風邪を引いた！仕事は休むべき？

重い風邪なら基本的に休むべきだろうと誰もが考えます。しかし、風邪には症状の軽いものから重いものまであり、重い風邪という基準がはっきりしていません。

この段落では、風邪を引いたとき、仕事を休むかどうかを判断する基準について解説します。

休むべき場合

風邪は正式名称を風邪症候群といいます。急性の鼻やのどの炎症全般を指すもので、幅広い症状を指す言葉です。

基本的にウイルスの感染によるものですが、風邪を引き起こすウイルスの種類が多いことから、どのウイルスに感染したかによってまったく異なる症状が出ます。

現れる症状や症状が出る場所、症状の重さなどがその時々で異なるため、どのような症状が出たときに重いというのか、判断が分かれるところです。

風邪は咳やくしゃみなどで飛沫感染するほか、手や物に付着したウイルスに触れることで接触感染することもあります。

種類によっては感染力が強いので、無理に出社すると周りの人に風邪を移してしまうかもしれません。最初に風邪を引いた人が仕事を休んでさえいれば、他の人に感染させることは防げる状況です。

場合によっては出社したことが罪に問われる可能性もあります。ただし、誰が最初に風邪を持ち込んだのかがわかりにくいという点が問題です。

最初のひとりが会社を休めば、風邪を蔓延させることは防げる可能性は高いといえますが、それを証明することができません。

自分が最初かどうかは特に考えず、人に移してしまう可能性がある風邪ならできる限り休むべきといえます。とくに、高い熱が出ている場合はインフルエンザも疑われる状態です。

インフルエンザはとても感染力が強く、抵抗力の弱い人がかかると重症化するリスクもあります。

最初のひとりが休まなかったことで次々と感染し、会社全体の業務がストップしてしまうという事態も起こりかねません。

インフルエンザと風邪の症状はとてもよく似ていて、初期症状では判別できないことも少なくありません。

検査をしても陽性反応が出ないこともあるので、「ただの風邪だから出社する」という判断が大変な事態を引き起こすこともあるのです。

少なくともインフルエンザかどうかの判断が付かないときは、出社を控えて病院で診察を受けるべきでしょう。インフルエンザの症状としては、次のようなものが挙げられます。

すべての症状が出ていなくても、徐々に遅れて出てくることもあるので注意が必要です。

インフルエンザを風邪だと思い込んで、自然治癒させようとすると症状が長引いてしまいます。その間に多くの人を感染させてしまうことになるかもしれません。

通常の風邪でも会社中に蔓延させると迷惑ですが、インフルエンザの場合はもっと深刻です。38度以上の熱が出たときは休むというくらいの基準は、あらかじめ決めておいた方がよいでしょう。

とりあえず出社するべき場合

他の人に代わってもらえない作業をしている場合、休むことで仕事の流れがストップしたらどうしようと考えるものかもしれません。

仕事を休むことによるリスクが大きいと思うと、無理してでも出社してしまいがちです。

取引先とのアポや大事な会議があるとき、長い時間をかけて準備してきたプレゼンがあるときなども、休めないという判断になるでしょう。

しかし、ひどい風邪を引いた状態で仕事をしても、作業効率は悪く、場合によっては取り返しのつかない失敗を引き起こしてしまうリスクもあります。

周りの人に風邪を移すことになれば、休むよりも大きな迷惑や損害を与えることにもなりかねません。本当に代わりがいないのか、別の日に変えることができないのかを考えることも必要でしょう。

電話やメールでは引継ぎが難しいという場合は、とりあえず一度出社して、任せられることを同僚に引き継いでから病院に行くという方法もとれます。

風邪を引いても無責任に仕事を休むわけにはいかないと思うなら、仕事の引継ぎや、取引先への連絡を入れ、責任を果たしてから休むようにすればよいでしょう。

アポがあるからといって、ひどい風邪を引いた状態で無理やり来られたのでは、取引先も困ります。

風邪でも休まないということが、周りに迷惑になることもあるので、自分の風邪の症状を客観的な目で見ることも必要です。

とりあえず出社する場合、咳が続いているようならマスクの着用を忘れないようにしましょう。

風邪はいつどこで移るかわからないものなので、同じ部署の人が風邪を引いても、誰が移したかは特定できません。

しかし、マスクをせずにひどくせき込んでいたら、周りも気にします。もし、その後で周りの人が風邪を引いたら責められることになるでしょう。

マスクをしても、ウイルスの飛沫は防げないという話もありますが、していないよりはしている方が飛沫を防げるはずです。エチケットとしてマスクを着用するようにしましょう。

