給料が上がらない理由

不満や不安の感情とは少し距離をおき、まずは給料が上がらない理由を冷静に見極めてみましょう。多くの人の給料が上がらない主な理由を解説するので、当てはまっているものがないか確認してください。

仕事･職場に原因がある場合

給料が上がらない原因が、仕事そのものや職場にあることも少なくありません。給料が上がりづらい環境要因を4つ紹介します。

給料の額は年齢や役職、キャリアはもとより、業種や職種により差があるのが一般的です。国家資格を持たなければ従事できない職種など特殊な資格や技術を要する仕事は、給料の相場が高い傾向があります。

逆に、特に資格や学歴等は必要なく、誰でも従事できるような業界や職種では長く勤めていても給料が上がりづらいでしょう。

給料が上がりやすい業種には、金融系や総合商社などが挙げられます。ITや通信業界も、特に技術職は給与が上がりやすいのではないでしょうか。不動産系や保険業界に勤める人も、給料が上がりやすいでしょう。

ただし、中には固定給が少なく歩合の割合が多い業界や企業もある点を頭に入れておく必要があります。

一方で、宿泊業や飲食業、サービス業などは給料が上がりづらい業界の代表例です。給料が上がらないと悩むのであれば、自分がどの業界に属しているのかをまずは把握しなければいけません。

給料が上がりやすい業界に属していたとしても、企業規模が大きくなければ給料は上がりづらいでしょう。なぜなら、規模が小さければ売上や利益の追求が企業としてしづらいためです。

従業員の給料を上げるためには、利益を上げなければいけません。企業の規模が小さいと効率的に売上や利益を上げることが容易ではないため、従業員の給料も上がりづらくなります。

特に、資本金が少ない、従業員数が少ない企業は投資に十分なリソースが割けないため、短期間で従業員の給料を上げられるほどの利益の確保は難しいのではないでしょうか。

現在小さな規模の企業に勤めている場合は中長期の目線で考えるか、もしくは勤める企業を変えるなどの選択をしなければ給料を上げることは困難でしょう。

規模の大きな企業に勤めていても、給料がなかなか上がらないケースがあります。企業の業績が芳しくない場合が、これに該当するでしょう。

企業の業績を知るにはさまざまな数字をみる必要がありますが、売上が大きいだけでは企業の業績が必ずしも良いとは言えない点には注意が必要です。

売上が多くてもそれを上回る経費や負債への返済等の支出、あるいは大きな負債そのものがある場合は通常赤字決算となります。利益が十分に確保できていないため、従業員の給料を上げられない可能性があるのです。

赤字決算が必ずしも悪いわけではありませんが、それが何年も続くような企業は業績が悪化していると考えられるため給料アップは望めないでしょう。そもそも業績の堅調な業界への転職を視野にいれる必要があるかもしれません。

給料が上がらない理由が、企業の体質そのものにあるケースも考えられます。例えば、従業員を正当に評価する制度を導入していない企業に勤めている場合です。

このような企業は年功序列の考え方が根強く、特に若い従業員に対して重要な立場や高額な給料を与えることをしません。たとえ、先輩や上司よりも仕事ができ企業に貢献していたとしてもです。

正当な評価制度を取り入れていない企業が、突然若い従業員に役職を与える、あるいは成績や成果に応じて給料をアップしたりボーナスを与えたりなどすることはないでしょう。

また、業績が良く売上や利益も順調に伸びているにもかかわらず、従業員の給料を上げない企業も少なくありません。急激な業績悪化に備え、現金を蓄えておきたいと考える企業などが該当します。

このような企業に勤めている人も、成果や貢献度にかかわらず給料が上がることは期待できないと考えておきましょう。

やはり企業が考え方や制度を変え従業員の待遇をアップさせる可能性は低いため、従業員を正当に評価し待遇へと反映させる制度を取り入れている企業へ移るなどする必要があります。

