給料が上がらない9つの原因

給料が上がらないことに悩みつつも、どうすれば良いのか分からず泣き寝入りしてしまうという人も少なくありません。状況を打開するためには、まずどうして給料が上がらないのか、その「原因」を突き止めるのが重要です。

有効な対処法を講じるためにも、ここでは給料が上がらない原因とされるものの中から代表的なものを9つ紹介していきます。

環境に原因がある場合

従業員がもらう給料は会社によって決められたものであり、給料が上がらない原因もその環境に潜んでいるというケースが多いです。

働く上で自身を取り巻く要素は多岐におよぶため、給料が上がらない原因を突き止めるために的確なポイントを押さえておきましょう。

給与査定(給料の額を決める評価制度)の権限が企業にある以上、給料が上がらない原因は、「職場における給与の設定金額がそもそも低いから」という可能性が高いです。

企業が自社従業員の給料を低く設定するのには「人件費を抑えてコストカットしたいから」という思惑が見て取れます。

会社が事業を展開していく中では様々な費用がかかりますが、その種類は大きく分けて「固定費」と「変動費」の2種類です。固定費とは売上に関わらず必ず発生する費用、変動費は売上に連動して変化する費用のことなので覚えておくと良いでしょう。

例えば光熱費や人件費は固定費、材料費や製造費は変動費とされています。企業経理では一般的にまず固定費を抑えるのが定石とされており、人件費はコストカットの対象となりやすいのです。

確かに健全な経営のためにコスト管理を徹底するという姿勢は重要ですが、コストカットの候補として真っ先に人件費が下げられてしまうのは考え物と言えます。

企業にとって従業員は言わば財産であり、相応の給料や福利厚生などで快適な労働環境を整えることが大切です。

人件費を抑える経営スタイルが常態化している企業では「昔からこの給料だし今更変えるのも･･･」といったように、惰性でそのままの状況が続いている場合があります。長期にわたって基本給の水準が低いままになっている企業は要注意です。

なお、労働者は「最低賃金法」と呼ばれる法律によって最低限の給料額が保証されており、雇用主は定められた金額以上の報酬を労働者に支払うことが義務付けられています。

これは正社員・派遣社員・アルバイトやパートなど雇用形態に関わらない共通事項です。時給・月給・年俸などあらゆる給料の支払形態に適用されます。ただし、ここで注意しておきたいのは「最低賃金は原則として時給換算で考える」という点です。

社会人の給与は一般的に月給で提示されるケースが多いため、自分の給料が最低賃金とどれくらい差があるのかを把握するためには一度時給に換算する必要があります。

なお、最低賃金は各都道府県や業界・業種によって異なるので留意するのがベターです。気になる求人広告の給与額は、一度最低賃金と照らし合わせてみるのも良いでしょう。

仕事の給料を最終的に決めるのは勤め先の会社ですが、業界や業種によって相場というものがあるのもまた事実です。

業界・業種全体の給料相場が低いと、自分が所属する会社もそれに倣って給料を上げないまま経営している可能性があります。

厚生労働省による「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、平均年収が最も高い業界は電気・ガス・熱供給・水道業などで平均年収は約690万円です。

業務に専門性の高い知識やスキルが要求される上、生活に欠かせないインフラ産業である事から高い収入となっています。

次いで金融・保険業や学術研究・技術サービス業が平均年収約630万円、情報通信業が平均約620万円という結果になりました。

一方、平均年収の低い業界・業種はサービス業が中心となっています。例えば宿泊・飲食業は平均約360万円、生活・娯楽サービス業は平均約370万円です。

また、同じく厚生労働省の「令和3年賃金引上げ等の実態に関する調査」では業界・業種ごとの賃上げ状況を確認する事が出来ます。

この調査によれば前述した賃金水準の高いインフラ業・金融保険業・学術研究関連業・情報通信業では、賃上げに踏み切った企業の割合が軒並み90％以上と高い数値をマークしました。

その一方で宿泊・飲食業は約56％、その他サービス業も約66%と賃上げに対して消極的な企業が多いことが分かります。給料が低い業種は賃金アップのチャンスも少ないのが現状と言えるでしょう。

ただし、これはあくまで業界全体を見渡した時の傾向でありすべての企業がそうであるとは限りません。平均賃金が低い業界でも知識やスキルを磨いていけば、昇給・昇格によって給料が上がる可能性は十分にあります。

