業界とは？

業界とは、企業または組織を、産業ごとに分類した集まりを指します。

例えば、メーカーは「モノをつくる」、商社は「モノを動かす」、小売は「モノを売る」のように、産業活動によってグループ分けした集合体を、業界といいます。

業界ごとに、取り扱う商材は異なります。メーカーや小売であれば、取り扱うのはモノ。金融の場合はお金、マスコミなら情報のような、形のないモノを扱います。

このように、ビジネスモデルや商材は、業界ごとに大きく変わります。転職活動では、業界ごとのビジネスモデルの違いや特徴を理解することが重要です。

業界研究の重要性とやり方

就活や転職活動において業界研究が重要な理由は、自分に合った仕事を見つける手がかりになるからです。業界研究を十分に行わずに就職活動をしても、自分が志望すべき業界が見えてこないかもしれません。

また、業界への理解が浅いまま就職しても「やっぱり合わなかった」というミスマッチを起こす可能性もあります。自分に適正のある仕事を見つけるためには、しっかりと業界研究を進めていきましょう。

転職者が業界研究をするには、業界の特徴やサービスを理解すること、業界規模や成長性を見ることが大切です。まずは、ざっくりと業界全体を理解したあと、興味のある業界について深く研究してみてください。

業界研究の具体的なやり方としては、業界の団体や企業のホームページを見る、新聞・本・ニュースを活用する、企業説明会に参加する、就職情報サイトやエージェントを活用する、といった方法があります。

業界について広く浅く理解する場合は、ホームページやニュースなどを活用すれば、手軽にネットで情報収集ができ便利です。

特定の業界について深く研究を進める場合には、企業説明会への参加や、転職エージェントに相談をするのがおすすめ。ネット上では見つけられない、リアルな声や情報を集められます。

業界の8分類

業界の種類は、「メーカー」、「商社」、「小売」、「金融」、「サービス」、「マスコミ」、「ソフトウェア・通信」、「官公庁・公社・団体」という大きく8つに分類できます。各業界ごとの特徴や職種、業界の動向について解説していきます。

メーカー

私たちの身の回りには、食品や家電、自動車などのさまざまな製品があります。身近にあるあらゆる製品を、材料から加工し提供するのがメーカーの役割です。

メーカーは、製造業とも呼ばれています。メーカーに関わる企業は非常に多く、経済規模も大きいのが特徴です。日本のGDPのうち約20%をメーカーが占めており、経済の中心産業として位置しています。

メーカーのなかには、製造工程を一貫してすべて自社で行うメーカーもあれば、一部だけを担うメーカーもあります。

素材から最終製品の製造まで、すべての工程を自社で行うのは「総合メーカー」と呼ばれます。総合メーカーには、大手の製薬メーカーや化粧品メーカーなどが挙げられます。

製品の原材料となる素材を、製造し販売するのが「素材メーカー」です。樹脂や鉄鋼、紙といった原料を扱う、化学メーカーや鉄鋼メーカー、製紙メーカーなどがあります。

また、素材メーカーが作った原材料から、部品など製品の一部を作るのが「部品メーカー」です。

例としては、金属部品メーカーや電子部品メーカーなどがあります。最後に、部品を組み立て・加工をして、最終製品まで仕上げるのが「加工メーカー」です。自動車メーカーや食品メーカー、家電メーカーなど、普段私たちが広告などで目にすることが多いのが加工メーカーです。

メーカーの主な職種には、顧客に自社製品を販売する「営業」、製品の開発や改良を行う「研究開発」、工場で製品の組み立てを行う「製造」、新商品の企画や市場ニーズの調査を行う「商品企画」などがあります。

メーカーの業界動向としては、工場の自動化の遅れや人手不足が課題です。今後は、AIやIoTの実用化が必要とされています。メーカーを志望するなら、デジタル化やDXに対応していくために、ITリテラシーも高めていく必要があるでしょう。

商社

商社は、国内外のメーカーと小売との間の、販売を仲介する役割を担っています。メーカーとは異なり、基本的には自社で商品の製造や在庫を抱えないのが特徴です。

商社は「なんでも屋」と例えられることもある通り、顧客の商品を小売業者に販売したり、顧客の代わりに仕入れ先を探したり、顧客の要望する商品を紹介したりと、仕事内容はさまざまです。

また、商社のなかでも取り扱う商品によって「総合商社」と「専門商社」に分けられます。総合商社とは、食料品から天然資源、金融や宇宙開発など、あらゆるモノを取り扱う企業のことをいいます。

事業規模もさまざまで、国際的なスケールの大きい取引を仲介することもあります。

専門商社とは、専門性が必要とされる商材を取り扱う企業のことをさします。専門商社のなかでも、メーカー系専門商社、総合商社系専門商社、独立系専門商社と分類されることもあります。

商社の主な職種には、幅広い企業の担当者と関係を結びながら仕事をする「営業」、営業担当のサポートや電話・事務処理などを行う「営業事務」、新しい事業の立ち上げや企画を行う「事業企画」、輸送管理や通関手続きなど貿易に関する処理をする「貿易事務」などがあります。

