転職しないほうがいい業界の特徴

転職先選びにおいて何を重要視するかは人それぞれ。絶対的な正解というものは存在しません。それでもなお転職しない方がいいとされている業界には、それなりの理由があります。

まず最初に転職がおすすめされていない業界の特徴を把握し、転職先選びの判断材料にしましょう。

将来性が低いといわれている業界

全体的に見て将来性が低い業界は転職しない方がいいとされています。どんな業界にも業績を伸ばしている企業はあるものですが、業界そのものの市場規模が縮小傾向であれば将来性は低いです。

将来性が低い業界は中々売上が伸びず、従業員の給与も上がりにくい傾向があります。ひいては従業員のリストラや倒産に繋がる可能性があり、そうなればまた転職活動を行うハメになってしまうでしょう。

将来性が低いという定義にも色々な要素がありますが、特に注意しておきたいのは「需要が減少している」「人間の手が必要なくなっている」という2つのパターンです。

社会情勢によって業界全体の需要が減少するというケースは珍しいことではありません。先行きを予想する事は難しいですが、普段からニュースや新聞などに目を通し、業界の動向をチェックしておきましょう。

また、日本ではITやAI関連の技術開発が盛んに進められています。ビジネスシーンでも自動化・効率化のためのシステム導入は積極的に行われており、人間の手作業による仕事が少なくなっているのです。

こうした業界ではいずれ従業員を多く雇う必要性が薄くなるため、人員・人件費の削減が起きる可能性が高いでしょう。雇用の安定性という意味では、人間ならではの手作業・判断・技術などが必要な業界が無難です。

残業時間が長く離職率が高い業界

残業時間が長い、あるいは離職率が高い業界も転職先としておすすめ出来ません。残業時間が長いと疲れやストレスが溜まり、心や身体を壊してしまうリスクが高いです。

プライベートとの両立も難しくなり、人生の豊かさにも大きく影響すると言えるでしょう。健全な企業であっても残業時間をゼロにするのは難しいと言われています。

厚生労働省の「毎月勤労統計調査 令和3年8月分」によると、産業全体における一般労働者の平均残業時間は12.3時間。この数字を一つの目安にしておくと良いでしょう。

日本では長時間労働が問題視されてきた事を理由に、2018年から本格的な働き方改革が開始されました。その結果多くの業界・企業では残業時間の削減を実施しています。

こうした時代背景にも関わらず残業時間が長い業界は、業務効率化に消極的で従業員を酷使する傾向があるので注意しましょう。

離職率が高くなる原因にはいくつかのパターンが考えられますが、業界全体で高い水準になっている場合は業務内容そのものが過酷である可能性が高いです。

参考までに厚生労働省による「令和3年雇用動向調査結果の概況」では、産業全体の離職率が13.9％という結果が出ています。

離職率の高い業界へ転職すると仕事を辞めたくなる理由が発生してしまう可能性が高く、再度転職活動が必要になることも。

転職回数が増えてくると採用担当者に「辞め癖」がある人だと思われてしまうため、転職活動が厳しいものになっていきます。

離職率は現場で働いた従業員のリアルな行動結果なので、業界の労働環境や業務の過酷さをイメージする有用なデータです。

年収水準が低い業界

転職先を選ぶ際は業界全体の平均年収にも着目してみてください。年収は労働者の生活水準に直結する大切な要素。プライベートの充実具合にも関わってきます。

もちろん仕事のやりがいは人によって異なりますが、前提としてお金を稼ぐために働く以上は年収が高ければ仕事へのモチベーションも上がりやすくなるのが一般的です。

厚生労働省公表の資料「賃金構造基本統計調査 令和3年分」によれば、この年における一般労働者の平均月収は30万7000円。ボーナスを加味して年収に換算すると約460万円です(夏冬のボーナスを月給1.5ヶ月分で計算)。

年収が低い業界では従業員の給与が上がりにくい傾向があり、頑張りが結果に反映されないためモチベーションも中々維持出来ません。

年収が高ければ労働環境が良いとは限りませんが、仕事の成果や自分の能力が適切に評価される業界は一般的に平均年収も高いものです。

ただし年収は勤続年数や年齢によっても異なるので、数字はあくまで参考程度に留めておきましょう。

転職しないほうがいい業界10選

転職先は基本的に自分の興味関心や転職の軸を考慮しながら選ぶのが基本ですが、転職しない方がいい業界やその理由を把握しておくと冷静な判断が出来るようになります。下記では、転職しない方がいい業界を紹介します。

