仕事を辞める時の流れとTO DO

仕事を辞める時にはある程度決まったプロセスがあるため、順序にしたがって話を進めることが大切です。スムーズに退職するには以下の順序を頭に入れて手続きを進めていきましょう。

退職の意思表示

仕事は自分一人で成り立っているものではなく、様々な人が関わり合いながら進んでいくものです。したがって、自分の判断一つで辞めたい時に辞められるという訳ではありません。

辞める決意が固まったら、まずは退職の意思を会社に示すことから始めましょう。

最初に退職の意思を伝える相手は自分の直属の上司が基本です。いきなり退職の意思を伝えるのではなく、口頭かメールで面談の約束を取り付けておくとスムーズに話を進めやすくなります。

また、「辞めます」と断言するのではなく「辞めようと思っています」という様に相談するニュアンスで話を持ち出すのも、穏便に事を進めるためのポイントです。

実際は辞めるという硬い意思を貫くことが重要なので、あくまで物腰を柔らかくするという意味でこの言い回しを使います。

最初に退職の意思を伝える相手が直属の上司である理由は、最も影響を受けやすいポジションであるためです。

上司は部下の能力に応じて業務を割り当てたり、部署内の仕事をスムーズに進めるための人員配置を考えたりなど人材マネジメントにおいて大きな役割を果たしています。

そのため、部下が一人退職するだけでもチームの体制を見直す必要性が生じるのです。自分が辞めることで最も影響を受ける人へ真っ先に相談するのは、社会人としてのマナーなので十分留意しておきましょう。

実際に辞める際は人事部や経営層にも話を通す必要がありますが、上司の協力があれば円滑に進みます。

退職届･退職願の提出

上司との話し合いがまとまったら、正式な書類としての退職届および退職願を作成して提出します。

一般的な認識として退職願は「退職したいという意思を示して可否を仰ぐもの」、退職届は「〇月〇日をもって退職するという事実を示すもの」です。

実際のところ、どちらが必要になるかは会社によって異なるため就業規則をチェックするか、直属の上司に確認を取っておくことをおすすめします。

会社によっては退職の事務手続きのみで完結させているためどちらも必要ないというケースもあるので留意しておきましょう。退職願や退職届を提出するのは、基本的に「退職者本人の意思を示す証拠を残すため」です。

退職には従業員本人が自分の意思で辞める「自己都合」と、リストラや倒産によって会社から退職を通告される「会社都合」の2種類があります。

この2つは失業保険の受け取りや退職金の金額に影響するため、どういった経緯で退職に至ったのか分かるようにしておくことが重要なのです。

業務の引継ぎ

退職の日取りが正式に決まった後は、自分が担当していた業務を後任者に引継ぐ作業に入ります。業務の引継ぎは部署内の業務を自分の退職によって滞らせないためだけではなく、取引先に迷惑をかけないためにも重要なポイントです。

引継ぎ漏れ防止や情報伝達の正確性を重視する意味合いで「業務引継ぎ書」と呼ばれる資料を作成するのが一般的となっています。

ただし、資料を残しておくだけでは具体的なノウハウが伝わらないという業務も少なくありません。実際は後任者と一緒に業務を共にする期間を設けて、口頭で知識を共有することも重要です。

退職前後は自身も何かと忙しくなるため、中々引継ぎまでしっかり手が回らないという人も珍しくありません。しかし「立つ鳥跡を濁さず」という諺があるように、退職する際はチームメンバーや取引先に迷惑をかけないことが最低限のマナーです。

退職後も良好な関係をキープしていくためには、丁寧な引継ぎを心がけるようにしましょう。

挨拶回り

退職時のマナーとして重要なのが関係各所への挨拶回りです。自分が関わってきた社内の人だけではなく、お世話になった取引先の担当者へも挨拶しておきます。

また、退職時の挨拶は「タイミング」に十分注意するようにしてください。社内への挨拶回りは「退職願が受理されて正式に退職日が決まった後」が理想的です。

正式に退職が決まっていない段階で挨拶回りを始めてしまうと、会社から情報が出回っていないため社内に混乱を招いてしまう可能性があります。

従業員の入れ替わり人事はデリケートな情報であり、自分のこととは言え公表されていない段階で話を漏らしてしまうと信用にも関わるのです。無用なトラブルを起こさないためにも、挨拶回りを始めるタイミングには十分注意しておきましょう。

なお、社外への挨拶回りは後任者と共に行うのがベストです。退職直前ではなく、引継ぎの一環として挨拶しておくと取引先にも後任者にも余裕が生まれます。

私物整理

職場に自分の私物を持ち込んでいる場合は、忘れないよう早めに持って帰るようにしておくのがおすすめです。業務に必要なアイテムは別ですが、クッションや写真立てなどは少しの間職場になくても支障を来たさないでしょう。

