フリーターとは？ニートやアルバイトと何が違うのか？

そもそもフリーターとはどのような存在を指すのか、自分の現状の立場を把握するためにも知っておきたいという人は多いのではないでしょうか。

まずはここでは、フリーターの定義を解説していきます。定義を知って、自分はどの位置に属するのかを把握しましょう。

フリーターとは

フリーターとは、フリーアルバイターまたはフリーランスアルバイターの略称で、1980年代中期に誕生した言葉です。

誕生した当時は、夢や目標のために定職には就かない道を選んだ人を指す言葉として浸透しました。

のちに厚生労働省がフリーターの定義を明確化し、「学生または主婦以外の15～34歳」に該当し、かつ「勤め先での呼称がアルバイトもしくはパートの人」、あるいは「職に就いておらず、探している仕事の形態がアルバイトもしくはパートの人」がフリーターにあたるとしています。

そのため、内閣府による公式な定めによれば、無職であっても、アルバイトあるいはパートとして働く意思があればフリーターに分類されます。

内閣府のデータによれば、フリーター数は2003年の217万人をピークに、少子化が進んだことによる若年層自体の減少やフリーターの存在が問題視された結果、5年連続で減少傾向となりました。

しかしそこから3年続けて増加し、2013年では15～24歳が80万人、25～34歳では102万人の計182万人がフリーターに属する結果となっています。

2013年以降はワークライフバランスの見直しや景気の変化により、アルバイトやパートのほか、契約社員なども増加しています。

一方で失業者は減少傾向にあるため、全体としてフリーター数も減少の傾向が見られます。

現に2018年では、143万人がフリーターとして生活しているという調査結果がありますが、フリーター数だけでみれば、2013年と比較して5年間で約40万人も減少しているのも事実です。

ただし、フリーター数そのものは減少しつつも、フリーターの高齢化は進む一方です。

2006年までは15～24歳までと25～34歳までのフリーター数を占める割合おいて、15～24歳のほうが多かったのが、2007年を皮切りに逆転しました。

少子高齢化や就職氷河期の影響などもその理由として考えられますが、35歳以上だとフリーターの定義を満たしていてもフリーターとしてみなされません。

35歳以上のフリーターと同じ条件の人を、高齢フリーターと呼ぶ場合も多いです。

高齢フリーターは財政面などの生活状況は変わらない一方で、体力的な心配は増していき、年齢を重ねるたびに生活環境が苦しくなることが予想されます。

特に、職に就いていない場合は福利厚生の恩恵なども受けられないので、より苦しい環境に置かれてしまうでしょう。

それらを回避したいのであれば、できるだけ早い段階で正社員として就職するのも一つの手です。

アルバイトとの違い

基本的にアルバイトとフリーターに大きな違いはありません。

フリーターとは前述の通り、15～34歳のアルバイトもしくはパートの人か、その雇用形態の仕事を探している人を指します。

アルバイトはその名の通り、アルバイトとして勤務する人全てを指します。

アルバイトの場合年齢は関係ないので、15～34歳という条件に当てはまっている人はアルバイトであり、フリーターでもあるということです。

そのため、特に内閣府の見解からすれば、アルバイトとフリーターにはそれほど差がないといえるでしょう。

ただし、一般的にいうアルバイトとは、学生や副業を許可されているサラリーマンなどが本業以外に従事する業務としてアルバイトをする際の呼称に用います。

アルバイトのみをして生計を立てている人をフリーターと呼ぶ傾向があり、たとえば企業が求人をかける際にも、便宜上分けてそれぞれにアプローチするケースも少なくありません。

なぜなら、学生や会社員とそうでない場合では、シフトに融通がきくかどうかが大きく変わるからです。

学生や会社員の場合、本業を優先した働き方になるため、どうしてもアルバイトの労働時間にあてられる時間が少ないといえます。

一方で、学生や会社員ではない人は1日の多くを労働時間に割けるため、企業としても採用しやすいといえるでしょう。

とはいえ、一般的な呼称の分け方があっても、雇用形態としては同じアルバイトであり、その点に変わりはありません。

また、法律上ではアルバイトは正社員と同じ従業員に該当しますが、正社員とそれ以外の雇用形態では、実際の待遇が違う場合がほとんどです。

正社員の場合は雇用契約期間が無期限で設定されていますが、それ以外の雇用形態では、雇用契約期間に定めがある非正規雇用となっています。

そのため、フリーターとアルバイトを分けて考えたとしても、社会的信用はほとんど同じレベルにあるといえます。

たとえば、住宅や車など購入する際にローンが組めなかったり、賃貸契約の場合でも断られたりすることもあるでしょう。もしくは、クレジットカードを作りにくいケースもあります。