介護業界

少子高齢化が進む日本において、介護業界は需要が高まり続けている分野です。ただし実際の現場は慢性的な人手不足で、従業員1人あたりの業務負担量が大きい仕事とされています。

ここで注目しておきたいのは、データだけを見るとさほど過酷な環境に見えないという点です。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を基に福祉関連職の平均年収を算出すると、約451万5000円と平均以上になっています。

介護労働安定センターの「令和3年度介護労働実態調査」における介護士の月間平均残業時間は6.4時間、離職率は14.1％とどれも平均的です。

にもかかわらずおすすめできない理由は、介護業界の辛さは「仕事内容に給与が見合っていない」という点が大きな不満に繋がっているからだといえます。

介護業界に転職を考える際には、何が大変なのかという点について、しっかりと業界分析をしておくことが大切です。有資格者の給与が上がりやすいという特徴がある点にも、留意しておきましょう。

教育業界

少子高齢化で子どもの数が少なくなることから、教育業界は将来性が低く、転職しない方がいいとされています。特に民間の学習塾や予備校は生徒を確保するハードルが上がっているのが実情です。

さらに教育熱心な保護者の一部が「モンスターペアレント」と呼ばれるクレーマーになるケースが増えており、業務に従事する人の負担が大きくなっています。

小中高といった教育機関では教員の人材不足や長時間労働を問題視する声も多いです。

厚生労働省の「雇用動向調査結果の概況」を見ても、教育業界の離職率は15.4％と平均よりも高めになっています。未来ある子どもの教育に確固たる熱意を持っていなければ、長く働くことは難しい業界と言えるでしょう。

宿泊業界

宿泊業界は事業の性質上、基本的に24時間体制で人員が必要になるため長時間労働になりやすいです。身体を動かす業務が多く肉体的な負担も大きくなりがちと言えます。

厚生労働省の「雇用動向調査結果の概況」でも、宿泊・飲食サービス業の離職率は25.6％とずば抜けて高い水準です。さらに、2020年初頭に流行した新型コロナウイルスの影響で宿泊業界は大きな痛手を被りました。

観光庁が公表している「旅行・観光消費動向調査」によれば、2019年に17.2兆円だった国内宿泊旅行の市場規模は半分以下の7.8兆円まで縮小しています。

宿泊を伴う旅行は根強い人気があり2022年には17.3兆円まで回復しているものの、先行き不透明な印象も強く転職先としてはいまひとつ人気がありません。今後の業界の動向を見据えた検討が必要でしょう。

飲食業界

飲食業界のビジネスモデルは一般的に「薄利多売」と言われており、利益率の低い商品を多く提供することで成り立っています。

つまり商品を作るために多くの労力や時間を要するのに対して、儲けの効率があまり良くないのです。

チェーン展開している飲食店の正社員となると、現場での調理や接客以外にも売上・人材管理・本部とのやり取りなど業務量が多くなります。

体力的にはもちろんメンタル面での負担が大きいため、宿泊業界同様離職率が25.6%と高い水準です(参考：厚生労働省公表「賃金構造基本統計調査」)。

外食産業は新規参入による入れ替わりが激しい世界であり、気を抜くとあっという間に売上が落ちてしまいます。料理に対する情熱が自分を支える業界であると言って良いでしょう。

ブライダル業界

結婚式の演出や運営を生業とするブライダル業界は華やかな印象が持たれていますが、実は転職しないほうがいいとされる代表的な業界の一つです。その理由は日本の未婚率にあります。

「若者の結婚離れ」などという言葉が飛び交うように、日本では結婚していない人の人口が増加傾向です。

厚生労働省が公開した資料「人口減少社会を考える」によると平成27年時点の未婚率は男性が24.2％、女性は14.9％となっています。2000年のデータを見ると男性が12.6％、女性が5.8％なのでおおむね2倍になっているのです。

