「仕事をしばらく休みたい」・・・これってアリ?休職のデメリットと休む手順
仕事によるストレスや人間関係などに悩み体調不良になったり病気やケガで長期の休養を余技なくされたりして、仕事をしばらく休みたいと思う人は少なくありません。
仕事から一時的に離れるには良い選択にも思える休職ですが、デメリットも存在します。本記事ではしばらく仕事を休みたい人にとっての休職のデメリットのほか、休み方を伝える方法や手順についてご紹介いたします。
この記事のまとめ
・メリットデメリットを踏まえて休職の選択をする
・現職に問題がある場合は転職を検討する
仕事をしばらく休みたい、これってアリ?
ストレス社会と呼ばれる時代、ストレスによる体調不良で休職する人は少なくありません。「仕事をしばらく休みたい」がアリかナシか?結論から言うと「アリ」です。
何よりも大切なのは、自分の心と体が健康であることです。日々の仕事が体力的にも精神的にも苦痛で仕事のことを考えるだけでしんどいという状況では、しばらく仕事から離れたいと思うのも無理はありません。
心も体も疲れ切って休みたいのに仕事に行かなければならない、という責任感から逃れたいという人もいるでしょう。しばらく休みたいと思うほど追い詰められている状態であれば、速やかに仕事から距離を置く必要があります。
しかし、仕事をしばらく休むことが仕事から離れる手段として最善かと言われると、そうとも言えません。仕事から一刻も早く離れたいために休職のメリットばかりに目が向きがちですが、デメリットがあることも忘れてはならない大切なポイントです。
「とりあえず限界だから仕事を休みたい」「休職してからそれからのことを考えよう」と思っている人もいるかもしれません。本当に限界まで頑張ったからこそ、先の見通しも立てられないまま休職を選択する人もいます。
先々のことを考えられないくらいに疲れているのであれば、何をおいても休むべきでしょう。
しかしもしまだ余裕があるのであれば、休職に関するデメリットも知っておくと休職を選ぶべきかを冷静に判断できますし、また休職を選択したとしてその後の見通しをどう立てるのかにも役立てられます。
心も体も疲れ切っていると、とりあえず休職という選択に飛びつきたくなります。
デメリットを見ないようにして、ひとまずの平穏のためにメリットだけに目を向けて休職するのも一つの手ですが、休職してから身動きできなくなってしまっては本末転倒です。
休職に伴うデメリットも理解したうえで、メリット・デメリット双方を天秤にかけてから判断するのが賢明です。まずは休職するにあたりどういったデメリットがあるのか、把握していきましょう。
休職するデメリット
休職とは、労働者が業務外の病気や怪我など自身の都合により一定期間仕事を休むことを指します。休職中、労働は免除されますが雇用関係は継続されます。
「仕事をしばらく休みたい」という場合、長期にわたっての休暇となると休職が当てはまりますが、休職するに当たってどのようなデメリットが思い浮かぶでしょうか。
今後のキャリアにも関わることでもあるため、デメリットをきちんと理解した上で休職を検討しましょう。
収入が減る
休職における一番のデメリットは、収入が減ることです。法律上、企業に対し休職中の給与の支払い義務は課せられていないため、休職中の給与は出ないという企業の方が多いでしょう。
ただし、加入している健康保険から疾病手当金が支給される場合があります。疾病手当金は、休職前にもらっていた給与のおよそ2/3を受け取れるものです。
疾病手当金には受給要件があり、働けない状態であることをはじめいくつかの要件全てを満たす必要があるため、自分が疾病手当金の受給対象にあるかあらかじめ調べておくと、収入が0にならずに済みます。
また、申請の手続きは原則として職場を通して行い、受給できる期間は支給開始から1年6か月であることも知っておきましょう。
疾病手当金が受け取れる間は額は減るものの収入は確保できるため、休職中はお金の心配をせず休養に専念できます。しかし、無給であっても社会保険料は変わらず発生します。
休職中であっても職場に在籍しているため、雇用形態は変わりません。そのため、これまで通り社会保険料を支払わねばならないのです。
社会保険料は通常、給与から天引きされますが、無給の場合は天引きできないため自分で振り込む必要があります。
たとえ無給であったとしても社会保険料の金額はこれまでと変わらないため、疾病手当金やそれまでの貯蓄などから支払わなければならないことに注意しましょう。
キャリア形成に影響が出やすい
休職すると人事評価に影響が出るのでは、と不安になる人は少なくないでしょう。休職している間は仕事から離れている分、それだけ昇格が遅くなる可能性があります。
職場の人事考査がどのような基準で行われるかによって異なりますが、多くの企業で、休職は人事評価に影響を与える可能性があります。
企業内の雰囲気によるところも大きく、休職することに対し否定的ではない雰囲気の企業であれば、休職の有無にかかわらず自分の希望するキャリアを築けるでしょう。
しかし多くの企業では休職の有無のほか、その理由や期間によって昇格をためらう動きが出るものです。