口頭で他の人に仕事を引き継ぐ場合は、できるだけ接触する時間を短くするようにします。

あらかじめメモに重要なポイントを書いておいたり、メールに書いて送信したりしたうえで、補足的に説明するようにしてもよいでしょう。

わかりやすく説明する必要はあるものの、せっかく仕事を引き継いでくれる人に風邪を移すわけにもいきません。簡潔にわかりやすく説明して仕事を引き継ぐように心がけましょう。

風邪を引いたらまずは病院へ

風邪を引いたときは、症状が軽いか重いかということを自己判断せず、病院へ行って原因や病名を確認するのが基本です。

風邪の症状に見えて実は感染力の強いインフルエンザやノロウイルスが原因という場合もあります。

もし、会社や取引先にノロウイルスを持ち込んで広めてしまったら、後で重大な責任に問われることもあり得ます。

市販の薬で治そうと思っても、症状に合わない薬を選んでいたのでは、いくら飲み続けても効きません。風邪の症状を素人判断するのは避け、病院で症状に合う薬を処方してもらうことが大事です。

軽い風邪くらいで病院に行くなんて面倒だとつい思いがちですが、実は症状が軽いうちだからこそ病院に行く意味があります。

早い段階で原因がわかるので、症状が軽いうちに治療を始められ、周りへの被害を最小限に抑えられるということが重要です。

体の中でウイルスが増えれば、それだけ周りへ感染させるリスクも高まります。周りに感染させるリスクが低いうちに治療を始めるということは、自分のためだけではないということを理解しましょう。

季節によっては、風邪のように見えて実はインフルエンザの初期症状だったということもあります。インフルエンザは、感染後できるだけ早く病院にかかることが軽く済ますための重要なポイントです。

インフルエンザには特効薬がありますが、感染から長い時間が経過してしまうとせっかくの効果が得られなくなってしまいます。

できるだけ早い段階で特効薬の投与を受けられるように、インフルエンザを疑うような症状が出たらすぐに病院に行きましょう。早く治療を始めることで、仕事への影響も最小限に抑えられます。

ひどい風邪を放置し、会社に持ち込んでしまったことで、社内や取引先の人を通じてその家族へ感染させてしまうリスクについても考えましょう。

家族には小さな子どもや高齢者など、症状が重くなりやすい人も含まれています。

通常、体力がある人がかかっても重い症状にはならなくても、人によっては命に関わるほど重症化してしまうこともあるため、風邪を甘く見るのは危険です。

自分が発端になって感染させてしまった病気で、誰かが命を落としたり、障害を持ったりするようになったら、後悔は一生続きます。

自分の症状が風邪かどうか、症状が重いかどうかなど、素人目にはわかるものではありません。後々重大な責任を負うことにならないように、風邪を引いたら早めに病院にかかるようにしましょう。

仕事を休みたい。連絡手段と連絡の仕方

風邪を引いて仕事を休みたいが、どのように連絡すれば休ませてもらえるかわからないということもあるでしょう。早い段階で病院に行って治療してもらうためにも、きちんと休めるようにしたいところです。