ニート、ネオニートとの違い

ニートとは「Not in Education, Employment or Training」の頭文字をとってNEETと表記され、就学および就労しておらず、求職活動や職業訓練も行っていない15～34歳の若年層の人を指します。

内閣府においてはニートを若年無業者と呼ぶ場合もあります。

世間一般的に考えて、求職活動や職業訓練を行っていない人は働く意思がないとみなされるケースも多いです。

そのためニートとフリーターの違いを言葉の意味から考えるのであれば、15～34歳のうち、無職であってもアルバイトやパートとして働く意思があればフリーター、働く意思がなければニートと分けられるでしょう。

一方、ネオニートとはどこかの企業などに属さず、自力で生計を立てている人を指す言葉です。

ニートという言葉が入っているため勘違いされやすいですが、基本的には親の資産などに頼らずとも自身で稼ぎ生活しています。

収入を得る方法としては、株や不動産などの投資で稼ぐ、自身で作成したWebサイトなどにインターネット広告を貼り付け、広告収入を得るなどが挙げられるでしょう。

特に、インターネットの発達によって動画サイトなどの広告収入で稼ぐための方法もよく見られ、ネオニートであっても収入を得られる可能性は高まったといえます。

フリーターやニートとはまた定義が異なりますが、一種のライフスタイルとして確立されつつあるものです。

しかしながら、フリーターとニート・ネオニートいずれも、社会的信用はやはり高くはないといえます。

ニートは収入がないので当然といえば当然ですが、ネオニートの場合も収入が安定しない可能性は高いでしょう。

所属先もないので身分が保証されず、アルバイトと同様、クレジットカードの審査に落ちやすかったりローンが組めなかったりします。

さらに、国民健康保険や国民年金に加入する必要がありますが、すべて自力で行わなければなりません。

生活の水準を一定に保つまでに時間やスキルも要するので、ネオニートであってもフリーター同様、将来的な不安は大きいといえるでしょう。

もちろん雇用形態も、派遣や業務委託などさまざまな形態が誕生しており、働き方も一つではなくなってきています。

フリーターだから、ネオニートだから不安といい切れる訳でもありません。しかし、正社員であれば身分の保証がされます。

どうしてもニートと正社員と比較した場合の社会的信用は、正社員のほうが高いといるでしょう。

無職との違い

無職とは、その名の通り、就労していない人のことです。

ただし前述した通り、フリーターには年齢が定められており、15～34歳の若年層において、無職でかつアルバイトやパートとして働く意思があればフリーターと定義されます。

また、働く意思がない15～34歳の若年層に関しては、ニートに分類されます。よりフリーターやニートと、無職の違いを明確にするのであれば、その年齢設定にあるといえるでしょう。

職に就いていない状態で34歳を過ぎれば、フリーターやニートと称されることはなく、無職としか表現されません。

無職であっても、たとえば家事や育児を行う主婦（主夫）は専業主婦（主夫）と呼ばれ、無職と表現されるケースはほとんどありません。

無職は収入がなく、その分家族に金銭的な負担をかけたり、社会的信用も低かったりするため、無職という表現自体が敬遠されることがその理由です。

一般的に働く意欲もなく、家事なども行っていないときは特に、良いイメージを持たれにくいといえます。

無職という表現を避けるために、専業主婦（主夫）という言葉や、若年層ではフリーターなどといった言葉が使われる場合も多いです。

世間一般的なイメージでいえば、フリーターと比較して、無職はより印象が悪いといっても過言ではないでしょう。

ただし、やはり社会的信用で見れば、無職もフリーターも大差はありません。

フリーターの場合でかつ無職の場合はもちろん、アルバイトやパートに従事しているフリーターであっても、収入にそこまで差がある訳ではないので、社会的信用度としてそれほど違いはないでしょう。

