異動するメリット･デメリット

部署異動にはメリットとデメリットが共存しているため、自分にとって何が重要であるかを見極めておくことが大切です。異動が承認されてから後悔しないために、まずはメリットとデメリットをそれぞれ把握しておきましょう。

異動するメリット

あえて同じ会社内で仕事を変えるのには、それ相応のメリットがあります。以下の点を参考にして、自分の状況にマッチするかチェックしてみましょう。

部署異動はその時点で携わっている仕事とは別の仕事に従事するための方法ですが、所属する会社が変わる訳ではありません。別の会社に勤めるためには転職活動・退職・入社手続きなど様々なプロセスが必要になります。

その分環境の変化が大きいため場合によっては効果的なこともありますが、「今の仕事内容を変える」という点に絞って言うのであれば部署異動で十分こと足りるケースも少なくありません。

比較的負担を抑えた上で実質的に転職を実現出来るのは、部署異動の大きなメリットです。

部署異動は今の会社に所属したままなので、それまで培ってきた社内の人脈を活かすことが出来ます。会社の方針や業務スタイルにもよりますが、仕事とは自分が所属している部署以外の人たちとも関わる機会があるものです。

社内コミュニケーションや人間関係は円滑な仕事に重要なものであり、日々の積み重ねによって関係が構築されていきます。異動先に知り合いが居れば安心感が高まり、異動後の仕事も古巣の部署や顔見知りの従業員と関わりながら進めることが出来るのです。

仕事を変える場合には、事前に業務内容や職場の環境などを調査しておくことが大切です。転職であれば求人情報誌や企業説明会、転職エージェントからの情報を基にして判断するのが一般的となっています。

部署異動の場合は移る先が社内なので情報が手に入りやすく、異動後のミスマッチを防ぎやすい点もメリットです。周りの人や異動を希望する部署で働いている人から積極的に情報を集めて、納得した上で異動するように心がけましょう。

社内での部署異動は、未経験の業務でも受け入れられやすい傾向があるという点もメリットと言えるでしょう。通常、会社が新しい人材を迎え入れるにはその人の経歴やスキルを精査します。

部署異動の場合は社内で一定の経験を積んでいること、会社の理念や社風を理解していることが評価されるため異動先の業務が未経験でも受け入れられやすいのです。

部署異動は将来のキャリアアップへ繋がる糧となるので、自身のキャリアプランを考える際にも有効な選択肢です。現時点の職種からキャリアアップして次のステップに進むためには、その職種のノウハウ以外にも様々な経験を積み重ねることが大切とされています。

社内の他部署であれば異なる業務の経験が積めるだけではなく、前職部署の業務との有機的な結び付きが見えやすいため効率的に経験値が上がっていくでしょう。

異動するデメリット

部署異動は自分にとって多くのメリットが期待出来る一方、事前に把握しておきたい注意点もいくつか存在します。予期せぬトラブルや後悔を招かないために、ここからは部署異動で予想されるデメリットについても理解を深めていきましょう。

部署異動後は給与や役職といった待遇面が変化する可能性が高いので、事前にある程度覚悟しておくことが大切です。従業員の待遇はあくまで「その部署での働き具合」によって査定されるケースが多く、異動のタイミングで評価をリセットするのが一般的となっています。

そのため、異動前の部署で昇給したり役職手当てが付与されていたりした場合は、他の部署へ異動することで給与が下がる可能性があるのです。

しかしこれはあくまで一般論であり、会社によっては当人の能力や経験を考慮した上で異動後の待遇を決める場合もあります。逆に待遇が上がるケースもあるので、条件面に関しては異動前にしっかり確認・交渉しておくようにしましょう。

部署異動の際は周囲との人間関係にも注意が必要です。異動前に所属していた部署は自分が抜けることで、周囲の業務負担が大きくなる可能性があります。

人間関係に悩んで異動を申請する場合は、回り回って自分の真意とは異なる形で解釈されると話がこじれてしまうでしょう。

こういったリスクを避けるためには、日頃から部署内のメンバーと積極的にコミュニケーションを交わして良好な人間関係を築いておくことが大切です。異動した後も関わり合う可能性があるメンバーなので、仕事で顔を合わせた際は以前と変わらない接し方を心がけましょう。

自分の不満を異動によって解消して希望を叶えられるかどうかは、自分との向き合い方次第であるという認識を持っておきましょう。

例えば「社風が自分に合っていない」「会社の方針に納得していない」といった悩みを抱いている場合、同じ会社内で異動してもあまり意味がない可能性が高いです。

「待遇を大幅に改善したい」という場合も、社内の部署異動では納得のいく成果が上がらないケースが多いでしょう。「人間関係の悩み解消」が理由の場合は、異動前の部署内での人間関係に限って言えば有効である可能性があります。