退職直前期になるとギリギリまで業務で使っていた道具を持って帰ることになるため、荷物がかさばらないよう必須ではないものを早めに引き上げておくことが大切です。

会社からの支給品で返すべきものがあれば、私物と混ざらないようにしっかり管理しておきましょう。社員証・制服・端末・名刺・社会保険証などは会社に返すものの代表例です。

退職後の手続き

退職後には保険や年金の扱いが変わるケースが多いため、漏れのないように手続きを済ませるようにしましょう。一般的に企業勤めの正社員は「社会保険」と呼ばれるものに加入しています。

社会保険は従業員を守るための5つの制度の総称ですが、この中で退職後に大きく影響するのが「健康保険」と「年金保険」の2つです。日本では国民皆保険制度の下にすべての国民が何らかの健康保険に加入しています。

社会保険に加入していない場合、多くの人が加入するのが国民健康保険(国保)です。社会保険では会社と従業員で保険料を折半していますが、国保では原則として加入者の全額負担となります。

退職すると社会保険から退会して国保への移行手続きが必要になるので、予め留意しておきましょう。移行手続きは退職後14日以内、会社から交付される健康保険資格喪失証明書を自治体の役所に持ち込んで行います。

社会保険の年金制度は一般的に「厚生年金」と呼ばれており、健康保険同様に保険料が労使折半となっています。

年金についても日本では20歳以上の国民全員が加入を義務付けられているため、退職に伴って厚生年金を脱退した場合は一般的に国民年金へ移行する人が多いです。

年金の移行手続きは退職後14日以内に各所の年金事務所で行います。離職票や健康保険喪失証明書、並びに基礎年金番号が確認出来るもの(年金手帳もしくは通知書)が必要です。

【例文つき】仕事を辞める時の伝え方

上司に仕事を辞める旨を伝える際には、理解を得やすいよういくつかのポイントを押さえておくことが重要です。ここからは退職時における伝え方のポイントと、円満退職に繋がりやすい退職理由を例文付きで解説します。

仕事を辞める時の伝え方のポイント

退職の意向を直属の上司に伝える時は、同僚や先輩が同席する場ではなくマンツーマンで話せる場所を設けてもらうようにしてください。人事に関わる情報は当人と管理者だけでやり取りするのが原則です。

第三者が居ない環境の方がお互い本音を話しやすいという意味もあります。

最初にアポを取り付ける際は「今度のお昼、お時間いただけませんか？」といったように、退職の相談であることは含意しないような言い回しにしておくと上司に警戒されません。

また、話の冒頭にはお世話になった旨を感謝する言葉を述べましょう。今の自分があるのは上司や周囲の助けがあったからであるという姿勢を明確に示すことで、退職について理解を得やすくなります。

【ケース別】円満退職できる退職理由･例文

キャリアプランのための転職は自己都合の代表的な退職理由であり、そのままでも比較的ポジティブな印象なので受け入れられやすいといえるでしょう。

最初に感謝を伝えるという基本に則った上で、今の会社ではノウハウを蓄えられない業種や職種への挑戦であることを伝えるのがベターです。

個人事業主への転進や新規事業立ち上げへの参加は珍しいことではありません。次のビジネスに向けた迷いのない強い意思が感じ取れるため、会社としても引き止めにくい退職理由と言われています。

ポイントは経験を積ませてもらったことへの感謝と、独立開業が自分の強い希望であることをアピールすることです。

自分や家族のライフステージが変化したことがきっかけで会社を辞めるというケースも多いです。会社に従業員のプライベートを制限・強制する権利はないため、退職理由として受け入れられやすいと言えます。

ある程度具体的な事情を伝えることと、自分にとって家族が大切な存在であると理解してもらうことが重要です。

労働力不足で従業員の負担が大きくなりがちな現代社会においては、体調不良も立派な退職理由となります。会社としても無理矢理働かせ続ける訳にもいかないので、一般的には退職の申し出を受け入れてもらいやすいです。

病院での診断書があれば用意しておくとより一層安心でしょう。休職を提案された際にそれを検討する素振りを見せないことが重要なポイントです。

資格はビジネスパーソンにとって大きな武器になり得るものですが、ものによっては膨大な学習量が必要になることがあります。働きながらの取得が難しいようであれば、退職して学習に専念するという人も多いです。

その資格が特定の職種に必須だったり独立開業に直結するものだったりする場合はなおさらでしょう。資格の取得が自分にとってどれだけ重要なことか、その資格取得にどれほどの労力が必要になるのかを意識して伝えてみてください。