社会的信用度を重視したいのであれば、やはり正社員としての就職を視野に入れることが大切です。

フリーターのメリット＆デメリット

フリーターにはいくつかのメリットがある一方で、社会的信用が低いなど、さまざまなデメリットもあります。ここからは、フリーターの特徴について、メリットとデメリットに分けて解説していきます。

フリーターのメリット

フリーターのメリットもさまざま挙げられますが、まず挙げられるのは、趣味や夢のための活動に時間を割けられるということでしょう。

フリーターはシフト制で働く場合も多いですが、正社員と比較して、責任のある仕事を任されるケースもそれほど多くありません。そのため、仕事より自身のスケジュールを優先してシフトを組めます。

たとえば、土日には長蛇の列が並ぶ人気飲食店にも、平日に足を運んでゆっくりと楽しめたり、平日に自分の好きなアーティストのライブがあっても行けたりするなど、シフトを自由に組めるため、生活の軸を仕事ではなく趣味などのプライベートな時間にして働けます。

働き方改革がなされ、ワークライフバランスの見直しが進む社会においては、仕事とプライベートのバランスが非常に重要視されています。

サービス残業や過労死なども社会問題としてたびたび注目されますが、フリーターは以前より確固たるライフスタイルの一つとして確立されているのは間違いありません。

また、時間の融通が利くということは、副業やほかのバイトとの掛け持ちが容易であるというメリットもあります。

どうしても同じ仕事内容が続くと、仕事を苦痛に感じたり、飽きたりしてしまうケースも少なくありません。

しかし、ほかのバイトと掛け持ちできれば複数の仕事に携われるため、気持ちの切り替えもしやすく仕事に身が入りやすいといえるでしょう。

いくつかの仕事に従事する中で、興味がわく仕事に出会える可能性も大いにあります。さまざまなタイプの職種に就くことで違う種類の経験を積みやすいのも、フリーターならではのメリットといえるでしょう。

そのほか、転勤がないのもフリーターの一つのメリットです。フリーターの場合、特にチェーン展開をしている飲食店などに勤務していると、人手が足りないほかの近隣店舗にヘルプ要員として出勤するケースがあります。

業務内容としては同じでも、若干勝手が違ったり、その店舗オリジナルのルールがあったりします。ただしそれは期間が定められているもので、概ね一日限りのヘルプ業務であることも少なくありません。

一方、転勤の場合、突然違う都道府県への勤務を命令される場合もあれば、長い間戻ってこられない場合もあります。

突然の大きな環境の変化に、プライベートでも仕事においてもストレスを感じてしまうでしょう。

さらに、家族や同居人がいるケースでは、その人たちの生活も巻き込んでしまうので、余計に気を使ってしまう場合も十分考えられます。

そのような急激な生活環境の変化がないという点も、フリーターだからこそのメリットといえます。

フリーターのデメリット

一方、フリーターのデメリットも多くあり、主に収入面で不安を抱えています。まず、基本的に正社員と比較して収入が低いというのが大きなデメリットの一つです。

前述の通り、法律上では正社員とそれ以外の雇用形態は同じ従業員という括りですが、正規雇用と非正規雇用ではほとんどの場合、待遇に違いがあります。

正社員にはボーナスや特別手当が出ることも多いですが、フリーターにはその支給がなく、結果収入に差が出てしまいます。

平均生涯賃金で見るとその差は歴然で、フリーターは正社員の3分の1程度しか稼げません。

収入が低いにもかかわらず、社会保険などの福利厚生がない、または制限されている場合が多いのも事実です。

たとえば、国民健康保険は扶養に入っていない場合、自分で手続きをして支払わなければなりません。

しかし自分で行うと手間もかかるうえ、確定申告をしっかり行わなければ正社員より支払い額が多くなってしまうケースもあります。

またフリーターは時給で給料が発生するため、けがや病気などで働けないとその分収入がまったく入らなくなるという状況に陥ってしまいます。

有給休暇の取得などは可能ですが、当然有給には限りがあるので、何日も休んだ場合には収入が安定しなくなるため、アルバイトのみで生計を立てているフリーターにとっては大きな問題です。