この段落では、仕事を休みたいときの連絡手段と連絡の仕方について解説します。

“電話”で休みたいと連絡する場合

風邪などの理由で仕事を休むときの連絡は、電話でするのが基本です。電話で話すことで、体調の悪さや声の出づらさを理解してもらえます。

まったく声が出ない場合は仕方がありませんが、少しでも声が出るなら、電話で伝えた方が確実です。

本当に体調が悪く声も出づらいのだということがストレートに伝わるので、休むなとは言いづらくなるでしょう。

声を出しづらいから電話で連絡したくないと思ってメールやファックスで連絡してしまうと、かえって休めなくなってしまうかもしれません。

電話連絡する相手は、基本的に直属の上司です。もし不在の場合は、上司に次ぐ立場の人に連絡し、伝言を頼むようにします。

その際、上司には後程自分から連絡するという旨も伝えておきましょう。上司に直接休むことを伝えられなかった場合は、就業時間などに改めて電話し、症状などを伝えるようにします。

上司に電話すると休めなくなりそうだと判断して、同僚から伝えてもらおうとするのはよくありません。万が一、同僚が伝え忘れたら、無断欠勤になってしまいます。

また、自分から休むことを伝えにくい上司に対して、休むことを伝える同僚の立場も考えましょう。同僚との関係を悪くしないためにも同僚を通じて連絡を入れるのは避けるべきです。

ただし、就業規則などで連絡する相手が決まっている場合は、それに従うようにします。チーム内の誰に連絡しても大丈夫ということなら、連絡する相手が同僚でもかまいません。

連絡の際は、どのような症状がいつから出ているのかということをはっきり伝え、謝罪したうえで休んでも良いか確認し、許可を取ります。

電話で休む連絡をすると、伝えた内容に対する質問が即座に返ってくるという点もメリットです。

電話で体調が悪いことが伝わると、仕事の引継ぎが必要な場合も、「はい」「いいえ」など簡単な返事で済むように質問してくれるかもしれません。

電話で仕事を休む連絡をするタイミングとしては、始業時間の10～15分前がおすすめです。上司の出勤時間がもっと早いようならもう少し早めに連絡を入れても良いでしょう。

上司の携帯番号がわかっている場合でも、あまり早すぎると、通勤中などで電話に出られないことも考えられます。必ず出勤している時間で、電話に出られそうなタイミングにかけることが大事です。

仕事を休む場合、仕事を他の人にしてもらわなければならないことがあります。仕事の引継ぎや調整にもそれなりの時間がかかるので、そのための時間も計算に入れて連絡しなければなりません。

始業時間ギリギリに電話すると間に合わなくなる可能性もあるので、電話するタイミングはよく考えましょう。

“メール”で休みたいと連絡する場合

仕事を休むときの連絡は電話でするのが基本ですが、会社や仕事内容によってはメールやLINEも可という場合があります。

もしも、職場のルールで明確にメールでの連絡が推奨されているなら、メールで連絡しても問題はないでしょう。

しかし、よくよく調べてみたらメールやLINEでの連絡は可能だけど推奨はしていないというケースもあるので注意が必要です。

メールで連絡しても問題ないとしておきながら、基本的には電話での連絡を求められているという場合は、電話連絡しておいた方が安心できます。

早めにメールで連絡を入れていたにもかかわらず、連絡が来ていなかったといわれかねません。

世代によっては、始業後すぐにメールを確認する習慣がない場合もあるので、なるべく早く伝わる手段を選んだ方が無難です。

連絡手段はメールでもLINEでも良いとされている場合も迷います。どちらの連絡方法にも一長一短あるからです。

メールは業務連絡としての体裁を整えていますが、相手が目を通したかどうかがわかりません。

休んでも良いのか確認が必要な問題なので、きちんと伝わったかどうか、返事が来るまで不安な状態が続きます。一方、LINEは既読が付くので、相手が読んだことが分かりやすいのはメリットです。