スムーズに仕事を辞めるコツ

スムーズに仕事を辞めるためには上司への伝え方だけではなく、周囲への配慮や自己管理が重要なカギとなります。予期せぬトラブルを回避してスマートな退職を実現させるには、以下のようなポイントに気を付けてみてください。

退職時期を見計らう

気持ちが先行するあまり、適切ではないタイミングで退職してしまわないように気を付けましょう。従業員の退職は企業にとって痛手となるので、出来るだけダメージが小さい時期を見計らうのがスムーズに辞めるポイントでありマナーでもあります。

一般的に退職やその申し出を避けておきたいのは「会社の繁忙期」「年末年始」「年度末」の3つです。

繁忙期は業務に追われて少しでも人手が欲しい時期なので、退職を切り出すタイミングとして適していません。場合によっては引き留められてずるずると在籍期間が延びてしまう可能性もあります。

年末年始は休業期間に合わせて事務処理が立て込む時期であるため、社内が慌しくなります。休みが挟まることで思うように手続きが進まない可能性も高いので避けておきましょう。

年度末は決算や新卒入社の時期となっているため、年末年始同様社内はバタついています。また、退職の意思を伝えるのは実際の退職希望時期の2～3ヶ月前がベストです。

この期間が退職に必要な作業を進める猶予となるので、逆算して適切なタイミングで退職の意思を伝えてください。

ポジティブな退職理由を用意する

退職の理由はポジティブなものを用意しておくことが大切です。病気や家庭事情の場合は致し方ない面もありますが、会社への不満や人間関係が本当の退職理由の場合は前向きに言い換えるようにしましょう。

ネガティブな理由を伝えると、退職までの期間の居心地が悪くなってしまう可能性があります。場合によっては「改善するので辞めないでくれ」と引き留められることもあるでしょう。

例えば給与や待遇が不満な場合は「新天地で自分を試したい」、社風が肌に合わない場合は「様々なキャリアを積むために転職したい」などと言い換えることが出来ます。

人間関係は「今よりももっとチームの連携力が問われる環境で挑戦したい」などと言い換えることが多いです。このように、ポジティブな退職理由は従業員の強い意思表示に一役買ってくれます。

転職先を決めてから意思を伝える

退職の意思を伝えるのは、転職先を決めてからの方がベターです。転職先にあてがないまま退職すると無収入の期間が発生してしまうため、経済的に圧迫される可能性があります。

次の職場が中々見つからないと次第に焦りが加速し、転職活動も上手くいかなくなるなど負のスパイラルが生まれ兼ねません。

また、転職先が決まっていれば現職の会社が無理に退職を引き留めることが出来なくなります。そうした戦略的な観点からも、転職先は意思表示まえに見つけておくのが良いでしょう。

働きながら転職先を探すのが難しいという人は、転職エージェントの利用を検討してみてください。

転職エージェントでは専属のキャリアアドバイザーが希望や性格から｢本当に合った仕事｣をカウンセリングしてもらえるほか、必要に応じて書類･面接対策～入社までを徹底サポートしてもらえます。

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引継ぎ計画を立てておく

スムーズな退職には綿密な引継ぎ計画が重要です。引継ぎは方々の人間と共同で進めていく作業となるため、自分一人の都合でスケジュールを組むことが出来ません。

引継ぎに費やせる期間は基本的に1ヶ月程度です。退職が公表されて挨拶回りを始めたら、すぐに後任者と打ち合わせしておきましょう。もちろん、取引先の都合も考慮しておくことが重要です。

また、業務引継ぎ書の作成にも時間が必要となる点には十分留意してください。自分が抱えている業務内容や量にもよりますが、一般的に働きながら業務引継ぎ書を作成するには1ヶ月程度かかると言われています。

引継ぎが始まると同時に業務引継ぎ書の出番が来ることを考慮すると、退職日の2ヶ月前から準備しておくと安心でしょう。

退職希望日を考えておく

退職を会社に伝える前には、自分の退職希望日を明確に決めておきましょう。退職希望日が明確になっていると引継ぎや社内手続きのスケジュールが組みやすくなります。

ボーナスの支払いについては各社の賃金規程で定められているため、ボーナス時期の周辺で退職を考えている場合はよく確認しておきましょう。

また、退職希望日を曖昧にしたまま話し合いに臨むと、会社側に退職日を引き伸ばされる可能性が高くなるので注意が必要です。

転職活動や資格の学習期間との兼ね合いがある場合は、こうした引き伸ばしが良くない影響を与えることもあるでしょう。明確な退職日を提示していても、会社側と話し合う際に別の日程を提示されることがあります。

引継ぎのスケジュールや社内事情に配慮することは大切ですが、基本的に自分の希望日は譲らないのがおすすめです。

おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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