「給料が高い」といえるのはいくらから？

給料が高い職業とはいっても、具体的にいくらから「高い」と感じるかは人それぞれです。このため断定はできませんが、一般的には平均年収以上の給与を得ていれば「給料が高い」といえるでしょう。

ちなみに、「給与」は会社から支給されるすべてのお金のことで、そこから残業代や各種手当などを除いた基本給が「給料」です。

残業や手当の有無によって多少は変わるものの、基本的には給与が高い=給料が高いと考えて問題ありません。

国税庁が行った「令和元年分民間給与実態統計調査」によると、民間企業に勤める人の年間平均給与はボーナスを含めて436万円でした。

このため、年収で436万円以上稼げるかどうかにより、給料が高いか安いかを判断すると良いでしょう。ただし、この結果には男女間で大きな差があり、男性の平均給与は540万円ですが女性は296万円です。

また、正社員など正規雇用者の平均給与は503万円、パートやアルバイト、契約社員などの非正規雇用者は175万円でした。このことから、今の日本では女性や非正規雇用者が高い給料を得るのが難しい現状がわかります。

もちろん、これはあくまでも平均の話であり、個々の実際の年収は異なります。女性でも非正規雇用者でも、職業や勤務先、能力や働き方次第で高収入を得るチャンスは十分にあるので、諦める必要は全くありません。

給料が高い職業とは？給料に差がある理由

給料は個人の能力や役職ごとに変わりますが、職業によってそもそもの水準が違うこともあります。給料が高い職業が生まれるのはなぜなのか、主な理由を4つ知っておきましょう。

利益を生み出しやすいサービスであること

世の中の企業はさまざまな事業を展開し、利益を得ています。利益はさらなる事業展開や経営にかかるコストの資金源になるもので、従業員の給料も元をたどれば利益から捻出されているわけです。

つまり、給料が高い職業は、それだけ利益を生み出しやすいサービスであるともいえます。

同じような内容の仕事でも、扱う商品やサービスの利益率が高ければそれだけ従業員に還元される額も増え、結果的に給料が高くなることがあるのです。

給料が高いと聞くと大企業をイメージしがちですが、それほど知名度が高くない中小企業の中にも、高い給料がもらえるところは少なくありません。

競合が少なく、希少性がある

商品やサービスの価値は、基本的に需要と供給のバランスで決まります。消費者が必要とする商品・サービスの数と比べて実際に提供される数が少なければ、それだけ価値が上がるのです。

価値が高いものは価格も高くなる傾向にありますが、需要が高ければそれを必要とする人は価格に疑問を持たず求め続けるため、利益の確保がしやすいです。

さらに、提供される数が少ないということは、自社のほかに同じ商品・サービスを取り扱う競合他社が少ないことも意味しています。

このため、自社の商品・サービスをより多くの顧客に購入してもらえますし、価格競争が生まれにくいことで高い価格の維持も可能です。

つまり、需要が高く競合が少ない商品・サービスを扱う企業は、そうでないものを取り扱う企業と比べて利益が大きくなるため、給料も高くなる場合が多いのです。

このほか、特別な資格・スキルが必要となる専門的な仕事は、従事できる人が少ないため希少性が高まります。

特別な資格・スキルを身につけるには相応の努力や費用が必要なケースもあり、資格なしで誰でもできる仕事とは違って人材確保が難しいことも珍しくありません。

このため、企業は希少性にふさわしい高い給料を提供し、貴重な人材を採用しようとする場合も多いです。

生活に不可欠である

私たちが生活するうえで、必要になる商品やサービスがあります。たとえば、電気・ガス・水道といった生活インフラや道路・鉄道などの交通インフラ、情報化社会の下支えとなるITインフラ・通信インフラなど、その種類はさまざまです。

こういったインフラ関連の仕事は、多くの人々が便利で快適な生活を送るために欠かすことができません。

自然災害で停電や断水が起きたときや、事故で電車が止まったときなど、非常に困った経験のある人も多いのではないでしょうか。

このように公共性の高い仕事は景気や需要の変動などの影響を受けにくく、安定した利益が得られます。

また、生活に不可欠な商品・サービスは一度契約するとそのまま使い続ける人が多いです。料金に対しても「こういうものだ」と受け止め、あまり金額を気にしない人も少なくありません。

たとえば携帯電話の場合、現在では大手3キャリアと比べて圧倒的に安い格安スマホ会社も数多く登場していますが、いまだにシェアの9割近くを大手3社が占めたままです。

電気も、2016年の電力自由化で数多くの新規事業者が参入して価格競争が起きていますが、実際に従来の大手電力会社から切り替えた人は多くありません。常に使うからこそ顧客が減りにくく、利益を確保しやすいのです。

