事にあまり支障が出ないでしょうし、35度台が平熱という人の場合だと37度台前半でもかなりだるいと感じることがあります。

しかし、平熱が高めの人でも37度台後半に入るとそこから一気に体調が悪化するリスクは高くなります。したがって、平熱が低めの人は37度台前半、高めの人は37度台後半を目安にするのが良いでしょう。

インフルエンザの疑いがある

インフルエンザの代表的な症状には身体がだるくなる症状に加えて、頭痛・筋肉痛・関節痛が挙げられます。これらの症状が出ている場合は熱が出ていなかったとしても休むべきです。

インフルエンザは感染力が強く、ニュースなどでインフルエンザによる休校は毎年全国的なニュースとなっています。

11月下旬から3月頃までがインフルエンザの流行時期と言われていますが、年や住んでいる地域によって異なるので、会社で被害を広げないためにもインフルエンザの流行時期をニュースなどで把握しておき、流行している最中にインフルエンザらしき症状が出た場合はまず病院に行って検査を受けることが大切です。

会社を休むことに抵抗がある人が心配する部分として有休を使いきってしまって給料が下がってしまうということが挙げられます。しかし、基本的にインフルエンザの場合は出社しないことを義務付けている企業が多いです。

インフルエンザに感染して会社を休むと有休もしくは欠勤扱いになりますが、むしろ休まない方が会社に損害を与えてしまうため、インフルエンザである確信がなかったとしても休んだ方が無難と言えます。

また、インフルエンザの場合会社から医師が発行した診断書を求められるケースがあるので、病院に行った際には診断書を発行してもらいましょう。

ちなみにインフルエンザ以外にも他の人に移りやすい感染症として感染性胃腸炎(ノロウイルス)やRSウイルスが挙げられます。

これらもかなり感染力が強く、無理に出社した場合同じ部署の人どころか会社全体に迷惑をかけてしまう可能性が高いです。

しかもこの2つの病気はインフルエンザと違って治療薬がなく、症状が落ち着くまで自宅で療養するしかないため、インフルエンザ以上に症状が長期化しやすいです。

それに、RSウイルスの感染経路はインフルエンザと同じ飛沫感染と言って咳やくしゃみに混じったウイルスが広がってしまい、人の体内に入るという経路ですが、感染性胃腸炎の場合は飛沫感染に加えて接触感染と言って感染性胃腸炎に感染している人の後にトイレを使っただけでも感染してしまう可能性があります。

そのため、感染期間中に会っていない人にも感染するリスクが高いです。

感染力の強い感染症は会社に迷惑がかかってしまうので、インフルエンザに限らず感染症の疑いがある場合は必ず会社を休みましょう。

まともな思考力がなく仕事にならない

風邪に限らず体調が悪いと頭がぼーっとしてまともな思考力がなく、出社しても仕事がなかなか進まないというケースがあります。

この場合、無理に出社するよりもしっかりと休養を取ったうえで体調を整えて出社した方が作業効率が良いです。

特に熱が高いと頭がぼーっとするだけでなく、歩いていてふらっと眩暈がするなどといった症状が出ることも少なくありません。

そのような状況で出社してしまうと、仕事に集中できないだけでなく、通勤中に事故に遭う可能性も高くなってしまいます。

万が一仕事が残っている場合、午前中を休養に使って様子を見たうえで調子が良くなれば午後から出社するという選択肢もあります。

しかし、この方法は疲れが原因な場合のみ有効であり、風邪だと午前中休んだだけではあまり意味がないことが多いです。そのため、風邪を引いていて頭が働かない感じがするなら熱がなくても無理をせずに休みましょう。

【例文つき】仕事を休みたい場合の伝え方

仕事を休みたくても、どのように伝えれば良いか悩む人は多いです。上司に失礼なく仕事を休むことを電話もしくはメールで伝えるにはどのように伝えるのが良いのでしょうか。

そこで、仕事を休みたい場合の上司への伝え方やメールの例文を紹介します。

電話で伝える場合

電話で欠勤を伝える場合は基本的に直属の上司に連絡を入れることとなります。しかし、直属の上司が有休を取得していて不在ということもあり得ます。

そんな時は上司の上司にあたる人に連絡を入れるのが無難です。ただしこれは例であり、企業によって欠勤を伝える人は異なるので、入社時にしっかり確認を取っておきましょう。