商社における今後の課題は、資源・エネルギー業界に関わる事業における脱炭素の問題や、デジタル化やDXの推進、消費者の声を重視したマーケット型ビジネスへの変遷などが挙げられます。

商社を志望する場合、あらゆる人や企業と信頼関係を築くコミュニケーション能力、自ら課題を見つけて解決する課題解決力、ITリテラシーが求められるでしょう。

小売

メーカーや卸売業者から仕入れた商品を、消費者へ販売するのが小売業の役割です。ビジネスモデルは、仕入価格と販売価格との差額で利益を生み出すという形式です。

小売の業態には、コンビニエンスストア、スーパーマーケット、百貨店・デパート、ドラッグストア、専門店などがあります。

また、インターネット販売などEC事業を行うのも小売業者。小売は消費者との距離が近く身近な存在ですが、その分競争が激しいことも特徴として挙げられます。

小売の主な職種には、商品紹介やアドバイスを行う「接客・販売スタッフ」、商品の仕入れや検品・発注を行う「バイヤー」、複数店舗の販売データや顧客データを分析する「スーパーバイザー」、店舗の商品管理や売上管理などを行う「店長」などがあります。

小売業界の今後は、人材不足への対応と、EC事業のさらなる発展が注目されています。人材不足への対応としては、他業種と同じくDXの推進が必要です。

また、世界の小売市場と比較して、日本の小売市場ではEC比率が低いとされています。

今後、ECの成長によって業界の市場規模も大きくなることが期待されるでしょう。小売業界では、最新の動向に敏感に反応し、顧客のニーズをキャッチする、先見性のある人材が求められると考えられます。

金融

お金を通じて企業や人々を支え、社会経済を支えるのが金融業界の役割です。

金融という言葉の意味は、もともと余剰資金のある人から、資金を必要としている人に対して資金を融通することを指しています。金融のなかでも、業態別に「銀行」「証券」「保険」のように分類されます。

銀行は、企業や個人に対して預金や貸付、為替といった業務を行い、その際に発生する利子や手数料を収入源にするビジネスモデルです。

銀行は取引をする相手や地域によって、メガバンク・地方銀行・信託銀行・信用金庫と種類が分かれています。

証券は、投資家が株式や証券を購入する時にかかる手数料や、投資信託で得られる利益の一部を収入源とするビジネスモデル。証券会社は、実店舗を持つ企業と、オンラインで取引をするネット証券に分かれています。

保険は、契約者が支払った保険料から、支払保険金などを引いた差分を収入源とするビジネスモデルです。

保険のなかでも、死亡や病気・怪我などのリスクに備える生命保険、自動車事故や住宅の地震や火災などに備える損害保険の2つに分かれています。

金融業界の主な職種は、個人や小規模企業を取引相手とする「リテール営業」、大企業を取引相手とする「法人営業」、そのほかに専門的な職種として「ファイナンシャルプランナー」や「証券アナリスト」、「アクチュアリー」など、さまざまな職種があります。

いずれも専門的な知識が必要とされ、資格取得を求められることも多いです。

金融業界の動向としては、ITと金融をかけ合わせたFinTech（フィンテック）やDXの推進が注目されています。

また、フィンテックやDX化の流れに伴い、業界の再編成がされていくことが見込まれます。金融＝堅い仕事といった固定観念から脱却し、ITやデジタル化にも対応できる、柔軟な視点をもった人材が求められていくでしょう。

サービス

個人や企業から求められているサービスを提供する仕事を、サービス業といいます。

サービス業には、飲食業やホテル業、美容院やコンサルなど、さまざまな業種があります。サービス業は、日本のGDPのうち約30%以上を占める主要産業です。

サービス業のビジネスモデルは、業種によってさまざま。美容院であればヘアカットをする技術を提供して対価をもらい、コンサルであれば事業を成功に導くアドバイスをすることによって報酬をもらいます。

このように、個人や企業の要望を満たすことによって、収益をもらうという構造をしています。

サービス業の主な職種は、飲食店スタッフ、ホテルスタッフ、美容師、キャビンアテンダント、タクシー運転手などがあります。

個人にサービスを提供するBtoCなのか、企業にサービスを提供するBtoBなのかによっても、企業の特徴や仕事内容は大きく異なります。

サービス業は、業種によって今後の動向が異なります。例えば、コロナ禍の影響を受け、飲食・宿泊業は打撃を受けました。

その反面、巣ごもり需要で成長を果たしたフードデリバリー業もあります。2023年現在は平常時に戻りつつあるため、社会経済の全体を見渡していく必要があるでしょう。

マスコミ

メディアを通じて世の中にあらゆる情報を伝えるのが、マスコミ業界の仕事です。

マスコミのなかでも、テレビ放送の電波を通じて情報を伝える「テレビ」、ニュースなどを紙面を通じて伝える「新聞」、マンガやファッションといった雑誌や参考書などを手がける「出版」、あらゆるメディアの広告スペースや時間枠に商品・サービスのPRを行う「広告」など、業種によって分かれます。