休職の理由や期間によっては復職後も無理をさせないよう配慮され、待遇や役職が変わったり、これまでとは違う部署に異動になったりするケースも少なくありません。
当初考えていたキャリア形成とは異なるものになる可能性もあるでしょう。ただし、復職後の仕事ぶりによって信頼を積み重ねることで、キャリア形成も希望するものに近づける可能性はあります。
社会復帰へのハードルを感じやすい
休職中は休むことで心と体に負担をかけずにいられても、復帰を目の前にするとそれまで休んでいた後ろめたさから気まずくて復帰したくなくなる、ということは珍しいことではありません。
上司や同僚など、周囲の人間が快く迎えてくれるか不安になる人もいるでしょう。休職している間進んでいる仕事ももちろんあります。
休職後の復職は、また一から仕事を始めるのと同じか、休職を後ろめたく思っていればそれ以上にハードルの高いものになりかねません。
ケガや病気、体調不良の程度によっては復職後も復職前と同等の仕事はできない可能性もあります。その中で自分が求められる仕事をこなせないのではないかと不安になり、社会復帰がさらに遠のくケースもあるでしょう。
休職前には休みたいという思いが強くて思い描けないかもしれませんが、休職後どのくらいで社会復帰するのか、具体的に考えてみることも大切です。
退職したいと言い出しにくくなる
休職を選んだものの、仕事に対する意欲が失われてしまっており、退職したいというケースもあるでしょう。職場に戻りたくない場合、時間が経つにつれ退職したいと言い出しにくくなります。
休職制度は本来、一時的に働けない社員に対して解雇ではなく休職という形で籍を置き、将来的には職場に戻ってきてくれることを期待して作られた制度です。
職場に戻ることが前提の制度のため、この先も戻りたくないとなった場合、言い出しにくくなって先延ばしにしてしまう恐れもあるでしょう。
本当は退職して次に進みたいのに、休職したことで次のステップに踏み出せないという状態に陥りかねません。
休職により仕事のストレスから解放され、心に余裕ができることで仕事に対する意欲が湧いてくる人もいるでしょう。
一方で、休んでいる間も早く仕事に戻らなければならないという焦りや、迷惑をかけているというストレスに押しつぶされそうになる人もいるかもしれません。
休職制度の多くは休職期間満了までに復職できない場合は退職扱いとなるため、期間満了を待つという手もあるかもしれませんが、この期間中職場からの連絡もあるため、心と体を休めるための時間が安らげないまま過ぎていくことになる可能性もあります。
今の職場に戻るつもりがないのであれば、休職ではなく退職を選択した方が回復も早くなるかもしれません。
仕事をしばらく休みたいと伝える方法・手順
「仕事をしばらく休みたい」と伝えるのは、自分の心と体を守ることとはいえ簡単なことではないと感じる人は少なくないでしょう。言い出しにくいことのため、いざ伝えるとなると勇気が必要です。
気軽に伝えられることではないからこそ、伝える方法や手順を知っていると心構えができて伝えやすくなるでしょう。
休職制度があるかを確認する
仕事をしばらく休むことを伝えるにあたって、職場に休職制度があるかどうかで伝えやすさも異なってきます。
休職の具体的な内容については法律上の規定がなく、それぞれの会社によって内容や要件は異なることが多いため、職場に休職制度があるのかをまず確認しましょう。
あるのであればどのように運用されているのか、取得できる期間や休職中の給与の有無などを確認することが重要です。
中には休職制度があっても、勤続年数によって取得できないケースもあります。自分が休職制度を取得できるのか知ることが大切です。
上司に相談する
場の休職制度について調べている余裕がないくらい差し迫っている場合は、まず上司に相談しましょう。
直接会って話すのが一番ですが、タイミングが合わないなどで難しい場合もあるため、電話かメールで相談するのが無難です。
面と向かって言いにくい話題でもあるため、電話やメールであればある程度余裕を持ちやすく自分の気持ちをはっきりと伝えられるでしょう。
人間関係の悩みなど理由を伝えづらい場合でも、すぐに復帰できる状態でないのであれば正直に理由を説明した方がその後もスムーズに話が進みます。
まずは自分の状態を知ってもらうことが大切です。2,3日の休みであれば有休消化として対応してもらえることが多いでしょう。しかし、長期の休みになるのであれば、正式に休職の手続きを取った方が良いかもしれません。
仕事に復帰できそうか、休職したいのであれば休職の手続きについて聞くためにも、上司とは連絡を取りやすい状態にしておくことが大切です。
場合によってはその上司が休職の原因で、連絡を取ることが辛いと感じる人もいるかもしれません。その場合は人事に相談するのが良いでしょう。
必要に応じて診断書を用意する
数日で復職できるのであれば有給休暇として対応してもらえますが、いつ復職できるか分からない状態であれば、医師に診断書を書いてもらうのがベターです。
数日休んでも仕事に行けない場合、医師の診断書があれば休職の希望も伝えやすくなり休職の手続きもスムーズに進む可能性が高いでしょう。
