転職先の業界を選ぶ際のポイント

転職先の業界を選ぶにあたり、おさえておきたいポイントがあります。転職を成功させるために必要なポイントです。転職先の選び方は人それぞれで、直感的に選ぶ人もいれば、他者の評価を参考に選ぶ人もいます。

それぞれ大事なことですが、そこにプラスして、ポイントを外さない転職先選びをすることで、自分が望んでいる働き方を実現できる可能性が高まります。

将来性のある業界を選ぶ

業界としての将来性の有無は転職先を選ぶうえで重要なポイントです。転職は目的ではなく手段であり、転職先の業界の将来性は、とくに第二新卒の方にとってその後の長い会社員人生を左右する大きな要素です。

将来性のある業界、将来性の高い業界に転職することで、長く勤務しやすくなり自身のキャリアアップが可能です。拡大傾向にある業界なら、仕事の幅がひろがり、年収アップも見込めます。

反対に、将来性がないか低い業界を選んだ場合は、どんなに頑張って働いても実績が伸びない、給料が上がらないといった状況になりかねません。

その結果、せっかく転職したにもかかわらず、再び転職を考えることになる可能性があります。そうならないためにも、将来性を考えることが重要です。

規模が大きい業界を選ぶ

業界の規模は大きければ大きいほど良いといえます。それだけ仕事の全体量が多く、人手が必要であると同時に、さまざまなタイプの案件を経験することが可能です。

また、社内外の人脈作りにも期待を持てます。規模が大きいということは、そこで動いている金額も大きく、収入的な面からも期待できるでしょう。

転職活動を行っている時点ではそこまで規模が大きくなかったとしても、拡大傾向にある場合は前述した将来性の面で選択肢となり得ます。

離職率が低い業界を選ぶ

離職率は転職後の安定した働きにかかわる重要なポイントであり、離職率が低い業界を選ぶべきといえます。離職率とは、企業に在籍している従業員のうち、一定期間内に何人が退職したかを示す割合です。

たとえば、100人の常用従業員がいる企業で5人が辞めれば離職率は5%に、30人が辞めれば30%になります。多くの人が辞めてしまう業界は、働きにくい業界である可能性が高いです。

企業レベルで考えた場合でも、一般的に離職率が5%の企業のほうが、30%の企業よりも従業員にとって良い企業だといえるでしょう。離職率の低い企業が多い業界は、業界全体としての離職率も低くなります。

つまり、そこで働く人たちにとって良い業界である可能性が高いのです。下記に離職率を左右する主な離職理由を示します。

離職率が低い業界は、上記のように感じる従業員が少ない企業が集まっているといえます。従業員満足度や従業員エンゲージメントが高い状態ともいえ、転職後に安心して働く自分の姿を想像しやすいといえるでしょう。

従業員満足度とは、従業員が給与や職場環境その他の諸条件について、現在の状況に満足している度合いを示す指標です。

従業員エンゲージメントとは、従業員が企業の理念などを理解して共感・信頼し、自発的に貢献しようとする意欲を指します。

あくまでも現状への満足度を示す従業員満足度とは異なり、企業とともに進む意欲が重要となる点で、従業員エンゲージメントの高いほうが離職率の低さによりつながるといえるでしょう。

また、離職率の高さには別の問題が隠れている可能性があります。特に注意したいのが、企業側が人員の削減を行っているケースです。

削減し過ぎて一時的に人員不足が生じ、補充目的で採用しているケースが考えられます。そのまま削減方針が変わらなければ、新規に採用されたとしても、いつ自分が削減対象になるかわからないリスクを抱えているといえるでしょう。

そもそも人員削減を行わなければならない時点で、業績が下降しているなどの好ましくない状況が考えられます。したがって、業界としての離職率はもちろんのこと、転職先の候補となる企業の離職率にも注意することが重要です。

歴史が長い業界を選ぶ

歴史が長い業界は、社会の中で受け入れられ、必要とされてきた業界です。別の表現をするなら、社会的に信頼されている業界といえます。

そのため、足腰が強く、少々のことでは倒れにくい点が大きな強みです。

また、長年の歩みの中で、業界としての仕事のやり方が洗練されるとともに、個別企業においてはシステム化が進み、働きやすい環境が整備されている可能性が高いと考えられます。