未婚率の上昇は1990年から始まっており、今後も続いていく見通しとされています。

さらにマイナビウエディングの「2022年 結婚・結婚式の実態調査」では、結婚しても式を挙げないと回答している人が全体の35％に上っていました。

社会情勢的な需要の低下に加えてコロナ禍の売上減少もあり、業界全体が低迷しています。誰かの晴れ姿を支えるやりがいの大きい仕事ですが、業界全体の動向には注意が必要です。

運送業界

運送業界は長時間労働が慢性化している業界でありドライバーの負担が大きいです。厚生労働省の「毎月勤労統計調査」では運送業の月間平均残業時間が24.5時間と、平均の約2倍であることが分かります。

積荷によっては積み込みや荷降ろしが力仕事となり、そうでなくても長時間の運転は同じ姿勢が続くため身体への影響が懸念されるでしょう。また、運送業界は成長分野でECサービスの影響によって需要が高まっています。

将来性という意味では問題ありませんが、ドライバーの高齢化や人材不足が大きな課題点です。

再配達制度や労働環境の見直し、ドローン配達の導入など環境改善の試みが活発化しているので、今後の動向に注目しておきましょう。

出版業界

紙媒体の商品を印刷・販売する出版業界は、インターネットや電子デバイスの普及により年々市場規模が縮小しています。

Webサイトや動画サイトから手軽に情報が得られるようになったため、新聞や雑誌といった紙媒体の商品は需要が少なくなっているのです。

さらに電子書籍の登場によって巻数の多い漫画作品なども収納に困らなくなり、印刷業者は特に売上が苦しくなっています。

公益社団法人全国出版協会がまとめた「日本の出版販売額」によると、1996年に約2兆6500億円だった出版物の販売額は2021年に約1兆6700億円まで落ち込みました。

企業ごとに独自の努力を試みている業界なので、将来性はその取り組み次第とも言えます。

小売業界

コンビニ・スーパー・百貨店などが属する小売業界も業績悪化に苦しんでいます。小売業自体は生活に密着した業界であり、消費者にとって身近なものです。

しかしインターネットが発達したことにより、多くの消費者がネットショップを積極的に利用するようになりました。加えて日本では消費税の上昇が段階的に進んでおり、購買意欲の低下が見られます。

先に述べたコロナ禍の影響で、特に嗜好品や趣味用品を取り扱う小売業は大きく売上を下げました。

経済産業省の「第1回百貨店研究会事務局説明資料」によれば、平成3年に9.7兆円だった百貨店の売上高は、令和元年に5.8兆円まで縮小しています。

コロナが流行し始めた令和2年はさらに4.2兆円まで落ち込みました。社会情勢によって影響を受けやすい小売業は、将来性が不安定な業界なのです。

コンビニやスーパーといった他の業態は比較的順調ではあるものの、テクノロジーの進化によって人間の手による仕事量は減少傾向となっています。

基本的に特別高度なスキルや知識を要さない世界であるため、昇給チャンスも多いとは言えません。高年収を実現するためには、歩合制やインセンティブ(成果報酬)を設けている企業に勤めることが重要です。

不動産業界

住宅や土地といった高額商材を扱う不動産業界は、ノルマが厳しくメンタル面での負担が大きいと言われています。一件あたりの成約で動く金額が大きいため、慣れないうちはプレッシャーに押しつぶされそうになる人も珍しくありません。

不動産という商材は性質上値動きが激しく、社会の動向によって柔軟に対応する必要があります。人の居住や労働の環境に直接関わるため顧客からの細かい要望やクレームも多い世界です。

休日対応といったイレギュラーな業務も多いので、精神力と体力の双方が求められる業界と言えます。

また、不動産業界は体育会系のノリが根強い業界としても有名です。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を見ると、男性正社員の平均月収が約38万円であるのに対して女性正社員は約27万円に留まっていることが分かります。

男女格差の是正が進む現代社会において、古い習慣が未だに息づいていると言えるでしょう。

インセンティブによるボーナスを支給しているところが多く契約数に伸び悩むと年収が低くなりますが、頑張り次第では高収入が実現可能です。

テレビ業界

様々な有名人が活躍する番組を支える華やかなテレビ業界ですが、その世界で働くとなるとおすすめしにくいと言えます。

ここでも影響しているのはやはりインターネットの発達であり、動画コンテンツの人気が高まったことによってテレビ離れが加速しました。

テレビ番組の作成ではスポンサーからの出資が大きな資金源となりますが、テレビ業界の広告費用は2019年を境にインターネット業界に逆転されています(参考：サイバーエージェント「インターネット広告」)。