加えて、前述の通り社会的信用が低いのも生活するうえでは無視できないでしょう。

フリーターは、責任の重くない仕事を任されるケースも多いので、世間一般的なイメージとしては、頼りないなどといったマイナスイメージを持たれることも少なくありません。

世間体も悪く、特にローンを組む際やクレジットカードを作る際には苦戦を強いられてしまいます。

また、結婚などを意識しても年収や社会的信用を重視する人も多いので、良縁に結び付きにくい傾向にあるでしょう。

それらの状況を脱するためにいざ就職しようとしても、アルバイトは職歴としてカウントされにくいため、フリーター歴が長ければ長いほど就職に不利になってしまいがちです。

もちろん職歴としてアルバイトの経験を伝えても問題ありません。

ただし、アルバイトをしたことによって専門的なスキルが身に付いたり、無遅刻無欠席を通した経験がなければ、印象が劇的にプラスに変わることは少ないでしょう。

そのような経験がない場合は、フリーターを続けた確固たる理由を求める企業も多いです。正社員を目指すのであれば、できるだけ早目に行動するのを心掛けましょう。

少子高齢化が進んだ影響で、若い労働力が少なくなっており、企業は若年層の人材を積極的に求めています。

たとえ未経験や職歴がない状態でも、20代であれば積極採用している企業も多く、間口も広いといえるでしょう。

のちに転職を考えた際でも、フリーターよりはるかに有利に転職活動を進められるため、職歴を一度作ることがとても大切です。

正社員のメリット＆デメリット！就職は必要なのか？

多くのシーンでフリーターと比較されがちな正社員ですが、そのメリットやデメリットは具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

正社員のメリット・デメリットの詳細を知ることで、目指すべきかどうかが分かります。ここでは、正社員のメリットとデメリットの両方を見ていきましょう。

正社員のメリット

正社員のメリットもさまざまありますが、主なものではやはり給料面が挙げられるでしょう。メリットでもありフリーターと違う点でもあるのが、一定の給料が約束されていることです。

フリーターの場合は働いた時間によって給料が変動しますが、正社員の場合は固定給が発生します。

固定給によってある程度の生活が保障されるので、一定額の給料は健全な社会生活を送るためには欠かせないでしょう。

また、正社員は雇用期間に定めがないので、基本的に定年まで勤務可能です。定年後であっても再雇用などで勤務できるケースもあり、半永久的に固定給を得られるといえるでしょう。

中には、労働成績によって追加でインセンティブが支払われる企業もあります。

また、一定額の給料のみだけでなく、ボーナスがあるのも大きなメリットの一つです。

企業によっては年2回ボーナスが支給されるところもありますが、ボーナスを使って旅行したり、大きな買い物をしたりしてプライベートを充実させることによって、仕事へのモチベーションを大きく刺激している人も少なくありません。

収入面が安定していれば、仕事に対する不満も出にくいので、仕事への意欲も向上しやすいでしょう。

給料以外にも、福利厚生なども充実しているのが正社員の特徴です。たとえば年金で考えると、正社員の場合、年金は厚生年金に加入することになります。

厚生年金は支給停止の条件もなく、年金対象者が自身のみならず配偶者、子、親など広い範囲にわたっているほか、従業員と企業の両者で保険料を負担するので、少ない金額で国民年金よりも多く受給できるなど、さまざまなメリットがあります。

加入手続きなども会社が行ってくれるので、手間がかかりません。これは地味なメリットに見えるかもしれませんが非常に嬉しいポイントです。

さらに厚生年金のほかに雇用保険にも加入できるため、介護や育児休暇を取る場合や万が一突然働けなくなった場合でも、一定額の給付金を得ることも可能です。

加えて、手当なども厚い場合が多く、住宅手当や通勤手当、扶養家族がいる従業員には家族手当を支給する企業もあります。

一方、給料や福利厚生がしっかりしているということは、社会的信用が高いというメリットも生み出します。

社会的信用が高ければ、住宅ローンを組んだり、クレジットカードの契約を結んだりするのも難しくありません。

結婚というようなライフイベントにも大きく影響を及ぼすので、社会的信用の高さは大きなメリットといえるでしょう。

それ以外では、キャリアアップのしやすさもメリットとして数えられます。

企業の多くは、戦力として長期的に勤務してくれる人材になり得るとして正社員採用をしているため、採用後の育成スケジュールまでをしっかり組み、少しずつ業務に慣れさせながら人材育成をしていきます。