テレビ業界では、全国放送を行う「キー局」、限定された地域で放送を行う「地方局」、衛星による放送を行う「BS、CS局」などのように分かれています。

新聞にも、全国に販売する「全国紙」と、限られた地域で発売する「地方紙」があります。さらに、幅広いニュースを取り扱う「一般紙」、スポーツを専門として取り上げる「スポーツ紙」や経済情報に特化した新聞があります。

同じ業界でも、取り扱う分野や地域によって企業の特色が異なります。

マスコミ業界の主な職種には、営業系の仕事や、企画の立案を行う「編集・制作」、事件や事故などの話題に対して、現場に行き取材する「記者・ライター」、紙やWEB媒体の広告のデザインを手がける「広告デザイナー」、市場動向の調査を行う「マーケティング」などがあります。

マスコミ業界は華やかな印象がある反面、仕事の拘束時間が長く不規則な勤務時間になりがちです。したがって、精神的なタフさや体力も必要とされる仕事です。

また、情報に対して常に敏感であり、場所や時間を問わずに情報収集しにいく姿勢も求められます。今後はデジタル化や海外進出といった業界の変遷も考えられるため、働き手も柔軟に対応していく必要があるでしょう。

ソフトウエア・通信

ソフトウェア・通信業界とは、インターネットなどの情報を伝達する技術に関わる仕事です。「ソフトウェア」は、企業が業務遂行に必要とするソフトウェアやアプリケーションなどを設計・開発する仕事です。

Webサイトの制作やコンテンツの作成を行うのは、「インターネット・Web」業界といわれます。電話回線や光回線など通信手段を提供するのは「通信」です。

ソフトウェア・通信業界の主な職種は、営業職や、ソフトウェアの提案を行う「セールスエンジニア」、ソフトウェアの企画・開発を行う「ソフトウェアエンジニア」、ビッグデータのなかからデータ解析を行う「データサイエンティスト」、Webサイト制作を指揮する「Webディレクター」、Webサイトのデザインを行う「Webデザイナー」、Webサイトの記事を執筆する「Webライター」などが挙げられます。

専門的な知識を必要とされる仕事もあるため、転職活動をするにあたって実践的な知識を学習する必要もあるでしょう。

ソフトウェア・通信業界は、昨今のデジタル化推進によって市場規模は拡大傾向にあります。通信業界では、インフラを支える重要な仕事を担うため、責任感を持って業務にあたる必要があります。

またソフトウェアや通信業界は、日々新しい技術が開発されています。最新技術を常に身に付け、情報感度の高い人が求められていくでしょう。

官公庁・公社・団体

官公庁とは、国や地方公共団体の役所などを指しており、裁判所や国会なども含まれます。

公社・団体とは、公益財団法人や独立行政法人など、一般企業のように利益を追及するのではなく、公共的な事業を行う集まりを指します。いずれも、社会に必要不可欠な公共事業を担っています。

官公庁・公社・団体の主な職種には、行政活動を支える「行政事務」、国または地方の研究所で研究や試験を行う「研究官」、各自衛隊にて国民の安全を守るために活動する「自衛官」、小中高校などの公立学校の「教員」などが挙げられます。

官公庁に勤めるには、いずれも公務員試験の受験が求められます。試験を受験するためには年齢制限もあるため、事前に受験要件を確認する必要があります。

また、官公庁・公社・団体は、社会全体を支える重要な仕事です。個人情報も多く扱うことがあるため、責任感を持ち、真摯に仕事ができる人が向いています。

また、市役所では高齢者の方や身体の不自由な方と接する機会も多いでしょう。相手のペースに合わせて、穏やかに対応できる傾聴力やコミュニケーション能力が求められることもあります。

悔いのない業界選びをするために

ここまで8つの業界について紹介してきましたが、「まだ業界のイメージが湧きにくい」、「もっと深く業界研究をしたい」と感じた方もいるかもしれません。

また、ネット上には情報が溢れていて、日々忙しいなかで業界研究を進めるのが億劫に感じることもあるでしょう。

業界研究を効率よく進め、より深い情報収集をするには、転職エージェントを活用することがおすすめです。

転職エージェントの担当者は、企業の人事担当や現場の社員とも関わりを持っていることが多いです。企業には直接聞きにくいことも、転職エージェントに相談すればリアルな社内の雰囲気を知っているため、解決することができるでしょう。

また、業界研究が不十分であったために「就職して後悔した」といったリスクを避けるためにも、転職エージェントを活用して幅広く情報収集することがおすすめです。

私たち「第二新卒エージェント neo」では、第二新卒やフリーター・高卒の方向けに、無料でキャリア相談できるサービスを提供しています。

「業界についてもっとリアルな情報が欲しい」、「自分に合った業界が分からない」といったお悩みも、気兼ねなく相談していただけます。書類選考や面接対策についてのアドバイスもできますので、業界研究や転職活動にお悩みの方は、ぜひ検討してみてください。

おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

しかしどうしても自分の良いところや強みがわからないときにはぜひ、私たち第二新卒エージェントneoに頼ってください。これまで多数の内定者を輩出した確かな実力を持ってあなたの性格を分析、そして安心して働ける求人をご紹介致します。共に楽しい仕事探しを成功させましょう！

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