ただし、先に述べたように異動前の部署で一緒に働いたメンバーとは異動後も関わるケースが多いです。したがって、人間関係の悩みを完全に解消出来る保証はないという点には留意しておきましょう。

部署異動の成否は、行動を起こす前に「それが自分にとって本当に有効な選択かどうか」を熟考しておくことが重要なのです。

異動希望を伝える方法

部署異動は会社からの辞令によって行われることもあり、これを「人事異動」と呼びます。しかし人事異動の辞令を待っていては、いつ異動出来るのか分からないまま働き続けることになってしまうでしょう。

部署異動は自ら志願することも可能なので、ここではその具体的な方法について紹介します。

直属の上司に相談する

異動希望の意思を示すためには、まず自分がお世話になっている直属の上司に相談してみてください。通常、企業で働く従業員の配属先は人事部および経営層によって決定されます。

「人事部や経営層に直談判する方が良いのでは？」と感じるかもしれませんが、従業員の異動によって最も影響を受けるのはその部署で働く人たちです。

したがって、まずは部署を管轄している直属の上司に話を通しておくのが筋であると言えるでしょう。

最初に直属の上司へ相談するのは礼儀・礼節的な意味だけではありません。人事部や経営層が異動の可否を判断する場合、その判断材料が重要なカギを握ります。

その際、判断材料が「本人からの異動希望」だけではやや押しが弱く異動の許可が下りない可能性が高くなるでしょう。しかし直属の上司からの推薦」という材料が加われば、説得力が増して異動出来る可能性が上がるのです。

上司に相談する際には、タイミングに気を付けておくことも重要です。相談に適したタイミングは適度に社内が落ち着いていて、なおかつ自分が異動を希望する時期よりも一ヶ月以上前となります。

異動希望はあくまで自己都合であるため、周囲への配慮を欠かさないようにするのがマナーです。特に社内がバタつく会社の繁忙期や事務処理が多くなる年度末・決算期・年末年始などは、異動の相談や申請に向いていません。

異動するための手続きには最低でも1ヶ月かかるので、それを考慮した上でゆとりを持って相談しておくことが大切です。

また、会社で辞令の時期が決まっているのであれば、そこから逆算して相談するタイミングを見極めましょう。一般的に辞令が多いとされているのは9～10月です。

社内公募へ応募する

会社によっては異動希望者を社内公募という形で募っている場合があるので、私たちは異動を希望する人にこの制度を積極的に活用することをおすすめしています。

リクルートマネジメントソリューションズによる「個人選択型HRMに関する実態調査(2022年)」では、異動の社内公募制度を導入済みの企業は全体の42.9％、導入を検討中の企業は17.2％という結果が出ました。従業員数が多い大企業では特に導入率が高い傾向があります。

参考：個人選択型HRMに関する実態調査(2022年)

企業が異動の社内公募を行うのは、主に人材活用の面でメリットが期待出来るためです。異動は自分から言い出しにくいという従業員も少なくないため、企業が公式に募ることで異動に対してオープンな空気を作り出すことが出来ます。

従業員のキャリアプランや働きやすさに異動が有用であるケースが多いため、従業員のモチベーションアップやパフォーマンス向上に効果が期待されているのです。

柔軟なキャリアプランが組めて働きやすい環境は従業員にとって居心地の良い職場となるため、企業としても人材流出防止に繋がります。

【補足】異動願の書き方

会社からの辞令で異動する場合は必要ありませんが、自己申告で異動を申請する際には適切なタイミングで「異動願」と呼ばれる書類を提出するのが一般的です。

会社によっては書式が指定されているので、指定があればそれに従って作成してください。指定がない場合は原則としてA4用紙に必要事項を記入します。用紙サイズが異なるだけでも正式な書類として受理されないので注意しておきましょう。

なお、異動願は会社が事務処理に扱う正式な書類となります。したがって、手書きではなくワードなどの書類作成ソフトを用いて作成するようにしてください。

自分で書式を決めて異動願を作成する場合には、記入する必要事項を把握しておくことが重要です。必要事項の漏れがある場合は再提出になる可能性があるため、異動時期がずれ込んでしまう事態に繋がり兼ねません。一般的な異動願に必要とされる要素は以下の通りです。

一番最初に記載するのは提出日であり、用紙の右上に配置するのが望ましいです。書類作成日ではなく異動願を提出する日付なので十分注意しておきましょう。

提出先となる宛名は提出日からほんの少し下、用紙の左上あたりに記載するのが一般的です。直属の上司か人事部が提出先となるので、状況に応じて記入してください。

宛名より少し下がったライン、提出日の真下あたりには自分の氏名を記入して捺印します。捺印はシャチハタではなく実印を使用しましょう。

その下には用紙の横幅を見て中央に件名として「異動願」と記入します。ここから下に上記の項目を順番に記入していけば異動願の完成です。

希望通りの異動を成功させる5つのコツ

企業は従業員からの異動願を無条件に受理してくれる訳ではありません。異動の妥当性や社内の状況を考慮した上で可否が判断されるため、異動を成功させるためにはポイントを押さえておくことが大切です。異動成功のポイントは、以下の5点を参考にしてみてください。

