引き止められない退職理由7選

退職を引き止められないためには、退職してもやむを得ないという理由を提示しなければなりません。「自分にはやりたいことがあり、それはこの職場で実現できない」ということを伝える必要があります。

しかし、ポジティブな理由ではなく、「給料に納得がいかない」「人間関係に悩んでいる」など、ネガティブな退職理由の場合もあるでしょう。

そのまま伝えると、職場の改善を条件にして引き止められることもあります。事実と異なる退職理由を伝えることはおすすめできませんが、場合によっては建前の退職理由を伝えなければならないこともあります。

新しい仕事にチャレンジしたい

新しい仕事へのチャレンジや、新しいスキルを身につけたいという退職理由は、会社に受け入れられやすい代表的な退職理由です。熱意を持って新しいことに挑戦しようとする人を、会社の都合で引き止めることはできません。

向上心のある人材と見なされ、他部署への移動を条件に引き止められることがあるかもしれませんが、キャリアプランを明確に示すことで回避できるでしょう。退職意思を伝える前に、具体的なキャリアプランを決めておくのが賢明です。

健康状態を保てない

健康状態を保てないなど、心身の不調も会社が引き止めにくい退職理由です。体調不良のまま出勤させたことでさらに健康状態が悪化すると、責任問題が生じてしまいます。

「それぐらいで退職するなんて甘えだ」などと言おうものなら、ハラスメントに認定されてしまうでしょう。

ただし、座りっぱなしで腰痛がある、長時間の事務作業で慢性的な頭痛に悩まされるなど、部署を移動すれば改善しそうな健康状態の場合は引き止められる可能性もあります。

労働環境の改善だけでは治らないことを示すために、体だけでなく、心も疲弊している旨を伝える必要があります。

親の介護が必要になった

親の介護も、会社が引き止められない退職理由の1つです。少子化で一人っ子の世帯も多く、親の介護は多くの人の肩にのしかかっています。両親の面倒を一人で見るとなれば、フルタイムの仕事では難しくなってしまいます。

特に在宅介護であれば、病院へ連れて行ったり、食事の世話をしたり、お風呂やトイレの介助をしたりといくら時間があっても足りません。時短勤務を提案されることがあるかもしれませんが、親の介護が理由であれば、退職を強く引き止められることはないでしょう。

パートナーの転勤が生じた

パートナーの転勤も、会社が引き止められない退職理由です。居住地が会社から遠く離れてしまっては、実質的に通勤することが不可能になるからです。

パートナーを単身赴任させろなどと、会社が口を出す権利もありません。全国に支店がある会社である場合、パートナーの転勤先のエリアにある支店への移動を条件に引き止められることがあるかもしれませんが、レアなケースでしょう。

実家の家業を継ぐ

実家の事業を継ぐという理由も、会社が引き止めにくい理由です。一族で世襲している会社は、社会勉強をさせたり、実績を積ませたりするために将来の跡取りを一般企業へ就職させることがあります。

一定期間働いたら、その経験を活かし家業を盛り立てることが求められます。そのため、退職を引き止めると親からクレームが入る可能性もあります。

会社では歯車の1つとして働かなければなりませんが、家業では社長や店主として替えがきかない存在です。実家の事業を継ぐという理由は、退職の大義名分になるでしょう。

起業する

起業するというのも、会社が引き止められない退職理由です。起業家として自己実現を追求することが一般的に尊重されており、新しいことにチャレンジする人を会社として快く送り出すことが良しとされています。

何歳までに起業したい、何歳までに事業をどれぐらいの規模まで成長させたいなど、目標を明確に伝えることで引き止められる可能性はさらに低くなるでしょう。

起業が未経験の上司であれば、具体的な例をあげて起業することのメリットやリスクを伝えることはできないので、引き止めることが難しくなります。

ライフイベント

女性の場合は、出産や結婚を理由に退職の意思を伝えると、引き止められにくいでしょう。共働きの夫婦も多いですが、結婚したら家庭に入ってほしいという男性も少なからずいます。

また、子供が生まれたら、ある程度の年齢になるまで子育てに専念したいと考える女性もいます。

産休や育休などを提案されたり、勤務形態の変更などを条件に引き止められることもあるかもしれませんが、夫婦で決めたことであると伝えれば納得させることができるでしょう。それ以上引き止めることは、従業員のライフスタイルへの過剰介入となってしまいます。

退職時に引き止められないコツ

退職時に引き止められないためには、明確な理由を用意するだけではなく、伝えるタイミングや伝え方などのコツを知っておく必要があります。では、引き止められないためのコツにはどのようなものがあるのでしょう。

繁忙期を避ける

法律上では、退職の意思を伝えるのは退職を希望する2週間前で良いとされています。しかし伝えるタイミングも大切で、繁忙期を避けるのがコツになります。

繁忙期はどの会社も猫の手を借りたいほど忙しいため、誰も退職させたくないので会社の引き止めにも力が入ってしまいます。通常ならスムーズに受け入れられる退職も、先延ばしにされる可能性があります。

繁忙期の1ヶ月ほど前に退職する意思を伝え、退職の期日を繁忙期が終わった後に設定すると、快く応じてもらえるでしょう。繁忙期は働いてくれるのだと好印象を与えることができ、少し貸しを作った形で退職の交渉に持込むことができます。