しかし、カジュアルな雰囲気が強い連絡手段なので、使って良いといわれていても、その場になると本当に仕事を休む連絡に使って良いのか心配になってしまうかもしれません。

リモートワークなど一部の職種では、メールやチャットなどでの欠勤連絡が当たり前になっています。

決まった時間にメールやチャットを必ずチェックする習慣がついているため、連絡が漏れる心配が少ないからです。

通常時の連絡手段がメールやチャットで、電話で連絡を取り合う習慣がない場合は、基本の連絡方法が他のケースと違って当然でしょう。

メールやチャットなどで連絡する際には、特に連絡のタイミングを始業時間に合わせる必要はないので、早めに連絡するようにします。

さまざまな連絡事項の中に埋もれてしまう心配がある場合は、出勤後すぐに確認しやすいように、タイミングを見計らって送ってもかまいません。

電話の場合にも言えることですが、特にメールでの連絡にウソの理由を書くのは厳禁です。

ウソの理由が文字で残るので、つじつまが合わなくなり、電話連絡した場合よりもウソがばれやすいといえます。職場での信頼にも関わることなので、ウソの理由で休むのはやめておきましょう。

仕事を休んではいけない！？転職を考えるべき時のポイントとは

正当な理由で仕事を休みたいのに休むことができないというのは、ブラック企業の典型的な特徴です。

もし自分が勤めている職場が、ブラック企業だとしたら、転職を考えるべきかもしれません。この段落では、休みたいといったときに現れがちなブラック企業の特徴について解説します。

ブラック企業とは

ブラック企業といわれるのは、不当な労働条件で社員を働かせている会社のことです。理不尽な要求を突き付けられる状態が続くため、社員は疲れ切ってしまいます。

ブラック企業は法律を順守せず、独自ルールを最優先させるのが特徴です。社員が法律に違反していることに気付き、指示されたことを拒もうとしても、独自ルールに従うように要求します。

ブラック企業で働いている人は、ブラックな状況から逃れたくて転職を考えても、休みを取れないから転職できないということが多いようです。

負の無限ループが続くことで現状から逃れることを諦めてしまうため、そのままブラック企業に居続けるしかなくなってしまいます。

ありとあらゆる面で労働基準法などの法律に違反している点がブラック企業のブラックたるゆえんです。

本来なら支払われるべき賃金が未払いであったり、労働時間が不当に長かったり、休みが全く取れなかったりします。

病気で休めないのはもちろん、身内の葬式などでも休めないという企業も当たり前のようにあるくらいです。

とにかく、働くだけ働かせて、十分な賃金を払わない企業なので、一度雇い入れた社員はなかなか手放したがりません。

自分たちのやり方を教え込んで抵抗できなくなった社員を、自分たちのルールの中で倒れるまで働かせ続けます。

過酷なノルマを課しておきながら、ノルマに達しなかったときは給料から罰金を差し引くというような理不尽なことをするのもブラック企業の特徴です。

企業としての利益が最優先なので、労働時間は可能な限り長くしたうえで、その分の賃金は支払いません。サービス残業とサービス出勤など、会社の利益に結び付くことなら何でもさせます。

従業員がまともに生活できるかどうかはブラック企業にとって関係のないことです。搾取できるものはとことん搾取しながら、会社を維持することだけ考えているような企業といえます。