スポンサー企業がインターネット広告への出資に乗り換えている事実からも、テレビ業界の将来性は低下していることが伺えるでしょう。また、テレビ業界では独特な風習が多く業界自体に馴染めず辞める人も少なくありません。

入社から数年は雑用がメインとなるため年収も上がりにくいという点も大きいです。業界に対する強い憧れやタフな体力があってはじめてこなせる仕事と言えるでしょう。

転職したほうがいい業界5選

転職しない方がいい業界がある一方で、以下のように、将来性の高さや労働環境の良さから転職した方がいい業界というものも存在します。

IT業界

IT業界は飛躍的な技術進歩とサービス普及によって、需要が右肩上がりの成長分野です。

その反面エンジニア職の人材不足が深刻化しているという課題もありますが、好条件の給与や未経験者の積極採用で対応している企業も多く転職のチャンスにもなっています。

スキルや保有資格次第など実力次第で給与が上がりやすい風土が業界全体で整っているため、高いモチベーションを保って仕事に臨めるでしょう。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を参考にすると、情報通信業の平均年収は約568万5000円と高水準であることが分かります。

リモートワークやフレックスタイム制など、働きやすい就労スタイルを取り入れているところも多いです。

インフラ業界

電気・ガス・水道・鉄道などの社会インフラは市民生活に必要不可欠と言っても過言ではありません。したがって業界全体で仕事の需要が安定しており、安心して働き続けることが出来ます。

工事・設備点検・メンテナンスには高度なスキルや専門資格が必要になるため、平均年収が高めであるという点も魅力です。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査の概況」によれば、インフラ業界の平均年収は649万5000円と全業界中トップクラスであることが分かります。

人材業界

人材業界は転職希望者に求人を斡旋するのが主な仕事です。日本では終身雇用制度や年功序列の給与体系が見直され、若くして転職することで積極的にキャリアを形成する人が増えました。

人材業界はこうした社会情勢の変化から需要が高まっている仕事です。成長分野であることから市場規模も大きく、業界動向SEARCH.COMの調査によって算出された人材派遣業の平均年収は約540万円と高収入になっています。

各業界に関する知識や採用試験を突破するためのノウハウは求められますが、特別な資格を必要としないので未経験からでも転職しやすいという特徴があります。

食品業界

メーカー本社や製造工場で商品を作る食品業界も、安定性の高さからおすすめの転職先と言えます。食品という生命維持に必要かつ娯楽要素もある商材は、この先もビジネス界から消えることがないでしょう。

また、企業が食品業界に新規参入するためには工場設置・原材料確保・販売ルート確保など多額の初期コストが必要になります。

そのためライバル企業が新しく増えるという事態が比較的少なく、価格競争が抑えられ企業の業績も安定する傾向があるのです。

海外への輸出展開に積極的な企業も多く、業界動向SEARCH.COMの調べによる平均年収は約628万円と好調な業界と言えます。

製造業界

ものづくり大国と呼ばれる日本において、製造業界は主要産業と言っても差し支えありません。求人情報の母数が多いため間口が広く、比較的採用を勝ち取りやすい業界です。

未経験からでも転職可能ですが、マシン操作や設計技術など専門的なスキルや資格を身に付けておくと効率的に年収を上げることが出来るでしょう。

厚生労働省の「雇用動向調査結果の概況」によれば、製造業界の離職率は9.7％と平均よりも低く産業全体を通してみても優秀な数字です。

業界選びに迷ったら転職エージェントに相談しよう

仕事探しに業界の知識が重要であることは本記事で述べた通りですが、実際に自分で転職先を選ぶとなると不安な人も多いでしょう。そんな時は転職活動のプロである転職エージェントに相談してみてください。

転職エージェントでは求人情報の紹介を行うだけでなく、取り扱っている業界に関するリアルな情報も提供しているのです。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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