そうした適正な評価制度を採用している企業に就職・転職することが重要と言えるでしょう。

給料が上がらないのは企業側が給料を上げたくても上げられない、つまり業績が悪化している可能性も考えられます。

従業員へ支払うお金は事業の収益で賄っているため、売上が落ちたり伸び悩んだりすれば従業員の給料を上げる余力がなくなるのは自然なことです。

しかし一口に業績悪化と言っても、その理由や予想される今後の展開は単純ではありません。例えば会社の方針と市場のニーズが噛み合わなくなり、自社製品やサービスのユーザーが離れてしまったとします。

この場合、会社の経営方針がいつまでもそのままではずるずると業績が下がり続ける一方です。ただし会社の経営層が柔軟に方向転換したり新しい切り口で新製品を開発したりすれば、比較的早く業績が回復する見込みがあります。

企業業績は外的要因によって大きく左右されるケースも珍しくありません。その最たる例とも言えるのが、新型コロナウイルスの流行と言えるでしょう。

新型コロナウイルスの流行によって様々な行動が制限される中、多くの業界が業績を悪化させることとなりました。特に娯楽・観光・飲食業界が被った痛手は大きなものです。

こうした社会情勢の変化による業績悪化は今後の見通しが立ちにくく、長期間にわたって従業員の給料が上がらない要因となりやすい傾向があります。

国内だけではなく、海外の紛争や金融危機も日本企業の業績に影響を与える場合があるため普段からニュースに目を通しておくのがおすすめです。

業績悪化が一時的なものなのか今後もしばらく継続しそうなのかを判断出来るよう、知見を積み重ねていきましょう。

企業が従業員の給料を上げない原因として「内部留保」と呼ばれるお金が指摘されることがあります。内部留保とは簡単に言うと、企業が事業活動によって得た収益から株主への配当金を差し引いたお金のことです。

実際には細かい計算が必要であったり、そもそも定義について様々な説が提唱されているので留意してください。

内部留保は言ってみれば企業の貯金であり、財務省公表の資料によれば日本企業の内部留保は2012年から9年連続で過去最高額を更新しています。その額は484兆3648億円にも上るのです。

一見、企業の貯金が増えることは良いことの様に思えます。確かに企業が余力を残して万が一の事態に備えていれば、従業員は安心して働けるというのも事実です。

では何故内部留保がたびたび問題視されるのかというと、それは企業利益が労働者へ還元されていない可能性があるためです。

国税庁｢平均給与｣によると日本の平均賃金は2000年時点で約461万円だったのに対して、2020年では約433万円となっており20年間にわたってほぼ横ばいのような推移となっています。

業務効率化や従業員が快適に働くための設備投資費に関しても、中小企業庁｢中小企業白書｣によれば2007年から緩やかな減少傾向であると報告されているのです。

企業の貯蓄が膨れ上がる一方で、そのために尽力した従業員への報酬・還元が十分ではないように見えるでしょう。事業が順調であれば内部留保は自然と増えていくものです。

しかし従業員の給料が長期間伸び悩んでいる状況でもなお、内部留保を運用しないことが問題点とされています。積極的に人事評価を行っていたり、コンスタントな設備投資で快適な労働環境を整えている企業が理想的です。

自分に原因がある場合

給料が上がらない原因は何も環境のせいだけではありません。良い労働環境で働いていたとしても、自分に原因があって給料が上がらないというケースも多いのです。

そしてその理由は「普段の素行が悪いから」といった単純なものとも限りません。以下では真面目に仕事に取り組んでいるにも関わらず、給料が上がらない人の特徴をまとめました。

仕事の成績が良い人は昇給のチャンスに恵まれやすいのは自明ですが、逆に言えば仕事で成果を上げることが出来なければ中々給料が上がらないというのも現実です。

日本では古くから年功序列制度が根付いており、長年企業に勤めていれば自然と昇給・昇格していくのが通例となっていました。

しかし時代が進むに連れて、勤続年数よりも本人の実力を重視する「成果主義」と呼ばれる評価制度が日本にも浸透し始めたのです。

表立って成果主義を打ち出していない企業でも、仕事で成果を上げている従業員は昇給する可能性が高くなります。

また、ここで重要なのは「会社から求められている成果を出す」ということです。自分なりに仕事の成果を出したつもりでも、それが会社の求めている仕事でなければ評価してもらえない可能性があります。

例えば「新規の顧客契約数を伸ばしたい」という会社の思惑に対して、「既存顧客からの問い合わせ対応数を増やした」という成果はマッチングしていません。

もちろんこの成果がマイナスな訳ではありませんが、効率的に給料アップを狙うのは難しいと言えるでしょう。会社がどのような方針で事業を展開しているのかを意識しながら働くことが大切です。