また連絡を入れる時間は、就業開始時刻の10分～15分前が目安です。連絡するタイミングが早すぎると会社に誰もいなくて対応してもらえない可能性があります。

また、タイミングが遅すぎると仕事が始まっているので職場に混乱を招いてしまうかもしれません。そのため、なるべく就業開始前に連絡を入れるようにしましょう。

そして、上司に電話で伝える内容は「どうして休むのか」「今の症状」「今行っている仕事の状況」「自分が行っている仕事の中でも特に急がなければいけない仕事の内容」「必要な引き継ぎ」の5点です。

この5点を伝えることができれば、上司もスムーズに他の部下に仕事を振り分けることができます。

それに加え、万が一自分が仕事を振り分ける立場なのであれば上司だけでなく自分の仕事を引き継いでもらう人にも連絡を入れましょう。

それでは上司に連絡を入れる場合どのように伝えるのが良いのでしょうか。

風邪で会社を休む場合は「おはようございます。昨日から体調が悪く、朝起きて熱を測ってみると〇〇度あったのでお休みをいただいても良いでしょうか？」で問題ありません。

そして、上司から会社を休む許可を得ることができれば、仕事の進捗状況を伝えます。

進捗状況に関しては「今日中に終えなければいけない案件が〇〇なので、これだけは申し訳ありませんが引き継ぎお願い致します。それ以外の仕事の期限は○○日なので復帰後に着手します。」と伝えれば良いです。

また、万が一インフルエンザなどの感染症は症状が出てからだと遅く、潜伏期間の間に他の社員に既に移ってしまっている可能性もあります。

この場合は自分の体調を伝えた後に「インフルエンザの症状があるので病院に行き次第再度連絡します。」と伝えます。

そして、病院に行って自宅に帰ってきたら再度自分の症状と医師から診断された結果を上司に再度伝えて、後は休むことに専念しましょう。

この際は、「お疲れ様です。病院を受診した結果インフルエンザの診断が下りました。そのため、〇日頃まで休むこととなります。ご迷惑をおかけして申し訳ありませんが宜しくお願い致します。」と伝えれば問題ありません。

感染症だと企業によって出社停止期間が異なるので、万が一出社停止期間がわからない場合は社則を確認するか上司に聞きましょう。

メールで伝える場合

企業の中には電話ではなくメールで休むことを伝える企業もあります。この場合も基本的に上司に伝える内容は先ほど挙げた5点です。

しかし、ビジネスマナーに則ったメールの書き方に不安な点がある人もいるかもしれません。この場合は以下の文面をそのまま貼り付け、○○の部分だけ必要事項を入力してください。

また、メールで連絡を入れる場合は就業開始時刻の1時間前～30分前を目途に送信しましょう。

メールで欠勤を伝える場合、詳細を記載する必要は基本的にありません。万が一体調のことを聞かれることがあれば、その際に上司から届いたメールに返信しましょう。

メールの場合、体調が悪くて文面が浮かばないことも多いです。それにだるくてメールを打つことさえもつらいかもしれません。

そこで、会社独自でメールのアプリケーションを使用している場合は別ですが、大手企業が運営しているメールなら文面を保存することができます。

したがって、万が一休んだ時にすぐにメールを送信できるように、文面・宛先を保存しておき、日付を入力するだけの状態にしておくのがおすすめです。

電話の場合は上司に許可を求める必要がありますが、ビジネスメールであればと断定形式で文章を書くのが理想的です。そのため、電話と違って上司に休むことに対する許可を求める必要はありません。

万が一どうしても休めない場合はそのことに関して返信に内容が記載されているのが大半なので、上司に直接電話で相談しましょう。

また、ビジネスメールではタイトルを見ただけで内容を把握できる内容になっていることが理想的です。したがって、上司に欠席連絡を入れる際は件名に日付・名前・「欠席連絡」の3点を必ず入れましょう。

休みたいのに休めない…それってブラック企業かも？

企業の中には社員が体調不良でも休ませてくれない企業も存在します。休みたいのに休めないという状況は人員が足りていなかったり、取り扱っている事業に計画性がなかったりするブラック企業である可能性が高いです。

ブラック企業という言葉はすっかり社会に定着しましたが、労働環境に慣れてしまって本来ブラック企業に分類される企業なのにそのことに気づいていない人も少なくありません。

それではブラック企業はどんな企業を指すのか改めて確認してみましょう。

ブラック企業とは

厚生労働省によるブラック企業における定義は存在しませんが、世間一般では「労働基準法に違反する働き方を強要する企業」「パワハラやセクハラなどのハラスメントが横行している企業」のことをブラック企業と呼ぶことが多いです。

