【男女別】日本の平均年収

まずは、男女別の日本の平均年収を見てみましょう。

これによれば日本の全年齢の年収の平均が約306万円、男性平均が約337万円、女性が約247万円となっています。

ここで気になってくるのは男女間での賃金格差の存在ですが、なぜ男女間では賃金格差が発生するのでしょうか？

近年、女性の雇用・活躍を促進するために政府によって多くの取り組みがなされていますが、それでも日本の男女間での賃金格差はG7諸国(アメリカ、イギリス、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア)の中で最も大きいものとなっています。

“PRESIDENT Online”の中で菅原 佑香氏(大和総研研究員)が男女間の賃金格差の理由として挙げているのは以下の3つです。

まず、男性管理職が部下の指導を行う際、男性従業員に対してと女性従業員に対してではその教育の熱心さや内容の厳しさに差が生まれやすいということが指摘されています。

男性管理職による女性への過度な配慮が結果的に女性の成長・スキルアップの機会を減少させ、昇給や昇格につながりにくくなることから男性との間に賃金格差が生まれやすいのではないかという見解です。

そして日本国内の企業は総合職と一般職という区分によって管理していることが多いですが、その中でも女性の多くが比較的賃金の低い一般職を選ぶ傾向にあることも男女間での賃金格差を助長しているようです。

なお、家族手当の付与に関しても主たる生計者として男性に付与されることが多いため、男性が取得する賃金がおのずと底上げされる形になることも原因として挙げられます。

こうして考えてみると、女性も男性と同等あるいはそれ以上の賃金を手にすることは、本人の働き方や考え方次第で十分に可能です。

実力主義の業界で働けば男女に関係なく年収アップを目指すことができますし、よりスキルアップできる指導・教育を受けたい場合には上司への相談も選択肢として挙げられます。

【年齢・男女別】日本の平均年収

それでは次に、年齢・男女別の平均年収を見ていきましょう。

これによれば、最も年収が大きいのは45～49歳となっています。働き始めの20代前半の年収から比較すると、約2倍もの数値になっていることがわかります。

現在就職または転職を検討中の方に向けて付け足しておくと、業界や職種によっても年収に差がありますので、高収入を稼ぎたいという場合にはそこも視野に入れて仕事選びを行えば40代になった時に上記以上の年収を稼ぐことが可能となるでしょう。

業界・職種別の平均年収についてはこの後ご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください。

【都道府県別】平均年収

次に都道府県別の平均年収を見ていきましょう。

想像に易いと思われますが、やはり関東と関西の賃金水準が高いことがここから見てわかります。

今回の引用元であるdodaの｢平均年収ランキング 最新版【都道府県別】｣の調査結果によれば、東京都がTOPで約438万円となっています。

一方で、九州・沖縄エリアでは平均年収が関東に比較して約60万円もの差があります。

高収入を得たいと考える場合には上記でお伝えしたような業界や職種のみならず、どのエリアで働くかというところへの意識も必要であると考えられるでしょう。

【職種別】平均年収

次に、職種別の平均年収について見ていきましょう。ここでは厚生労働省が発表している膨大なデータの中から比較的ポピュラーな職種を抜粋してご紹介いたします。

これによれば医師、システムエンジニア、公認会計士・税理士、不動産鑑定士、記者、電車運転士などの職種が比較的高収入となっています。

どれも専門職である傾向が強いですが、中でもシステムエンジニアは未経験からでも目指すことが可能です。

IT業界は近年、その技術の発展と需要の急激な増加に伴い深刻な人材不足に陥っており、未経験者からでも適性の見られる人材については積極的に採用を行う企業が増えています。

教育制度をしっかりと整えて手厚い育成を行っている企業も少なくないため、就職や転職を目指す際に視野に入れて損のない職種のひとつです。

ただし未経験からチャレンジする場合には、同じIT業界の中でもプログラマーの方が比較的難易度が低いためそちらも視野に入れることをおすすめします。

【業界別】平均年収

次にに、業界別の平均年収についてご紹介いたします。現在、就職や転職中で業界選びについて悩まれている方は特に必見です。

これによれば金融・保険、情報通信業の年収が比較的高いことがわかります。逆にサービス業は未経験者からでもチャレンジしやすい分、賃金水準は高くありません。

【学歴別】平均年収

ここでは学歴別での平均年収を見てみましょう。大卒や大学院卒が最も高収入なのはすぐに想像がつきますが、他の学歴との差はどれくらいあるのでしょうか。

これによると、やはり大卒や大学院卒の賃金が最も高く、高卒とは約100万円、中卒とは約120万円もの差があることがわかります。

就職や転職においても学歴による有利さには現代においてもまだまだ差があり、今の日本は年収アップを目指そうにも高卒や中卒の方が不安になりやすい環境となっています。

【雇用形態別】平均年収

次に、雇用形態別の平均年収を見ていきましょう。

これによれば、正社員と非正社員の男女計の賃金の差は30万円あることがわかります。

興味深いのは、男女それぞれ正社員と非正社員との賃金の差の開き方に違いがあることです。

男性が129万円もの開きがあるのに対し、女性は78万円の差しか見られません。現在非正社員として働いている男性は、正社員に就職すればおのずと年収のアップ幅が大きくなることがわかります。