フリーターの場合はこのような高いレベルでの育成を自分自身で行わなければなりませんが、正社員の場合は企業がコストをかけてくれるので、大きな負担をかけずに自身のキャリアを成長させていけるでしょう。

正社員のデメリット

フリーターよりは休暇が限られるというような、デメリットがあるのも確かです。フリーターのように自由にシフトが組める訳ではないので、たとえば長期の休みを取るのも一苦労でしょう。

業務の進行具合によって、ときには休日出勤を命じられたり、残業を課せられたりする場合も珍しくありません。

残業に関しては問題視されることも多く、たとえば働き方改革によって残業が許される日数や時間も明確化されました。

しかし、それによって以前まではもらえていた残業代が発生せず、生活が苦しくなってしまうといった問題も発生しています。

もしくは、通常は残業した分プラスされるはずの残業代が、すでに給料として含まれているみなし残業もありますが、みなし残業によって従業員のモチベーションが下がってしまうというケースも多いです。

企業によって給料形態が違うのでしっかりと確認しておきましょう。

また、残業代などの貰えるお金は少なくなってしまうのに、責任だけが増えてしまうケースもあります。

基本的にフリーターに比べて正社員は、責任が重くのしかかります。さらに、役職に就いたり、後輩ができたりすれば、余計に責任は増していくでしょう。

もちろん責任のある業務をこなすことにやりがいを覚える人も少なくありません。しかし、人によっては必要以上に責任を感じてしまい、仕事がストレスになってしまう場合もあります。

より利益やノルマに敏感にならなければならず、それが自身の首を絞めてしまい、体調を崩してしまう可能性があるのも事実です。

それ以外にも、正社員の場合は転勤がある企業もあります。全国展開している企業であれば、全国各地における勤務辞令が突然下されることもあるでしょう。

国外にも関連会社があれば、その地にて勤務する可能性もなきにしもあらずです。中には、生活環境が変わったり、新たな人間関係を構築したりするのにストレスを感じる人もいます。

家族や同居人がいれば、離ればなれで暮らす可能性もあり、それを苦痛に感じるケースももちろんあるでしょう。

転勤を成長の一歩と捉える人も少なくありませんが、考え方が変わることも十分にあり得ます。企業の情報として転勤の有無は調べておいて損はないでしょう。

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正社員に就職するための方法

フリーターがいざ正社員として就職をめざすとき、どのような方法がより自分にとって効果的でしょうか。

ここでは、正社員に就職するための方法を4つ紹介します。それぞれのメリットやデメリットについても解説していくので、ぜひ参考にしてください。

求人サイト

求人サイトの利用は、就職・転職活動においてもかなりポピュラーな方法の一つです。一覧で求人リストが表示され、検索を絞り込めばより自分の希望に近い企業を探し出せます。

利用するサイトによっては、役に立つメールマガジンが届いたり、会員登録しているだけで毎日のように自分の設定した希望条件を満たしている、もしくは希望条件に近い企業からスカウトがきたりするため、利用している人も多いです。

また、文字だけでなく画像や動画などを駆使して自社の魅力をアピール企業も多く、よりリアルにその企業の雰囲気を確かめられるようになっています。

応募時には採用担当者と直接やり取りできるので、確実に自身の魅力を伝えられるというメリットもあります。加えて、求人サイトの多くが無料で利用できるのも大きなメリットの一つでしょう。

一方で、その膨大な求人数の多さがあだとなって、明確な希望条件がないと自身に本当に見合う企業かどうかが分からなくなるというデメリットも生じてしまいます。

希望条件が明確でないと、毎日届くスカウトメールもわずらわしさしかありません。

また、どうしてもサイト内の掲載情報からでしか企業の全体像を把握できないので、情報が不十分だと企業に対しての理解度が不足し、それぞれの企業の比較もできなくなってしまいます。

企業に応募しても、面接日程の調整は自身でやらなければならないので、慣れていないと面倒に感じる場合も多いでしょう。

さらに、いざ面接となってもひとりひとりに対するサポートはないので、面接の情報も転職エージェントなどを利用した場合と比較すると少なくなってしまうでしょう。

その会社に適したサポートがないがゆえに、面接に落ちたとしても落ちた理由や逆に評価された点などは分かりません。改善したくても改善することが難しいのです。

また、無料で利用できるサイトが多くて誰でも応募ができてしまうので、媒体からの応募は質が良くないと思っている採用担当者がいる場合もあります。

友人･知人の紹介

いわゆるリファラル採用にあたるのが、友人・知人による紹介です。

友人や知人に紹介してもらえば、ある程度こちらのパーソナルな情報も事前に伝えてもらえるので、採用に動き出した際、企業と紹介された側とで起こり得るミスマッチを防ぐことが可能です。