このように、生活に欠かせない商品・サービスはその必要性の高さから安定的・継続的な利益が得られ、従業員へ還元される額も大きいため給料が高くなる傾向にあります。

必要だがリスクがあり多くの人がやりたがらない

世の中には、必要性が高いものの、リスクがあるため多くの人がやりたがらない仕事もあります。たとえば、開発された医薬品の安全性や効果を確かめる治験モニターの仕事。

病気で苦しむ人を救う意義の高い仕事ですが、やはり実用化されていない医薬品を試すのは勇気のいることです。

副作用のリスクなどもあり、万が一の事態を恐れてやりたがらない人が多いため、報酬もかなり高額なケースが多いです。

このほか、高く組まれた足場の上で作業する建設作業員や、深夜に施設内を巡回する警備員など、事故や事件の危険性がある仕事も該当します。

誰しも自分の身は大切なので、リスクのある仕事と安全な仕事が同じ給料なら、やはり安全な仕事を選ぶでしょう。このため、リスクのある仕事はそうでない仕事と比べ、より高い給料でないと人手を確保しにくいのです。

【最新】給料が高い仕事TOP5

厚生労働省は国内における労働者の賃金実態を把握するため、「賃金構造基本統計調査」を行って職業ごとの給料を調査しています。

そこで、平成30年度の調査結果を参考に、給料が高い職業を5つピックアップしてみました。なお、この調査では平成30年6月の給料が公表されているので、それを1年分に換算した上でボーナスを加えて年収を算出しています。

パイロット

「パイロット」は正確には航空機操縦士といい、年収はほかの職業を大きく引き離す2048万円でした。

主な仕事は、航空管制官の指示に従って航空機を操縦し、人や荷物を目的地まで無事に送り届けることです。航空会社だけでなく、航空機を保有するテレビ局や消防、警察などで働く場合もあります。

気象データや機体の整備状況、燃料など航空機に関係するあらゆる情報を正しく把握した上で、フライト中は常に計器やレーダーを確認しつつ管制官や客室乗務員などと連携し、航空機の安全を守らなければなりません。

ときには数百人もの人間の命を預かることもあり、大きな責任とスキルが求められます。

パイロットの年収が高い理由は、ずばりその希少性です。パイロットは長期間にわたる専門的な訓練や学習が必要なだけでなく、一定の身体検査にクリアしないと資格を得ることができません。

限られた人だけがなれる特別な技術を身につけた職業であるため、その分給料も高くなります。さらに、近年は格安航空会社の登場により、ただでさえ少ないパイロットの争奪戦が繰り広げられています。

国土交通省は2022年時点で7000人前後のパイロットが必要になると想定していますが、2017年時点でその数は約5700人しかいません。

人材を確保するためにより高い給料を提示する会社が増えており、将来的にさらに給料が高くなる可能性もあります。

医者

2つ目は、私たちの健康を守ってくれる「医者」で、年収は1161万円でした。主な仕事は患者の病気・ケガを治療することで、まずは問診や検査データなどから患者の状態を正しく分析し、病名を確定させます。

病名が確定した後は必要に応じて投薬や手術などを行い、病状を改善させるための治療を行います。

これは法律により医者にのみ認められた特別な仕事であり、看護師が行う点滴や採血などはあくまでも医者の指示に沿ったサポート的なものです。

人間の命にかかわるという大きな責任があることに加え、高度かつ専門的な知識や経験が必要で希少性が高いため、診療科目にかかわらず総じて給料は高めです。

また、少子高齢化が進む日本では、医者の需要が年々高くなっています。

もともとの絶対数が少ない上に、医療機関だけでなく介護施設や老人ホームなど医者を必要とする場所が増えており、深刻な医者不足に悩まされている地域も珍しくありません。

さらに、常に発生する患者に対応するべく24時間体制で勤務にあたる医療機関などでは、医者の体力面・精神面に大きな負担がかかることもあります。

知的なイメージの強い医者ですが、実は意外と体力勝負のハードな職業でもあるのです。このように、需要の高さや人手不足、激務への代償などが理由で、医者の給料は高くなります。

大学教授

3つ目は、年収1081万円の「大学教授」です。大学教授は学生に対して、心理学や経済学など自分の専門分野に応じた授業を行うのが主な仕事です。

授業以外では専門分野の研究も行い、研究成果を論文として発表したり著書を執筆したりすることもあります。また、所属する大学の会議などに出席し、運営にかかわる人も少なくありません。