希望理由はポジティブなものにする

異動の理由を上司や人事部に伝える際は、出来るだけポジティブな内容にするよう心がけましょう。「今の仕事にやりがいを感じない」「人間関係が良くない」といったネガティブな理由は、異動先の部署にとって有益なものになりません。

仕事へのやりがいも人間関係も「実際に異動してみたら変わらなかった」というケースは珍しくないのです。ネガティブな異動理由は上司や人事部からも「嫌なことから逃げているだけなのでは」と評価されてしまい兼ねません。

本当はネガティブな理由だとしても、ポジティブに言い換えて伝えるようにしましょう。

例えば仕事にやりがいを感じない場合は「新天地で自分の能力活かしたい」「キャリアアップのために経験を積みたい」、人間関係の場合は「コミュニケーションを重視する仕事がしたい」「自分の判断力を活かして仕事がしたい」などと言い換えることが出来ます。

今の部署で成果を上げる

何らかの理由で今の部署を離れたいと感じていても、まずは現時点の部署で与えられた仕事をしっかりこなして成果を出しましょう。勤務態度に誠実さが見られない、あるいは著しく業績が芳しくない従業員は異動先でも歓迎してもらえません。

人事担当者としても社内を混乱させるだけになってしまうため、異動願を受理してもらうのは難しくなるでしょう。まずは今やるべき仕事に対して真摯に向き合い、自分の実力をアピールして「あの人ならうちの部署に欲しい」と思ってもらえるようにすることが大切です。

異動先で活かせる専門スキルを身につける

異動先の部署で活かせるスキルや知識を身につけておくのも、異動を成功させるために有効な方法です。異動は会社が人材を適材適所に配置して業務効率化を図るためのものでもあるため、その部署に適性があれば異動願が受理される可能性が高まります。

日頃からアピールしていれば、場合によっては社内辞令で会社側から打診されるというケースも考えられるでしょう。実力を証明するための客観的な指標としては、資格を取得しておくのがおすすめです。資格取得を支援している企業も多いので、活用出来る制度があるかチェックしてみるのも良いでしょう。

社内公募に応募し続ける

社内公募を利用しての異動を考えている場合は、一度ダメでも継続して応募し続けてみましょう。社内公募の部署異動は基本的に本人の意向を尊重してもらえますが、社内の事情によっては希望が叶わないこともあります。

例えば「応募多数で選考に漏れた」「今回の募集で欲しい能力を身につけていなかった」「現時点の所属部署から抜けられると大きな戦力ダウンとなる」などが理由として挙げられるでしょう。

こういった理由で異動出来ないのは本人の問題というよりも「タイミングが悪かった」ことが大きな原因です。次回の社内公募では事情が変わっている可能性もあるので、積極的に応募し続けましょう。

ただし、面接での受け答えや異動の希望理由、現時点でのスキルや実績に問題があればそれらの解決に努めることが先決です。必要であれば上司や同僚から客観的な意見をもらいながら、社内公募への応募を続けてみてください。

異動を叶える制度を出来る限り活用する

異動を実現する方法としては「自己申告」と「社内公募」の2つがポピュラーですが、実はその他の人事制度を利用することも出来ます。そのうちの1つが「社内FA制度」と呼ばれる仕組みです。

社内FA制度を活用すると自分を社内の各部署に売り込むことが認められるようになり、直接交渉の上で異動を実現させることが出来ます。逆に部署からお呼びがかかるケースもあるので、自分の実力とアピール力次第で可能性が広がる制度です。

また、一定期間の勤続年数が経過した段階で従業員から異動の希望を聞き取る「ジョブリクエスト制度」を採用している企業もあります。

住まいの地域や勤務地を気にしないのであれば、従業員の働きやすさを重視した「UIJターン制度」の活用もおすすめです。

ただし、ここで紹介した制度はどれもまだ一般的に普及している訳ではなく、一部の企業で導入されています。「今の会社で導入されていれば選択肢の1つになる」くらいの認識で心に留めておいてください。

異動が叶わなそうだったら

部署異動は自分の負担を抑えながら仕事を変えるために有効な手段ですが、社内の事情によっては希望が中々通らないという可能性も十分考えられます。

自分の力でどうしようもない壁に当たった時は、思い切って転職を選択肢に入れてみましょう。

転職活動はブランクの発生や収入が途絶えてしまうことを考慮すると、働きながら仕事を探すのがベストと言えるでしょう。しかし現実問題として、働きながら求人情報のチェックから採用試験対策までを自力で完結させるのは大きな負担が伴います。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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