コンプライアンス意識の低い企業なので、世間一般で問題視されているような、昔ながらの悪い風習が残っていることも多いようです。

セクハラやパワハラなどが目立つのも、昔は許されていたという感覚が強いからかもしれません。

利益に関してがめついところがある割に、合法的な節税対策などはあまり行われていないことも多いという点も特徴です。

法律を守る意識が欠如しているという以前に、法律に関する理解度が低いことがブラックになっている原因のひとつだといわざるを得ません。

気遣いの言葉がない

もしも、今働いている会社で一度も上司から気遣いの言葉をかけてもらった記憶がないなら、その会社はブラック企業かもしれません。

初めて勤務した会社がブラック企業だった場合、その中で働いていても、自社がブラック企業だとは気付かないことがよくあります。

比較対象がないため、通常の業務をして、所定の給料をもらっていると感じてしまうため、ブラックさを意識せずに過ごしてしまっている可能性があるのです。

他の会社に勤めている人と勤務先の話をする機会があれば、なんとなくおかしいと感じるところでしょう。

しかし、交友範囲が狭く、友人とは仕事の話をしないという人の場合は気付かずに何年も過ごしてしまうことがあり得ます。

会社で上司が自分たちに気遣いの言葉をかけないことも、当たり前になってしまっていると、何の不思議もなく見過ごしてしまうことです。

上司が自分たちに対して怒りをぶつけてこなければ、機嫌がよくて助かったと感じるだけになってしまい、それ以上の対応は期待しなくなっているからかもしれません。

上司と部下という関係でも、良好な関係性があれば、成果を上げれば「よく頑張っているな」と声をかけるでしょう。

なかなか業績が上がらない部下を見かければ、「悩んでいることがあれば相談に乗るぞ」と声をかけるかもしれません。

人間を扱っている気持ちが上司にあれば、部下に対してねぎらいや気遣いの言葉が自然と出るはずです。

それが出ないというのは、上司個人の人間性に問題があるか、企業のあり方に問題があるかのいずれかでしょう。

突然辞めた社員に対して、上司が「根性がない」などということもブラック企業ではよくある話です。

本来なら、何が原因で辞めたのか気にすべきところですが、ブラック企業ではそのような感覚は生まれません。

ブラック企業の中で当たり前といわれることは、一般的な企業では当たり前ではないことばかりです。

しかし、ブラック企業で業績を上げ、出世していった上司にとっては、自分がされてきたことを部下にするのが当たり前であって、間違っているという感覚はないでしょう。

もし、気遣いの言葉をかけられたことがない状態を、当たり前だと思って働き続けているなら、おかしいと気付いた時点で転職を考えた方が良いでしょう。

変わることを意識しなければ、無意識のままブラックな状態に染まってしまいます。

転職に踏み切れば、正常な感覚に戻れるチャンスはありますが、このままでいいと思ったら、後は染まるだけです。自分も部下に対して気遣いの言葉をかけられない上司になってしまうかもしれません。

無言の圧力を常にかけられている

パワハラやセクハラなどハラスメント行為が多いのがブラック企業の特徴です。しかし、周りから見てもわかるような、直接的な圧力をかけてくるとは限りません。

圧力をかけた本人は手を下さず、周りの人が間接的に圧力を加えることもあります。

場合によっては上から順番に圧力がかかり、誰がかけた圧力なのかが見えない状態で、最下層の部下の身動きがとれないようになってしまうこともあります。

しかも、圧力をかけている相手が、上層部に逆らうことができなくなっている身近にいることもあるので、圧力がかかっている実態になかなか気付きません。

社長など上層部からのトップダウンが絶対で、たとえ理不尽な内容であっても上に対して何も言えない状況になっていれば、典型的なブラック企業といって良いでしょう。

イエスマンでいれば上に引き立てられますが、一般的な思考で物事を考えるとついていけません。

本来であれば正しいことをしても、ブラック企業内の道徳観では間違っていることになるため、周りからは厄介者扱いされることになります。

ブラック企業では、誰かが万が一上層部に逆らって、周りがとばっちりを受けるようなことがあると大変だという空気も漂いがちです。

社内の秩序を乱しそうな人物だと判断されると、ブラックな仕打ちをする上層部ではなく、抵抗せずに受け入れている側が、はみ出しそうな人に対して圧力をかける存在になってしまいます。

無意識のうちに仲間同士で圧力をかけ合うようになることで、企業に逆らう社員が出なくなるような仕組みが作り出されている状態です。

中には、盲目的に就業規則や雇用契約を守らせる形で、不当に圧力をかけてくるブラック企業もあります。

法律に違反している就業規則や雇用契約を守らされているにも関わらず、法律そのものや法律に従っている他社の事情を知らない社員はそのことに気付いていません。

改めて計算し直したら、正社員の給料でありながら都道府県の最低賃金を下回っている、いつの間にか名目だけ管理職にされ、残業代が払われなくなったなどということはよくある話です。

身の回りにこれはおかしいと感じることが見つかっても、どうせ周りに話しても無駄だからと納得してしまうようなら、ブラック企業の中で理不尽なことに慣らされているだけかもしれません。