大学教授の給料が高い理由は、その専門性の高さにあります。大学の利益は学生から支払われる授業料が基本であり、学生が多い大学ほど利益も増えます。

学生に選ばれるためには、専門分野の知識を生かして質の高い教育を施す大学教授が欠かせません。このため、得られた利益を多く大学教授に還元しているというわけです。

なお、大学教授は簡単になれる職業ではありません。まずは助手や助教授、講師を経て准教授になり、その後教授へと昇進するパターンが基本で、教授になる頃にはすでに50歳以上になっていることが多いです。

一般的な職業でも年齢が上がるほど収入が増える傾向にあり、年齢的に見て大学教授の収入が高いのは自然といえるかもしれません。

また、大学教授の収入は基本的に大学から支払われる給料がベースになりますが、実はそれ以外にも収入を得る方法が数多くあります。

著書を執筆すれば印税が入りますし、民間企業や団体などからセミナーや講演会の依頼を受ければ講演料を受け取れます。

このほか、メディアの取材を受ける、民間企業と共同研究をするなど、さまざまな方法で報酬を得る人も珍しくありません。このように副収入が多いことも、大学教授の年収が高い理由のひとつです。

公認会計士・税理士

4つ目は「公認会計士・税理士」で、年収は891万円でした。公認会計士は企業から依頼を受けて帳簿などをチェックし、会計内容に問題なく公正に処理されているかどうかを確認・保証する仕事です。

決算公表前の監査は法律で義務づけられていることもあり、需要の高い職業です。税理士は、税務のプロとして企業や個人が支払うべき税金の相談に応じたり、税額の計算や必要書類の作成、手続きを行ったりします。

どちらも国家資格が必要な専門性の高い職業であり、身につけなければならない知識が非常に多いです。

また、監査や税金など公的なものにかかわる難しい仕事であり、重い責任を負わなければなりません。資格を取得するまでのハードルの高さや仕事の重要性から、給与水準も高くなります。

弁護士

5つ目は、さまざまなトラブルを解決する「弁護士」です。年収は765万円ですが、大手弁護士事務所に所属するか、自分で事務所を開設するかなどによって収入の幅はかなり広がるので注意しましょう。

主な仕事は、裁判において依頼人の利益を守るためにさまざまな主張や弁護活動を行うことです。

たとえば、離婚や相続などの民事裁判では依頼人の代理として主張や交渉を行い、トラブルの解決を目指します。

窃盗や傷害など事件がかかわる刑事裁判で、被告人の無実を証明したり罪を軽くしたりするための弁護活動を行うことも多いです。このほか、企業の顧問弁護士となり、ビジネス面での法的なアドバイスやチェックをすることもあります。

弁護士も国家資格のひとつであり、高度な法律知識や交渉術を必要とされる特別な職業です。

このため依頼人が弁護士に支払う費用も高額になりがちで、30分の相談だけで5000～1万円の料金がかかることも珍しくありません。もともとの費用相場が高いため得られる利益が大きく、自然と収入も高くなっていきます。

さらに、仕事が成功したときは依頼人が得た利益の何割かを受け取れるため、遺産相続や離婚の慰謝料など高額の案件を取り扱うことが多い弁護士は収入も高くなりやすいのです。

学歴やスキルが無くても就ける給料が高い職業5選

給料の高い職業はいずれも特別な資格や知識が必要なものばかりで、簡単に仕事に就くことはできません。そこで、次は給料が高めであるにもかかわらず、学歴やスキルがなくても比較的就きやすい職業を5つ紹介します。

施工管理

施工管理とは、工事現場などで現場を総合的に管理する仕事です。現場の安全や工事の品質、工程などを管理するのに加え、作業員の手配や業者との打ち合わせ、事務仕事など工事にかかわる幅広い仕事を担当します。

平均的な年収は約483万円ですが、働く地域や工事現場の種類などによっても年収にはかなり幅があり、大手ゼネコンの施工管理なら1000万円近く稼ぐ人もいます。

ビルや住宅、道路や石油・ガスのパイプラインなど、施行管理がかかわる工事は私たちの生活に欠かせないものです。さらに、作業には事故などの危険が伴うことも多いため、給料が高めになっています。

施工管理に求められるのは、現場や作業内容に関する豊富な知識や、安全でスムーズな工事を指揮できる能力などです。このため、長年の経験やリーダーシップがあれば、学歴や特別な資格がなくても就くことができます。