一般的に企業は評価制度の基準を設けており、人事評価はその基準をベースにして行われます。つまり、仕事を頑張っているのに給料が上がらないのは「自分の働き方が評価制度に沿っていない」という可能性があるのです。

評価基準は言わば企業が求める人物像を具体化した指標となっています。そのため、内容によっては仕事で突出した成果を上げている人でなくても基準に沿った働き方をしていれば昇給することが可能でしょう。

逆に言えば、仕事で成果を出していてもその他の評価ポイントで問題があれば給料を上げてもらえないケースも珍しくありません。

例えば営業成績の数字を重視する会社もあれば、部署内の仕組み作りに重きを置く会社もあります。給料を上げるために重要なのは「会社が自分に何を求めているのか」を理解した上で仕事に臨むことです。

業務範囲に対して自身のスキルが不足しているため、担当出来る仕事が少ない状態だと給料が上がりにくい傾向があります。

日本では少子高齢化の影響から様々な業界が人材不足に頭を悩ませており、従業員一人あたりの業務量が比較的多いというのが実情です。

そのため、汎用性の高いスキルや幅広い知識を持っている人材は企業から重宝され、仕事ぶりによってはどんどん給料が上がっていく可能性が高いと言えます。

また、日本では特定の職種が他の職種の業務範囲を兼任するというパターンも少なくありません。

例えば従業員の労働環境を管理する部署として「総務部」がありますが、会社の部署編成によってはお金の流れを管理する「経理」を兼任することがあります。

また、人事部が従業員の勤怠や勤務状況を管理する「労務」の業務範囲をカバーしている会社も多いです。それぞれ異なったノウハウが必要な部分もありますが、共通しているスキルや知識も多いです。

この共通部分をしっかりと理解して他の業務に活かせるようになれば、多少のスキル不足は今後の経験値によって補うことも出来ます。

与えられた仕事をキッチリこなしているのに給料が上がらないのは、「与えられた仕事しかしていないから」というパターンも考えられます。

前提として、企業は業務内容や業務量に応じて給料を設定しているため、指示した内容をこなしてもらうのは言わば「当たり前」のことと言えます。

この当たり前のことを続けてくれる従業員を高く評価する企業もありますが、基本的に従業員は「+a」を加える能動的な働き方を求められていると考えておきましょう。

具体的には自分に与えられた仕事に加えて「他のメンバーのためにもなること」を意識してみるのが効果的です。

自分でどんどん仕事の成果を上げていくことももちろん大切ですが、業務負担が偏り過ぎると「業務の属人化」が起こります。業務の属人化とは「その業務を担当出来る人間が限定されること」を指す用語です。

「担当者が不在の際に業務が滞る」「異動や転職で担当者が居なくなった際の引継ぎが難しくなる」といった事態が懸念されるため、企業としては業務の属人化を防ぎたいところと言えます。

自分の仕事のノウハウを他のメンバーと共有してくれる従業員は、組織の成長を促してくれる存在として高く評価されるでしょう。

その他、給料が上がらない原因については「アピール不足」によるところが大きいと考えます。会社内での評価は上司や人事担当者の仕事であり、自分がやるべきことをやっていれば問題ないと考える人は多いでしょう。

しかし実際の人事評価は従業員同士の競争であるという一面もあります。

基本給の見直しが行われるとすべての従業員の給料が一斉に上がるケースもありますが、基本的には人件費にかけられる予算は限られており給料を上げる従業員数は絞り込む必要があるでしょう。

人事評価は従業員の仕事ぶりや成績を比較した上で相対的に決定している場合が多いのです。それを踏まえると、給料を上げるためには自分が仕事で上げた成果をアピールして上司や人事担当者に認めてもらうことが重要になってきます。

給料を上げる方法5選

なかなか給料が上がらないからと言って泣き寝入りする必要はありません。自分の努力や工夫次第で給料を上げることは十分に可能です。ここからは私たちがおすすめする給料の上げ方を5つご紹介いたします。

職場と給与交渉を行う

給料を上げてもらいたいと思った時は、まず職場で給料アップの交渉を行うことを考えてみましょう。交渉相手となるのは「自分の直属の上司」あるいは「人事担当者」となります。

ここで注意しておきたいのは、上司に認めてもらえた時点で給料が上がる訳ではないという点です。給料を上げるためには最終的に人事部または経営陣のGOサインが必要になります。