一時的に仕事の量が増えるなどしてストレスがかかるということは、どのような業種や職種でもあるでしょう。

しかし、常に圧力がかかりっぱなしという状態は異常です。おかしいことをおかしいと感じられるうちに、転職するなど行動を起こすことも必要でしょう。

体調に関係なく出社を促される

体調を崩していても出社するように強要されるなら、ブラック企業だと考えて良いでしょう。

かつては気合を入れれば熱が下がる、会社を休もうとするのはたるんでいるからだなどという根性論が通用した時代があったかもしれません。

しかし、体調が悪い状態で出勤させた場合、他の社員に移り被害が大きくなりかねないことを、多くの企業が理解している時代です。

とくに高熱が出ているときや、ひどい下痢をしているときなどは、インフルエンザやノロウイルスなど、感染力の強い病気の可能性があります。

｢無理に出社するな、病院へ行って診断結果を聞いてこい｣というのが普通でしょう。

体調が悪いときに出社させるというのは、上層部に目先の利益しか見えていない証拠です。

体調の悪い状態では作業のスピードやクオリティが落ちることは目に見えています。症状が軽いうちに休ませて、早く万全な状態で作業できるようにした方が、会社にとってプラスです。

他の社員に移るリスクや取引先に病気を持ち込むリスクなども考えたら、本人が出社しようとしても止めるべきところでしょう。

それを体調に関係なく出社させるのですから、その日の売上をキープすること以外、何も考えていないとしか言えません。

末端の社員にまで自分が休んだら代わりはいないと思い込ませるのも、ブラック企業ではよくありがちな手口です。

実際は誰でもできるような簡単な作業をさせておきながら、他の人でもできるのではないかと考える余地を与えないようにします。

ブラック企業では、社員全員がキャパシティを超えた作業を日常的にさせられているのが普通です。ですから、休んだ人の代わりをする余裕がないということは、本人も自覚してしまいます。

常に全員が余裕のない状態で仕事をしていれば、それぞれが自分の代わりに仕事をしてくれる人がいるわけはないと納得するようになるのです。

そうなってしまうと、「代わりがいないから休むな」といわれても、その言葉に反論できなくなってしまいます。

もしこのような職場に勤めていて精神的に追い込まれているという方は、できるだけ早く休職、あるいは転職を検討することをおすすめします。何よりもご自身の心身の健康が第一です。

休職を言い出すことが難しい雰囲気の場合には、退職代行サービスに委託して、出社せずに退社することもできます。約5万円くらいから利用することができます。

また、そういった理由で転職先を急いで探すことになったという場合には、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントとは提携している企業の求人紹介の他、転職を全面的にサポートしている転職支援サービスのことです。

たとえば私たち第二新卒エージェントは最短1週間で内定を得ることも可能なため、できる限り早く転職先を見つけたいという方に適しています。

ご相談だけでもOKですので、ブラックな環境で苦しんでいるという方やできるだけ早く転職先を見つけたいという方は、ぜひ一度お話をお聞かせください。

転職したいなら！おすすめの転職方法

自分が働いている会社がブラック企業であることがハッキリしたら、いつまでもそこで働き続ける必要はありません。

自分を疲れさせるだけです。転職できるタイミングを見つけて転職することも考えてみましょう。この段落では、転職したい人におすすめの転職方法を紹介します。

求人サイト

求人情報を得るだけなら、求人サイトを利用する方法があります。求人サイトとは、Web上で求人に関する情報を提供するサイトのことです。

掲載する求人数が多く、全国規模の情報を検索できる点はメリットといえます。

しかし、条件を絞って検索しないと、求人数が多すぎるためなかなか自分に合った業種や職種の求人に出会えない点はデメリットです。

逆に条件を入れすぎると、選択肢が減って選べなくなってしまうこともあります。

サイトによっては、特定分野に限った情報を提供している求人サイトもあるので、登録する前にサイトの特徴や使い勝手を確認することが大事です。

志望する業種や職種、働きたい場所などを登録しておくと、条件に合った求人があったときに、オファーをもらえるかもしれません。

しかし、求人サイトのオファーは、求人情報に合致する情報を登録した人全員に送られるものです。オファーの対象者が多いため、オファーが来てもそれが就職に結びつく可能性は低いといえます。