自分に原因がある場合

企業や業界などの環境要因ではなく、自分自身に給料が上がらない理由や原因がある場合も考えられます。3つ紹介するので、当てはまっていないか確認してみましょう。

給料に不満を持つ人は少なくありませんが、そもそも仕事で結果や成果を出すことはできているでしょうか。企業側も、成果を出さない従業員の給料を上げることはできません。

企業に貢献していない従業員の給料を上げてしまえば人件費の上昇により利益を圧迫し、経営や運営が成り立たなくなってしまうからです。最悪の場合、倒産という事態にもなりかねないでしょう。

給料に不満があるのであれば、まずは与えられた仕事を確実にこなし、企業や上司が納得・満足するような結果や成果を出す必要があります。

中には成果を具体的に数値化できない職種もありますが、そのような場合でも与えられた、あるいは求められた仕事を的確に、かつ継続的にこなすことが重要です。

それができなければ、給料を上げる価値があると企業に認めてもらうことはできません。

企業の採用している評価制度へのアプローチを間違えているため、給料が上がらないケースもあるでしょう。企業によって従業員に対する評価制度の内容は異なります。

数字を絶対的な評価基準とする企業もあれば、勤務態度や雰囲気作りといった点にも一定の比重を与えて評価している企業も少なくありません。

給料を上げるためには、こうした企業独自の評価基準を把握し、適切にアプローチする必要があります。

評価制度は部署やチームごとに異なることもあり、また、上司やリーダー、管理職などが独自に設けているケースも少なくないため注意が必要です。

評価を行う部署や立場の人が自分自身に求めている成果や働きぶりなどを把握し、そこに正しくアプローチできれば評価や給料のアップにつなげられるのではないでしょうか。

企業の売上や事業などに対し大きな貢献をしているにもかかわらず給料が上がらない場合は、待遇に関する相談や交渉を積極的に行ってみましょう。

こうした交渉を行っていないことが、給料が上がらない原因となっているケースは少なくありません。できる限り安い人件費で大きな収益を上げたいと考える企業も多々あります。

そのような企業では、従業員自らが積極的に成果などをアピールしなければ待遇を改善することが期待できないのです。企業や上司の自分自身に対する評価を知るためにも、一度交渉の場をもってみてはどうでしょうか。

正しい交渉ができれば待遇の改善が期待できます。若い従業員や勤続年数の少ない従業員にとっては決して低いハードルではありませんが、試してみる価値はあるでしょう。

給料を上げる方法6選

給料が上がらない原因がある程度把握できたら、その原因をもとに給料を上げる方法を考えてみましょう。以下に6つの方法を紹介するので、自分や企業などに合った方法で給料アップへと臨んでください。

結果を出せるよう工夫する

ただやみくもに仕事をしていても成果はついてきません。結果や成果を出すには工夫も必要です。自分が今従事している仕事で結果を出すには、どのような工夫が必要なのかを考えてみましょう。

無駄な作業を排除し効率化を図ることで数をこなし、結果的に成果を増やすことができる職種もあるのではないでしょうか。

プライベートの時間や休み時間、休暇なども利用してスキルアップに取り組むことでも結果が出せるケースはあるでしょう。

周囲の助けを借りることも重要です。仕事内容や職種にもよりますが、周りの人を上手に利用することで結果に繋がることは少なくありません。その場合、周囲から助けを求められれば自分も役に立てるように振る舞うことが重要です。

職場で良い関係性が構築できればチーム全体で成果を上げることができ、自分自身の評価にも繋げられます。

こうした工夫や行動により成果や結果を出し企業へと貢献できれば給料が上がる、あるいは給料を上げるための交渉においても優位に立てるでしょう。

自分の取り組みをアピールする

真面目に仕事をしていても、それを誰にも見られていなければ意味がありません。給料アップは評価があってこそであり、評価は通常目に見える結果や成果によって行われるものです。

誰かが見てくれているという淡い期待を持つよりも、自分の取り組みに関しては自分自身で上司や社内にアピールすることを忘れないことが大切です。

ただし、口だけのアピールになってしまわないように注意しなければいけません。努力や頑張りといった抽象的なものだけをアピールしても評価や昇給には繋がらないことを頭に入れておく必要があります。