何ができて何ができないのか、どのような希望やビジョンがあるかなど、企業は入社した際どのような形で戦力となってくれるかで、採用の可否を決定します。

人物の特徴が把握できればできるほど、採用条件なども設定しやすいので、企業としても採用に動き出しやすいといえるでしょう。

紹介された側も求められているポジションで働くことになるため、ストレスを感じずに自身の専門スキルなどを存分に発揮して勤められる可能性が高いです。

能力が高いと評価されれば、それ相応の給料を希望することもできるでしょう。実際に働いている人から企業の内情を聞けるので、その企業の良い悪い含めた特徴を正確に判断できます。

また、リファラル採用であれば、紹介してくれた友人・知人が懸け橋となって、新しい職場の人間関係もスムーズに構築できる場合が多いでしょう。

ただしリファラル採用に対して、特に既存の従業員たちの中には良いイメージを持たない人もいるのは事実です。

また見合った能力やスキルが自身に備わっていれば問題ありませんが、スキルなどをきちんと見ずに、紹介だから採用するというような企業の場合は要注意です。

紹介してくれた友人・知人との関係が悪影響になるケースもないとはいい切れません。結果、余計に気を使ってうまく人間関係を構築できない可能性があるというデメリットがあります。

また、あくまで友人・知人だよりになりがちなため、紹介してほしいタイミングではこず、紹介は別に必要ないというときに紹介が殺到するケースも十分あり得ます。

計画的には就職活動・転職活動を進められないという点には注意しておきましょう。

ハローワーク

ハローワークに求人を掲載するのに費用はかかりません。

中小企業は広告費用にそれほど予算をかけられないので、中小企業含む数多くの企業がハローワークに採用情報を掲載しており、その分求人数も豊富にあるというのがまずメリットとして挙げられるでしょう。

求人の種類も一辺倒ではなく、さまざまな業種の企業が求人を出しています。

普段は敬遠しがちな業種でも、条件などを見てみれば意外としっくりくるような案件など、掘り出し物的な求人に出会う可能性もあります。

また、ハローワークには、できる限り住居の変更を必要としない求人を紹介するという決まりごとがあるため、ハローワークがある地域に根付いた求人ばかりです。

転勤などがないとはいい切れませんが、現在の住居を離れるのは避けたい人や、地元で就職したいという人には特にうってつけの正社員就職方法といえます。

また、ハローワークでは職員が相談員としても常駐しているので、いつでも就職や転職の相談をすることが可能です。

相談に関する費用はかからないので、気負いせず相談できるのは大きなメリットといえるでしょう。

希望条件を伝えれば、自分の代わりに検索をかけて適切な案件を紹介してくれるほか、面接練習や職業訓練のあっ旋などまで行ってくれるので、就職・転職の最初から最後までをハローワークだけで完結させられる場合も少なくありません。

ただし、求人情報はすべて文字で構成されており、求人サイトなどのように画像や動画で該当企業の雰囲気をつかむことはできません。

相談員に話を聞こうと思っても、相談員の対応レベルもまちまちで、的確なアドバイスをくれる相談員もいれば、そっけない態度で済ませる人もいます。

実際ハローワーク側からすれば求職者は顧客ではないので、向こうから積極的に案件を紹介してくれるようなことはないでしょう。

あくまで企業の分からない部分や疑問に思った点などはこちらから自発的に確認をして、相談員とのコミュニケーションをとっておくのも大切です。

また、ハローワークの求人票は、ハローワークではなく企業側が作成しています。そのため、偏りのある内容になっている可能性も否めません。

採用時だけホワイト企業を装い、就職したあとは求人票に記載された情報とは全く違う内容だったということもあります。

求人票と実際の業務内容にあからさまな違いがあった際には、すぐにハローワークに問い合わせましょう。ハローワーク経由での採用であれば、就職後にフォローしてくれる決まりになっています。