転職先が決まってから意思を伝える

転職先が決まってから退職の意思を伝えるのも、会社から引き止められないようにするためのコツです。転職先が決まっているということは、もう後戻りはできない状況です。

退職するという強い意志を伝えることができます。そこまで話が進んでいるのなら引き止めても無駄だと思われるので、スムーズに退職の交渉ができるでしょう。

あらかじめ退職希望日を決めておく

退職の意思を伝える時は、退職希望日を決めておくと引き止められにくくなります。退職希望日がはっきりしていないと、まだ迷いがあると思われてしまうのです。

退職の意思を砕くために、どんどん先延ばしにされてしまう可能性があります。ずるずると働き続けているうちに、退職の話が立ち消えになってしまう可能性もあります。

転職先の入社日が〇月〇日であるなど退職希望日を明確にしておくと、退職したいという強い意志を伝えられ、引き止められずに退職の交渉へとつなぐことができるでしょう。

意思を伝える際に退職届も提出する

退職の意思を伝える際に退職届も一緒に提出することも、引き止められずに退職するコツです。退職を伝える方法は、退職願と退職届の2種類があります。

退職願は退職することを願い出るという形で意思を伝えるため、会社から却下されることもあります。一方、退職届は退職することを決断したという意思を伝えるものです。

本来は、直属の上司の同意を得てから退職届を作成しますが、退職の意思を伝える時に提出することで断固とした決断だと伝えることができます。また、退職届で退職の意思表示をしてから2週間で、雇用契約が解約できると法律でも定められています。

引継ぎ計画を入念に立てておく

退職を引き止められないためのコツとしては、引継ぎ計画を入念に立てておくこともあげられます。会社が退職希望者を引き止めるのは、人手不足となり仕事が滞る可能性があるからです。

次の人材を入れたとしても、仕事に慣れるまでには時間がかかります。そのため、自分が抜けても周りの人がスムーズに業務を行えるように、しっかり引継ぎを行うことが大切です。

業務をマニュアル化しておくと、効率的に仕事を引き継ぐことができます。過去に退職した人が引継ぎにどれぐらいの期間がかかったか調べ、余裕のある引継ぎ計画を立てることが必要です。

退社までのコミュニケーション

引き止められずに退職するためのコツとしては、退社を決めてから意思を伝えるまでの間に、上司に会社の不満をぶつけないことです。

会社に対する不満を口にしているとそれが理由で退職すると思われ、改善することを条件に引き止められる可能性があります。上司に退職を同意してもらうためには、会社に対してポジティブな印象を持っていると思わせ、引き止める理由を与えないようにすることが大切です。

強く引き止められた時の対処法

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退職を引き止められないための対策を色々とご紹介しましたが、それでも強く引き止められた時はどのように対処すればよいのでしょう。ここでは、いくつか効果的な対処法をご紹介します。

別の上司に相談する/

直属の上司に相談しても退職に同意してもらえない場合は、別の上司に相談するという対処法があります。直属の上司が退職に同意しない理由としては、上司としての管理能力が問われることがあげられます。

部下の退職を止めることができない＝管理能力がないと判断され、査定に響くことを恐れているのです。会社によっては、部下を退社させた上司の昇進が遅れるケースもあるようです。

そのため、何とかして退職をやめさせようと情に訴えかけたり、交換条件を出したりして引き止めにかかるのです。

直属でない上司なら、管理能力などを問われる心配をせず退職の相談にのってくれるでしょう。また、直属の上司よりも更に上の役職の人に相談することもできます。

メールで退職の意思表示をした証拠を残す

本来は直属の上司に退職の意思を伝え、そこから人事に退職の話を通してもらうことになります。

しかし、直属の上司に意思を伝えても取り合ってもらえず、部長クラスの上司にも強く引き止められるなど適切に対応してもらえない場合は、メールで退職の意思表示をした証拠を残すようにしましょう。

労働者の立場は法律によって保証されているため、明確に退職の意思を告げると雇用契約が解除されます。

意思表示をしたのに退職が認められない場合は、会社が違反行為をしていることになります。証拠を残すことで、会社はそれ以上引き止められなくなります。

社内の相談窓口に相談する

退職を強く引き止められた場合は、社内の相談窓口に相談することができます。会社によって設置されているところ、されていないところがありますが、通常は人事部や労働組合の管轄になります。

退職するための手続きを教えてくれるほか、引き止められた時の対処法などの相談にも乗ってくれます。特に労働組合は労働者側の立場で対応してくれるので、退職の交渉を進めてくれます。場合によっては、弁護士を紹介してくれることもあります。

退職代行サービスを利用する

退職を強く引き止められた場合は、退職代行サービスを利用するという手段もあります。退職代行サービスが行うサービスはそれぞれの業者によって異なりますが、退職の意思表示だけでなく、退職の手続き、貸与物の受け渡しまで行ってくれるところもあります。

全て代行サービスが行ってくれるので、会社の人と直接やり取りする必要はありません。気まずくて会社の人と顔を合わせたくない場合、退職日や有給休暇などの交渉までしてくれる退職代行サービスが便利です。

公的機関を利用する

引き止められてなかなか退職できない場合は、労働基準監督署に相談するのも一つの手段です。労働基準監督署は厚生労働省管轄している機関で、通称「労基」と呼ばれています。

労働者のために労働環境を監督する機関で、退職が認められない場合の相談にも乗ってくれます。スムーズに退職するための適切なアドバイスがもらえるでしょう。また、会社にとっても労働基準監督署に目を付けられるのはあまり嬉しいことではありません。強い引き止めが改善されるでしょう。

引き止められずに退職をするには、転職先を決めてから退職の意思を伝えるのが効果的です。まだ転職先を見つけていない人は、転職エージェントを利用することをおすすめします。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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