求人の数が多い求人サイトは魅力的ですが、登録者の数も多いので、競争率が高いということも忘れてはいけません。

条件の良い求人情報には、ライバルが殺到し、資格や目立つ経歴を持つ応募者に決まってしまうことが少なくありません。

自分の経歴や資格は条件にぴったりだと思っていても、それを上回るライバルがいて、なかなか就職先が決まらないということになりやすいのも求人サイトの特徴です。

ハローワーク

ハローワークは、就職支援を行う公的機関です。自宅周辺の企業の情報だけが集まっているように思いがちですが、全国に拠点があるため、トータルではかなり広域な求人情報を利用できるといえます。

しかし、求人の内容を見ると条件の良いものはそれほど多くはありません。

自宅近所で仕事を探している人や、中小企業への転職を希望している人には向いているといえますが、大企業や高い能力を必要とする業界への転職を考えている人には向かないといって良いでしょう。

ハローワークには求人サイトやエージェントが扱わないような求人情報が集まる傾向があります。

それは、公共機関ゆえに、都市部以外の情報もカバーしなければならないことと、幅広い年齢や立場の人に就職先を紹介する必要があるためだけではありません。

企業がハローワークに求人情報を出しても、費用がかからないためです。優秀な人材を何としてでも確保したいと思う、業績の良い企業は、ハローワークには求人を出しません。

そういった企業はお金をかけて、優秀な人材が集まるエージェントなどに募集を依頼します。

もちろん、地元の人を採用したくて、ハローワークに求人を出す企業がないわけではありません。しかし、大手企業はの求人はまず出ないといって良いでしょう。

お金をかけずに求人を掲載できるハローワークですから、経営状態が悪く、求人にはお金をかけられないような企業の求人が載ってしまう場合もあります。

ハローワークの求人を注意深く見ていくと、かなり条件の悪い求人も混じっているのが実状です。求人の件数は多くても、条件の良いものは数がそれほど多くはありません。

そのため、ごく限られた条件の良い求人に応募者が殺到してしまいます。専門性の高い求人などは少ないハローワークですが、失業中の人が利用する施設です。

企業が欲しがるような資格を持っている人や専門性の高い仕事をしていた人もライバルになってしまいます。

数少ない優良求人に対して、多くの応募者が集まるため、よほどの経歴の持ち主でなければ、ハローワークでは理想に近い転職先を見つけるのは困難です。

エージェント

エージェントは、求人関連の情報を提供する以外に、就職に向けてのサポートも行います。

就職に関してわからない点があれば相談に乗り、アドバイスをするのがエージェントならではの特徴です。応募書類の書き方がわからなければ、添削指導もします。

応募企業に合わせた面接対策なども行っているので、求人サイトやハローワークを利用してもなかなか就職できないという人でも安心して利用できます。

面接の日程調整や労働条件の交渉など応募先との交渉を、応募者に代わってしてくれるのもエージェントだけです。

直接応募先と交渉する自信がない人でも、賃金や労働条件の交渉をしてもらうことで、比較的良い条件で就職することができます。

さまざまな方向からサポートをしてくれるエージェントは、転職を希望する人にとって大きな味方です。

ひとりきりで孤独な転職活動をしなくても良い点が、エージェントを利用する最大のメリットといって良いでしょう。

他業種などへの転職を目指す場合、知らないことがたくさんあるはずです。実際に企業の中に入ってみなければわからないことも多いため、入ってからブラック企業であることに気付くことも少なくありません。

しかし、エージェントを利用すると、担当者があらかじめ企業の雰囲気などを教えてくれます。

気になる点があれば、代わりに調べてくれるので、求人サイトやハローワークを通じて転職活動をするより安心です。

転職において、適切なアドバイスをくれるエージェントは強い味方になります。しかし、どのエージェントでも同じようなサポートをしてくれるとは限りません。

応募者よりも求人側に近い立場のエージェントもあります。自分が求めるような求人が多く集まり、サポートも充実しているエージェントを選ぶことが大事です。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

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