もちろん、過程をアピールすることは必ずしも無駄にはなりません。

結果や成果を出す前であっても、与えられた仕事を丁寧に確実にこなしていることや、会議などに積極的に参加し自らの意見や主張を表現していること、常に考え率先して行動に移していることなどを上司にみてもらうことは重要です。

大きな結果や成果を出す前の自分にも注目してもらうことで、結果へと繋がった際にはさらに評価を上げることができるのではないでしょうか。

何度もそのような状況を作ることによって評価が積み上がり、徐々に給料アップの可能性も高まります。やるべきことをやったうえでアピールすることが重要であると覚えておきましょう。

率先して仕事をもらう

仕事を振られるのを待っているだけでは、企業や上司からの評価を上げることは難しいでしょう。現在、給料が上がらないと悩んでいる人であればなおさらです。

十分な成果を出し企業に貢献していると認められるためには、それなりの仕事量をこなさなければなりません。

待っているだけではなく自ら率先して仕事をもらうことで企業への貢献度も上がり、結果や成果を出すチャンスも増やすことができます。

すべての職種で可能なわけではありませんが、社外で取引先や関係先などと接触することで自ら仕事を獲得するなども試みるべきです。結果、売上に貢献できれば昇給のチャンスもアップします。

同じ職場で働く人たちは同僚や部下が一生懸命働いているところは見ていなくても、怠惰な勤務態度や何もしていないところは見ているものと心得ておきましょう。

仕事に対する積極性を養うことで成果だけではなく、勤務態度などの評価も上がり給料アップに繋がると考える意識改革と行動力が重要です。

直接交渉する

結果や成果を出し企業に貢献している自信があるのであれば、直接交渉も検討してみましょう。交渉すれば必ず給料が上がるものではありません。しかし、正当な評価をしてもらうための一つのアピールにはなり得ます。

単に「給料を上げてください」と申し出るのは交渉ではなく、お願いとなってしまうので要注意です。交渉は自分にとってはもちろん、企業側にとっても何らかのメリットや納得のいく要素がなければいけません。

交渉の際は具体的な数字を持ち出し、どの程度企業に貢献しているか明確に提示してください。具体的な成果やデータなどを伝えることで、企業が交渉に応じる可能性が高まります。

また、反応や回答によっては企業の体質などもみえてくるはずです。挙げている成果は申し分なく、しかし、交渉にも応じてくれないのであれば、能力や成果に応じた待遇を与えてくれる企業で働くことも視野に入れてみましょう。

部署異動をする

部署を異動し、自らの能力がさらに発揮できる環境へと移ることも検討してみてはどうでしょうか。小規模な企業では難しいものの、それなりの規模で異動の希望が出せるような企業であれば試みる価値はあるでしょう。

人には向き不向きがあるものです。現在の仕事が合わないと感じたとしても、部署を異動することで自分の能力を存分に発揮できる可能性はあります。

また、部署ごとに評価制度が異なる場合も、部署を異動することによる給料アップの可能性は高まるはずです。

他の部署に受け入れられなければ異動はできないため、ここでもある程度の交渉やリサーチなどは必要となりますが、そこに合理性のある理由があれば実現しやすいのではないでしょうか。

転職する

自分の取り組みをアピールしても気に留めてもらえず、直接交渉するも相手にしてももらえず、さらに部署異動も現実的でないのであれば、転職を本格的に検討する必要が出てくるでしょう。

給料を上げる方法の中で確実ともいえるのが、この転職です。給料がなかなか上がらない業界や企業は結果や成果を出しても、あるいは交渉をしても給料が上がるケースはほとんどありません。

給料が上がらない構造や体質になっているためです。であれば転職をして、そもそも給料の高い業界や正当な評価をしてくれる企業で働いた方が、確実に待遇を改善することができるでしょう。

ただ、自分が求める評価基準や条件に則した職場を見つけるのは一苦労です。特に働きながらの転職活動は相応の手間と時間がかかるため、転職エージェントの利用をおすすめします。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

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