エージェント

エージェントの多くは、求人サイトやハローワークと同様、無料で利用可能です。

そのうえでエージェントが企業と求職者の間に立ってくれるので、採用までのスケジュール調整はエージェントが行ってくれるというメリットがあります。

さらに、スケジュールだけでなく、給料に関する交渉ごとや入社時期などの調整もしてくれるところが多いです。

エージェントが転職について相談にのってくれるので、転職に関する疑問点などもすぐさま解消できる可能性が高いでしょう。

また、少数の人に絞って採用を進める場合には「非公開求人」を使って、求人サイトのように一般には公開せず、よりピンポイントで求人の質を高めますが、エージェント利用の場合、その非公開求人数が約80％と非常に高い数値を誇っています。

中には大手企業や普段は見ないような企業の求人も豊富にあるので、就職・転職の可能性を広げられるでしょう。

そのほか、エージェントは企業側と打ち合わせを重ね、求人情報の内容を決定します。

そのため、サイトでは手に入らないような社内の雰囲気や裏情報を知ることができるという大きなメリットも存在します。

これは、企業の比較材料になるほか、就職後のミスマッチを防ぐのにも大いに役立つでしょう。

ただし、やはり担当エージェントによって対応の質が変わってしまうのは否めません。担当者によっては詳細な情報を得られないケースもあるでしょう。

また、学歴や職歴で最初にフィルターをかけてしまう企業も少なくないので、身の丈から大幅に離れた企業を紹介してくれる可能性は低いといえます。

とはいえ、非公開求人数は求人サイトなどと比較しても圧倒的に多いので、さまざまなタイプの企業を比較検討しながら、自身に最も似合う企業を紹介してくれる可能性はどのサービスを利用するよりも高いといえるでしょう。

【おすすめ】フリーターからの脱出！正社員になるための履歴書や職務経歴書の書き方とは

経済的な不安や雇用の不安定さから、正社員になりたいと考えているフリーターの方は多くいらっしゃるでしょう。

就職活動においてはまず履歴書や職務経歴書を提出し、書類選考に通ったら面接に進むことが一般的です。

しかし就活をしていく中では書類だけで落とされてしまい、なぜ落ちてしまったのかわからずにもやもやしている方もいらっしゃることでしょう。

応募書類に不備があったり内容が薄かったりすると、面接にたどり着けぬまま落ちてしまうことが多々あるのです。

履歴書や職務経歴書がその企業の採用者が初めて自分の内面を｢表面的｣に知る重大なタイミングだからこそ、これらの応募書類に書くべきことや理想の書き方などを知っておくと一気に内定が近づきます。

また応募書類作成時にはアルバイト経験しかない場合の職歴の記載の仕方など難しい要素が多いため、よくわからぬまま作成してしまうと失敗を繰り返してしまいます。

このコラムでは他にも履歴書は手書きとパソコンでの作成どちらにするべきか、そもそも職務経歴書がどんなものなのかなど、書類選考通過のための履歴書や職務経歴書の書き方のポイントを解説しています。もっと読みたい方はこちらをCheck！

【フリーターの方に捧ぐ！志望動機の作り方Part10】面接を活かす志望動機とダメにする志望動機って？

フリーターの方かどうかにかかわらず、企業採用で非常によく聞かれる質問の一つに「志望動機」が存在します。

志望動機は人材採用を行う上で企業側が注目するとても重要なポイントの一つ。だからこそその志望動機の書き方次第で他者と大きく差をつけることも、逆に後れを取ることもあります。

企業面接で問われることの多い志望動機ですが、多くの企業では履歴書と面接の両方でその内容を問います。

履歴書は時間をかけて書くことができます。またインターネットで「志望動機」と検索すれば参考になるサイトを多数見つけることができるため、一度型を決めれば、簡単に書くことができます。

しかし、問題は面接で問われる志望動機です。面接では志望動機について聞かれることが多いものです。

せっかく履歴書に素晴らしい志望動機が書かれていたとしても、面接の答え次第ではマイナスイメージにつなげてしまうこともあります。

しかし、他者を引き離すほどのプラスイメージを抱かせることもできます。では、両者の違いは一体どこにあるのでしょうか。

このコラムではこのように、面接を活かす志望動機とダメにする志望動機について考えます。もっと読みたい方はこちらをCheck!

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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