手取り早見表～年収診断つき～

参考までに、各年収における手取り年収について知りたいという方向けに手取り年収早見表を掲載いたしますので、ぜひご活用ください。

平均年収が気になる人によくあるQ&A

さて、ここからは平均年収が気になる方によくあるQ＆Aを2つご紹介いたします。そういえばこれ知らないな、というものがあればぜひチェックしてみてください。

住宅ローンを組める年収っていくら？

今後住宅ローンを組もうとお考えの方も多くいらっしゃることと思いますが、そもそも住宅ローンはどれくらいの年収を稼いでいれば組むことが可能なのでしょうか。

住宅ローンが組める年収の目安は300万円以上と言われています。

返済可能額は、子供や居住する世帯数によっても変わりますが現実的に考えると年収の20～30%未満が妥当でしょう。30%以上となると少々苦しいかもしれません。

マイホームを購入できる年収って？

またマイホーム(マンション含む)の購入も、年収をどの程度稼げば可能なのでしょうか。

もちろん住宅の大きさによっても変わってくるため一概にいくらとはお伝えできませんが、一般的には年収400万円以上が目安であるとされています。

ちなみに、住宅の購入に際してそのローンを組む際には2パターンあります。ひとつは、土地と住宅の建物自体の合計額の20％を最初に頭金として支払う方法。

そしてもうひとつが、頭金なしの代わりに上記のパターンよりも月々の支払いを少し多めに負担するという方法です。

一見、頭金なしであればマイホームの購入が現実味を帯びてきそうですが、冷静に考えると最終的に支払う合計金額はそちらの方が高くなってしまうため、できれば頭金を支払う余裕を生めるくらいまで貯蓄しておくのが理想でしょう。

年収を上げる方法とは？

ここまで日本の平均年収やマイホームの購入、住宅ローンについて見て参りましたがいかがでしょうか。

中には今の年収に満足できないという方や、今後のことを考えると今のうちに年収のアップを目指したいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで、最後に年収を上げるために試す価値のある方法を3つご紹介いたします。

ただ、年収を上げるということは現状では行っていないことに追加して物事を行うということになるため、環境や日常のルーティーンをあまり変えたくないという方は、少々気が進まないかもしれません。

しかし、不安に感じる必要はありません。というのも、年収をアップさせたいということには、誰しも必ず何かしらの理由があるはずだからです。

｢マイホームを買いたい｣｢クルマが欲しい｣｢好きな服を好きな時に買いたい｣｢飲み代を気にしたくない｣などのお金の使い道が理由だという方もいれば、｢ちょっとした贅沢ができる暮らしをしたい｣という生活水準に関する理由の他、｢まわりに負けたくない｣というハングリーさが理由の場合も考えられるでしょう。

それらの欲求があればおのずとやる気につながるため、年収アップは十分に可能です。ぜひ自分に合った方法を模索して年収アップを目指しましょう。

昇給・昇格する

働く環境を変える必要がなく最も取り組みやすいのが、昇給や昇格を狙う方法です。

昇給や昇格を狙うのであれば、今与えられている仕事を真剣に、かつ求められていることの少し上のレベルの内容を達成する気持ちで取り組みましょう。

もちろん昇格するとなると今よりも責任が増えたり、上から求められることの量や質にも変化が生まれ、マネジメントなどの業務も増えることになるため今よりも大変になることは否定できません。

しかし、そのポジションだからこそのやりがいや達成感が必ずあるはずです。何より、その大変さの対価を高額な収入で支払ってもらえる環境にあるのであれば問題ないでしょう。

副業を行う

他にも、副業を行って二重で稼ぐという方法も選択肢として考えられます。

ただし、これについては今現在働いている企業の就業規則で禁止されていないかを確認しておかなくては、最悪の場合懲戒処分を受けることにつながりかねないため、きちんとチェックしておきましょう。

副業として取り組みやすいのは、在宅で行える作業系の仕事やWebライターなどの成果報酬型のものです。

この作業を10,000個分、あるいは3000文字の記事を3本などの条件で仕事の募集がなされているため、主に休日などの空いた時間に取り組むことが可能です。

アルバイトの求人サイトなどで探すことが可能ですが、Lancersなどのクラウドソーシングサービスを利用するのもおすすめです。

転職する

さて、最後にご紹介するのは転職です。特に、上記の表を見てみると今働いている職種の40代以降の平均年収が低かったという方や、業界を変えた方が年収がアップしそうだという方におすすめであるといえます。

他にも、現在働いている企業が年功序列の文化が強くてなかなか年収アップできないという場合や、しっかりと教育してくれる先輩や上司がいないせいでスキルアップもままならないという方も、転職するだけで一気に道が開けることがあります。

また、営業職などのインセンティブがもらえる仕事に転職することで、基本給に加えて自分が頑張った分の賃金を得ることができるため、やりがいも増すことでしょう。

ただ、転職をしようと考えても転職に慣れていない方は、何から始めれば良いのかわからなず不安が大きいのではないでしょうか？就職して正社員としてお金を多く稼ぎたいと考えている方も同様でしょう。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

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