特に精神的な不調が原因で休みたい場合は、診断書があることで見た目では分からない不調を証明することができ、休むことを認めてもらいやすくなります。
ただし、休職するためには必ずしも診断書が必要だというわけではなく、持っていなくても問題ありません。
正式に休職する
数日休んでも復職が望めず長期の休みが必要だと感じた場合は、正式に休職することを伝えた方が良いでしょう。その後無理をして職場に行っても、また体調を崩して休むことになるかもしれません。
数日の休みでは仕事から意識が離れず、良くなったり悪くなったりを繰り返して余計に心や体に負担をかけることもあるでしょう。休んでも改善しない場合は、しっかり心と体をケアするために正式に休職したいと伝えることも大切です。
仕事をしばらく休みたいことをメールで伝える際の注意点
メールでの連絡は、伝えたいことを文章で分かりやすく伝えられるため、電話や会って話すよりも簡潔に伝えられます。
口頭では誤解やすれ違いが生じる懸念がありますが、メールであれば読み返すこともでき、適切な文章であれば誤解が生じることもないでしょう。
また、相手の都合の良い時間に目を通してもらえ、必要であれば電話や直接会って話すこともできます。
休職したいという自分の思いを伝える第一段階としてメールは適しているといえるでしょう。では、実際にメールで伝える際の注意点を紹介していきます。
最初に欠勤したいことを明記する
まずは件名に、欠勤したいことを明記するようにしましょう。未読メールがたくさん並んでいる際、開く優先順位を件名で判断することは日常的に誰もがやっていることではないでしょうか。
仕事であればなおさら、優先順位は重要です。そうした仕事のメールの中で後回しにされ、欠勤の連絡に気づいてもらえないという事態を避けるためにも、欠勤したいことが件名でわかるようにしましょう。
休む理由は簡潔に明記する
メールの内容は、簡潔で分かりやすいものにすることが重要です。どういった理由での欠勤か、症状はどういったものか、病院に行くのかどうかといった必要な情報を簡潔に伝えましょう。
症状に関しては、体調不良と曖昧な表現を使うよりも、具体的な症状を書いた方が相手もイメージしやすく、どういった不調で休むのか把握しやすくなります。
症状が良くなったら出勤できそうか、明日以降の勤務についてはどうしたいのかなど、自分の状況や希望についても書いておくことで、以降に関する指示も出しやすくなるでしょう。
業務の進捗状況・引継ぎについて詳細を報告する
メールには欠勤の内容だけでなく、今自分が担っている仕事についても書いておきましょう。
未処理の業務があれば進捗状況を伝えておくことで、上司も状況を把握でき、誰に引継ぎを依頼するかなど業務に支障をきたさないよう取り計らってもらえます。
会社に迷惑をかけないためにも、自分が受け持っている仕事の状況については必ず伝えておきましょう。
反応がない場合は、念のため電話する
欠勤の連絡を入れたにも関わらず何時間経っても連絡が来ない場合、念のため電話でも伝えると安心です。
仕事を休んだことで職場が忙しくなってしまったのでは、と不安になってしまうかもしれませんが、連絡した上司も何らかの理由で欠勤していたり、そもそもメールを読んでいなかったりなど、万が一のケースもあるかもしれません。
無断欠勤だと思われてしまうと余計に会社に行きづらくなってしまいます。引継ぎが必要な業務を受け持っているのであればなおさら業務が滞りなく進んでいるのかを確認する必要があるため、電話で連絡を入れると良いでしょう。
今の仕事・職場が合っていないと感じたら
しばらく仕事を休みたいと感じているということは、今の仕事や職場に不満を持っていたり、合っていないと悩んでいたりするのではないでしょうか。仕事に行きたくないという状態が長く続くと、心身に支障をきたしかねません。
休職を選択するのも一つですが、休職によるデメリットを被りたくない場合などは、転職を視野に入れるのも一つです。
仕事が辛いと感じるのは、今の職場だからかもしれません。自分に合った職場であれば、仕事にいきたくなくなるほどの辛さは感じないでしょう。
ただし、自分に合った職場を探すのはなかなか難しいことです。転職先がどういった職場なのか、前もって知ることができれば安心して転職できるのではないでしょうか。
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おわりに、「仕事探し」って実は難しくないんです
新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず「不安」と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での「想像とのギャップ」はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。
「仕事探し」というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか?
でも、「仕事探し」って実は難しくないんです!
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