例えば「残業代を出さないために退勤時間になったらタイムカードを切り、その後も業務を行うことを強要する企業」や「休日出勤を強要する企業」「体調不良でも強制的に出社させようとする企業」などがブラック企業に当てはまります。

ブラック企業の危険性

ブラック企業で働き続けることは健康面・精神面で異常をきたす可能性があります。

先ほど世間一般の人が指すブラック企業とはどんな企業なのか解説しましたが、労働基準法とはそもそも労働者が健康に働くための基準を定めた法律であり、これに違反するということは社員の健康をあまり考えていない企業と言えます。

特に労働基準法で定められている残業時間をオーバーしていても上司などから指導が入らない企業は異常です。

平成に入って「過労死」という言葉が知られるようになりました。

過労死とは、働き過ぎによって脳や心臓に大きな負担がかかり、くも膜下出血や心筋梗塞などを起こして突如死に至ってしまうケースを指します。

厚生労働省が過労死と認める基準の例は心筋梗塞など労災が認められる疾病を発症するまでの2ヶ月間、1ヶ月当たりの残業時間が80時間を超えていることもしくは発症するまでの1ヶ月間で残業時間が100時間を超えていることが挙げられます。

しかし、本来労働基準法において45時間以上の残業は特別な事情がない限り違法とされており、1ヶ月で80時間以上の残業時間が発生することは異常です。

また、過労死だけでなく、職場環境がストレスとなって起こる「過労自殺」も問題となっています。

過労状態が続いていると休養時間を確保することができないために、業務のパフォーマンスが落ちてしまうケースが多いです。

しかし、過労になるまで働くことを社員に対して強要する企業の場合、それをフォローする余裕がある人がいないケースも少なくありません。そうするとミスをフォローする人がいなくなって職場に居づらくなり、自殺してしまう人もいます。

また、ブラック企業だと職場でのパワハラなどといったハラスメントによって精神疾患にかかってしまう人もいます。

しっかり仕事を行っているのに上司にストレスのはけ口として殴られたり、暴言を吐かれたりするのであれば、その企業は確実にブラック企業と言えます。

一度うつなどの精神疾患を患ってしまうと、その状態から立ち直るにはかなりの時間を要する可能性が高いです。

このようにブラック企業は場合によっては病気になったり死に至ったりと自分を危険な状況に追い込みます。

身の危険を感じたら転職を考えよう

ブラック企業で働くことはメリットがないどころか身体的にも精神的にもデメリットしかありません。

したがって、残業が多かったり、体調を崩しても休めなかったりして身の危険を感じるのであれば少しでも早く転職することを考えてください。

ブラック企業で働き続けている人の中には「自分がいなくなったら他の人に迷惑をかけてしまう」と思ってなかなか辞める覚悟ができない人もいます。

確かに他の人に迷惑はかかりますが、それ以上に自分の心や体を守ることが大切です。

しかし、ブラック企業だと退職届を受け取ってもらえないなどして会社を辞めることができないこともありますが、退職届を受け取ることは会社の義務であり、受け取らないことは違法です。

ただし退職2週間前までに退職を通知することが労働基準法にて定められています。

そのため、退職届が会社に届いた日にいきなり出社しないのは退職時に不利になってしまう可能性が高く、退職届が会社に届いた日から2週間有休を取得するなどして対応しましょう。

しかし、退職届を受け取った事実を会社から否定されることもあります。したがってブラック企業を辞める場合は必ず内容証明郵便で退職届を送付し、「退職届を提出した」という証拠を残すことが大切です。

また、ブラック企業の中には会社を辞めさせないために執拗に電話をかける、上司が直接自宅まで脅しに来るといったこともあります。

その場合は費用は掛かってしまいますが、弁護士に依頼すると精神的なストレスなくすぐに辞めることができるのでおすすめです。

退職代行サービスという選択肢もありますが、退職代行サービスだと弁護士が在籍しているところと在籍していないところがあり、在籍していないところに依頼してしまうと残業代請求ができなくなってしまいます。

したがって、退職を第三者に依頼するなら基本的には弁護士、退職代行サービスを利用するなら必ず弁護士が在籍しているところに依頼しましょう。

そして、ブラック企業を辞めたら次の仕事を探す必要がありますが、転職の方法には様々な方法が挙げられます。その中でもおすすめの方法が転職エージェントです。

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