転職を目指すなら、まずは工事現場作業員や現場監督の経験を積み、知識を身につけていきましょう。

システムエンジニア

システムエンジニアは、顧客の要求を満たすシステムを開発するために、必要な技術やツールを考案して設計書などを作成する仕事です。

実際のシステム開発はプログラマーが担当することが多く、システムエンジニアはその前段階となる調査・計画などの仕事が中心となります。

顧客のニーズを正確にヒアリングする能力や最適なシステムを開発するための専門知識などが必要ですが、それがあれば学歴や特別な資格がなくても仕事に就くことができます。

年収は400～500万円ほどであり、まずはプログラマーとして経験を積んだ後に上位職種であるシステムエンジニアへとステップアップするケースが多いです。

IT社会とも呼ばれる現代では、企業だけでなく一般家庭にもコンピュータやインターネットが広く普及しています。

生活に欠かせないツールになっているものもあり、業界にかかわらずシステム開発の専門家であるシステムエンジニアの必要性は非常に高いです。

しかし、その専門性の高さから人材育成が追いついていない部分もあり、希少性があるため給料も高めになっています。

コンサルティング

コンサルティングは、顧客の企業が抱える課題や不満を洗い出し、最適な改善策を提案・実行する仕事です。

たとえば、人材育成がうまくいかないと悩む企業には、人事制度・育成フローの見直し、採用支援などを通して課題解決を目指します。

ほかにも、中長期的な経営戦略や業務効率化に向けた手法の策定、IT戦略など、コンサルティングの内容や種類は実にさまざまです。

年収は勤務先やコンサルティングの種類によっても変わりますが、600～1000万円ほどが多いでしょう。

企業の課題解決は売上アップにもつながる重要な要素であるため、的確なコンサルティングには高額の報酬が支払われます。

その一方で、コンサルティング会社のサービスにかかるコストはほとんどが人件費だけであり、利益率が高いため給料に還元される額も高いのです。

生保・損保業界

生保・損保業界で顧客に保険を売る保険外交員も、給料が比較的高いです。保険に関する知識や資格は入社後に習得できるため、学歴や知識がなくても就くことができます。

年収は405万円ほどですが、保険外交員の給料は歩合制が基本です。保険を売れば売るほど給料がアップするため、頑張り次第で年収1000万円を達成するのも夢ではありません。

生保や損保は万が一の事態が起きたときの備えであり、多くの人や企業が加入しています。

生活に密着したものであり、一度契約すると何十年と保険料が支払われることも多いため利益を確保しやすく、高い給料が得られるのです。

不動産業界

不動産業界では、土地・建物の販売や賃貸契約の仲介、不動産投資などの仕事を行います。大規模マンションや商業施設の企画・開発など、デベロッパーとして活躍することも珍しくありません。

平均年収は445万円ですが、売買をメインに取り扱う不動産会社の場合、賃貸の仲介を扱う不動産会社より年収が高い傾向にあります。

土地や建物はそもそもの価格が高く、売買の契約金や手数料が1件あたり数百～数千万円になるなど、利益が大きくなりやすいためです。営業職なら歩合給もつくため、20代で年収1000万円以上を達成する人もいます。

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給料の高い仕事に就く3ステップ

給料が高い仕事は人気も高いため、簡単に就職できるとは限りません。どうすれば給料の高い仕事に就けるのか、おすすめの方法を知っておきましょう。

ステップ1~自己分析をして、就きたい職業を決めよう~

高い給料を稼ぐとはいえ、どの職業に就いてもうまくいくとは限りません。まずは自己分析を行い、興味がある分野や経験・知識を生かせそうな分野を明確にしましょう。

ライバルに差をつけて内定を勝ち取るには、事前の入念な対策が必要不可欠です。

あれもこれもと求人に応募していると、その業界や企業に最適なアピールができない可能性もあるため、就きたい職業に合わせた対策を進めることが大切なのです。

ステップ2~必要なスキルや経験を身に付けよう~

内定を勝ち取るには、自分がその企業に貢献できることをアピールする必要があります。そこで、自分の価値を客観的に判断してもらえるよう、専門性の高い資格を取得しましょう。

資格は知識やスキルを備えていることの証明になるため、大きなアピールポイントになります。

ただし、資格なら何でも良いというわけではなく、就きたい職業で重宝される資格でなければ意味がありません。資格を持っていると給料がさらにアップすることもあるので、積極的に取得しましょう。

ステップ3~転職~

自己分析や資格取得などの準備が整ったら、いよいよ転職活動をスタートしましょう。ただ、給料が高い仕事は人気が高く、競争が激しかったり一般的な求人サイトに出てこなかったりすることもあります。

転職したいのになかなか内定がもらえず、悩んでしまうことも多いのではないでしょうか。このような場合は、諦める前に転職エージェントのサービスを利用することをおすすめします。

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ご紹介する企業はプロの観点で厳選しているため、ブラック企業を紹介される心配はありませんし、気になる求人がなければ利用をやめることもできます。

もし転職に不安があったり、そもそも自分は転職すべきなのかお悩みであれば、ご相談だけでもかまいません。ぜひ私たちにお話をお聞かせください。

おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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