効率的な育成方法によって戦力化を図っているケースが多いでしょう。転職する側の視点で見れば、入社したてで右も左もわからない時期に悩むリスクが軽減され、円滑に職場に溶け込める可能性が高まります。

もちろん、歴史が短い業界であっても良い企業はあります。しかし、まだまだ手探りで進んでいる部分があり、誰もが何役もの仕事をこなさなければならないケースも少なくないと考えられます。基本的には即戦力採用が中心になりがちです。

業界未経験者を採用したとしても、新人の教育やサポートにまで手が回らないおそれがあります。歴史が浅い業界や企業を選ぶなら、入社後のフローなどの確認が重要です。

希望職種のある業界を選ぶ

将来性があり規模が大きく、離職率が低くて歴史が長い業界を選ぶことが重要ポイントであることは間違いありません。しかし、その他にも自分が希望する職種がある業界を選ぶのもポイントです。

転職を考える時、業界よりも先に職種を考える人は少なくないでしょう。これまでの経験を活かせるように、同じ職種の仕事をしたいと考えるケースや、心機一転で気になっていた職種にチャレンジしてみようといったケースの転職はよくあることです。

どの業種にも存在する職種であれば問題ありませんが、一部の業界にしか存在しない職種を希望する場合は業種が絞られてきます。

平均年収が高い(伸びている)業界を選ぶ

平均年収が高い業界、平均年収が他の業界よりも伸びている業界も見逃せません。お金がすべてではないとはいうものの、仕事をするうえでお金は大事です。

一概にはいえないものの、年収が高い業界や伸びが良い業界は、既に述べた将来性や離職率の面からもおすすめポイントとなります。

転職におすすめの業界5選

転職先の業界を選ぶ際のポイントを踏まえ、ここでは転職におすすめの業界5選を紹介し解説します。統計を出典とする賃金には賞与などを含んでいないため、平均年収は記載の金額よりも多くなります。

運送業界

運送業界は労働力不足に加えて通販需要の増大が大きな特徴です。過重労働問題の改善とドライバーを中心とした人員の補充が急がれており、未経験の第二新卒でも転職しやすく、好条件での採用に期待がもてます。

また、将来的にも需要の伸びが期待されている業界です。取扱量が増えれば、ドライバーだけでなく倉庫内作業や事務を担当する職種の募集も増えると考えられます。

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、郵便業を合わせた運送業で働く一般労働者の2022年の賃金は285.4万円で、前年より2.5%増となっています。

離職率は2021年の場合、11.5%（厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」より）となっています。現場を中心に、運転が得意な人や体力に自信のある人に向いている業界です。

医療・福祉業界

医療・福祉業界の中でも介護施設や訪問介護ステーションなどで働くヘルパーなど介護職の需要は多く、未経験者の転職先として有力です。

働きながら介護福祉士の資格を取得する人も少なくなく、ケアマネージャー（介護支援専門員）へのステップアップを目指すことが可能など、働きやすい業界だといえます。

少子高齢化が加速する中で市場規模は拡大傾向にあり、将来性も高い業界です。

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」によれば医療・福祉業界の2022年の賃金は296.7万で、前年より1.7%増となっています。

介護職の賃金は医療・福祉業界全体平均と概ね同じ水準（公益財団法人介護労働安定センター「令和3年度「介護労働実態調査」結果の概要について」より）です。

介護職は激務で離職者が多いというイメージがあるかもしれませんが、国や事業者が労働環境や賃金の改善に取り組むことで、同資料によれば2007年の21.6%から2021年には14.3%と年々低下しています。

厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると医療・福祉業界としての2021年の離職率は13.5%（※6）です。人のお世話をすることにやりがいを感じる人に向いています。

情報通信業界

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」によれば情報通信業界の2022年の賃金は378.8万円で、他の業界と比べて高い部類に入り、前年比1.4%の伸び率となっています。

インターネットとスマートフォンの普及、5Gの活用など、時代の先端と関係が深く拡大傾向にあり、将来性の高さが見込めます。

情報通信業界には通信業や放送業、インターネットサービス業などが含まれており、これからの成長産業と呼ばれるIT関連企業の多くもこの業界か、この業界と他の業界にまたがる業務を行う存在です。