決定権がどちらにあるかは会社によって異なるので注意しましょう。上司は人事部や経営陣に対して従業員の給料アップを打診しやすい立場にあるため、まずは上司に自分の活躍を認めてもらうのが効率的といえます。

また、給料アップの相談を持ちかける場合は当然ながら「交渉材料」が必要になります。

上司を納得させるのはもちろんですが、上司が人事部や経営陣を説得する際にも重要な要素です。交渉材料は自分が仕事で出した成果をまとめておき、上司に相談する際に確認してもらいやすい形式にしておきましょう。

可能であれば「数値として客観的に評価しやすい項目」を集めておくとベストです。

例えば「目標達成率〇〇％以上を△ヶ月間維持している」「営業成績1位を〇回獲得した」などが代表例として挙げられます。数値として表れないポイントを交渉材料にする場合は、出来るだけ具体的な例を盛り込んでおきましょう。

給料アップの交渉はタイミングによって成否が左右されることもあります。特に何の変化もないタイミングで交渉を持ち掛けても説得力が薄くなってしまう可能性が高いです。

交渉に適したタイミングとしては「担当プロジェクトが成功に終わった時」「スキルが認められて担当業務が増えた時」「勤続年数のカウントが増えた時」などが良いでしょう。

交渉材料の一つとして同業種の給与相場を調べて、今の自分の給料と比較出来るようにしておくと万全です。

役職に就く

今の会社で出世を目指すというのも、給料を上げるための近道です。一般的な企業であれば役職に就くことで役職手当が支給される場合が多く、基本給そのものが上がることも期待出来ます。

具体的な給与体系は企業によってまちまちなので、自分が所属する会社の給与事情をチェックしてみてください。年功序列制度の崩壊が始まって以来、若くして出世する人材は少なくありません。

一般的に管理職と呼ばれる課長以上の役職は経験や勤続年数がものを言う場面が多いですが、主任や係長などチームメンバーをまとめるための役職も存在します。

あるいは一時的に企画の管理統括を任されるプロジェクトリーダーや、特殊な業務を担当するスペシャリストなども役職の一部と言って良いでしょう。肩書きを持つことがすべてではありませんが、客観的な指標の一つとして目標にしてみてください。

副業を行う

社内での給料アップが難しいようであれば、副業を始めてみるというのも一つの選択肢になるでしょう。

日本では比較的副業に対して消極的な企業が多かったものの、2018年に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を公表して以降は副業を認める企業も増加傾向にあります。

社会背景的にも「働き方改革」や「多様性の容認」といった要素が重なり、副業は珍しいことではなくなっているのです。

副業を行うと単純にその分収入が増える計算になりますが、副業のノウハウを本業に還元することが出来れば社内評価の向上にも繋がります。

副業に入れ込み過ぎて本業が疎かになってしまっては本末転倒なので、バランスに注意しながら取り組みましょう。まずは自分の会社が副業を認めているかどうかを確認することも忘れないでください。

自分のスキルを磨く

給料を上げるための取り組みは様々ですが、その多くに共通して有効なのが自分のスキルを磨くということです。

例えば給料アップの交渉を行うにしても、自分にそれ相応のスキルが備わっていることを証明出来れば話を有利に進められるでしょう。副業を始めるにしても、自分のスキル次第でその選択肢の幅も広がります。

ケースによっては資格の取得も有効です。資格は自分のスキルや知識を第三者目線で評価してくれるため、説得力の高い要素となります。

自分が担当している業務に関連している資格を調べて、まずは比較的学習を進めやすい資格からチャレンジしてみると良いでしょう。

汎用性が高い資格としては「簿記検定」「マイクロソフトオフィススペシャリスト」「ITパスポート」などが挙げられます。独学・スクール・通信講座など学び方も多種多様なので、自分のライフスタイルにマッチしたやり方で取り組んでみてください。

転職する

社内で頑張るより、待遇の良い企業への転職によって給料を上げる方が効果的というケースもあります。

自分がやりたいことやスキルとの兼ね合いもありますが、選択肢の一つとして検討する価値はあります。ただし転職を成功させるためには企業ごとに細かく選考対策を練り、自分の強みをアピールするための工夫を凝らすことが大切です。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

しかしどうしても自分の良いところや強みがわからないときにはぜひ、私たち第二新卒エージェントneoに頼ってください。これまで多数の内定者を輩出した確かな実力を持ってあなたの性格を分析、そして安心して働ける求人をご紹介致します。共に楽しい仕事探しを成功させましょう！

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