情報通信業界の事業内容は通信インフラやシステムの開発、運用、映像コンテンツ制作や提供、アプリケーションサービスなどさまざまとなっています。

情報通信業界の職種は技術系からクリエイティブ系まで多岐にわたり、活躍の場が多い業界だといえます。

厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると情報通信業界の離職率は、2021年の統計で9.1%と一桁台です。

情報インフラで社会を支えたい、映像制作などクリエイティブな仕事がしたい、IT社会で役立つパッケージソフトを開発したいといった人に向いています。

自動車業界

自動車業界は長い歴史がある業界です。時代の波を乗り越えてきた業界だけに、安定感は大きいといえます。代表的な企業にトヨタや日産などがあり、成長を続けている実績から、将来性についても安心感がもてる業界です。

ブラッシュアップされた社内の仕組みにより、働きやすい環境が作られているといえるでしょう。

自動車業界の離職率は低いといわれており、公的な統計としては製造業という大きな括りでの数字になりますが、厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」によれば2021年が9.7%（※9）と低い水準になっています。

自動車業界における2022事業年度の賞与などを含む平均給与では、たとえばトヨタが約895万円（トヨタ自動車株式会社「有価証券報告書2023年3月期」より）で、日産が約851万円（日産自動車株式会社「有価証券報告書 第124期」より）です。

職種は設計や開発、調達、製造、広報、営業など幅広く、メカづくりが好きな人をはじめ、より良い自動車を世に送り出す仕事がしたい、自動車を通じて世の中をより豊かにしたい人などに向いています。

不動産業界

不動産業界は土地や建物の需要がなくならない限り、つまり人が生活している限り存続し続けると考えられる業界です。バブル期のように極端な活況は見込めないとしても、安定した転職先としておすすめできます。

職種は企業によって異なりますが、主として分譲地や分譲住宅、マンションの開発や設計、販売、分譲や賃貸の仲介営業、不動産管理などです。

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、物品賃貸業と合わせた不動産業の賃金は2022年が339.5万円で、前年比4.1%の伸びを見せています。離職率は2021年が11.4%（13%）です。

不動産業界は生活の基盤となる住宅を扱う仕事をしてみたい人や、不動産開発を通じて街づくりにかかわってみたい人に向いています。

また、営業職の需要が多い業界でもあり、歩合給や勤務時間の設定など、営業としてバリバリ活躍したい人にとっても、働きやすい仕組みを採用している企業が多い業界です。

転職成功のコツとは？

では、転職を成功させるにはどうすれば良いのでしょうか？転職は情報戦ともいわれる時代であり、いかに鮮度の高い情報を誰よりも早くキャッチするかが転職成功の大きなポイントです。

転職を希望する業界や企業、職種についての正確な情報収集が欠かせません。不正確な情報を頼りに転職した場合、将来性が乏しく離職率も高い職場だったということになりかねません。

また、優良な求人があっても知らなければ転職できる可能性はゼロです。知ったとしても遅ければ、ライバルに出遅れてしまいます。まずは情報収集に力を入れることが重要です。

転職先選びが進まない場合には、自分がやりたいことを考え直します。

それが可能な業界や職種について、実際の求人条件や仕事内容を調べ、自分に適性がありそうかを判断すると良いでしょう。その場合でも、転職先の業界を選ぶ際のポイントを外さないことが重要です。

転職したい業界や職種が決まったら、次は数ある企業の中から応募する先を決めます。この段階では、社風や勤務条件、職場環境などが主な比較材料です。

年々、福利厚生の充実度も重視されるようになっています。同じ業界の同じ職種であっても、企業による違いがあるため、より慎重に選ぶことが重要です。主要な項目を比較表にして見ると検討しやすいといえます。

応募先の企業に採用されるためには、応募書類や面接での失敗は許されません。第二新卒の場合は、強くアピールできる経歴がなくてもおかしくありませんが、社会人として自分を売り込むテクニックは必要になってきます。

とはいえ、自分の力だけでは限界を感じることも少なくないでしょう。転職を成功させるには、誰かの力を借りることも必要です。転職活動は一人で進めるよりも、転職エージェントを活用したほうが効率的で便利です。

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おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

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