フリーターの一人暮らしには〇〇万円必要！

ほとんどの方がご存知かと思いますが、フリーターの月収事情は正社員に比べるとかなり厳しいと言わざるを得ません。

それでは、フリーターとしての収入だけで一人暮らしをすることはそもそも可能なのでしょうか？地域別の最低時給や平均生活費のデータを元に見ていきましょう。

【地域別】最低時給で正社員と同じだけ働いた場合の月給

フリーターは時給制なので、時給の金額が毎月の収入に直結してきます。「できるだけ時給の高い仕事を見つけたい」と考えているフリーターの方も多いのではないでしょうか。

フリーターが実際にもらえる時給は職種・職場によって大きく変わってきます。時給800円という仕事もあれば、時給2,000円という仕事もあるのが実状です。もっとも、時給500円といった極端に低い時給の仕事はありません。

「最低賃金」と言って、「最低限これ以上の時給を支払わなければならない」というルールがあるからです。つまり、どんな仕事を選んだとしても最低賃金以上の時給で働けるということになります。

この最低賃金は都道府県によって金額が違います。もらえる最低時給を知るためにも、まずは自分が現在住んでいる地域の最低賃金をチェックしてみましょう。

以下、厚生労働省が発表した各都道府県の最低賃金データについて、簡単にまとめや考察を行ってみました。

このデータによると、各都道府県の最低賃金は760～1,000円未満と幅があり、地域によってかなり差があることが伺えます。

例えば、東京や大阪、神奈川といった大都市圏では900円を大幅に上回り、時給1,000円に近い水準です。また、千葉、埼玉、愛知、兵庫といった人口の多い地域も900円近くになっています。

一方、東北各県や沖縄のように760～780円未満と最低賃金が800円を下回っている地域も多いようです。同じ仕事でも、自分の働きたい地域によって、もらえる給料の金額にはかなり差があることが推測できます。

それでは、フルタイム（1日8時間）、月20日（週5日出勤）と正社員並みに働いた場合、フリーターは月給にしていくらくらいの給料をもらえるのでしょうか。

各都道府県の最低賃金に近い、時給750円、時給800円、時給900円、時給1,000円の4パターンで計算を行いました。

実際には、ここに書かれた金額から税金や社会保険料（健康保険、年金）が引かれるため手取りはもう少し低くなると思われます。

つまり、仮に最低時給に近い金額で働いた場合多少の地域差はあるものの、手取り10万円前後で生活しなければならないということです。

地域別平均生活費

一方一人暮らしをする場合には、毎月一体どれくらいの生活費が必要になると思いますか。

生活費には実は地域の経済事情が大きく関係してきます。一般的に、時給の高い地域は物価も家賃も高く、逆に時給の低い地域は物価も家賃も安い傾向があるようです。

特に家賃は、毎月の出費の中でも地域差が大きい項目です。例えば、単身者向き物件の家賃は、東京23区内では8万円くらいからが相場とかなり高めです。

しかし、その他大都市圏で6万円くらい、地方では4～5万円前後で借りられる物件も増えてきます。

また、光熱費も地域差が出やすい項目です。北海道や東北といった冬の寒さが厳しい地域は、冬場の光熱費が他の地域に比べて1万円以上高くなる傾向があります。

その他食費、通信費など生活するのに必要な出費はまだあります。多少の地域差を考慮したとしても、物価の安い地域で14万円くらい、物価の高い関東圏では最低でも16万円は必要になると考えておいた方が良さそうです。

フリーターが都内で一人暮らしする際の費用は？

東京は平均時給も全国トップですが、生活費の高さでも全国トップです。それでは、東京でフリーターの時給で一人暮らしするためには、どれくらい働く必要があるのでしょうか。

まず、東京に住むのに必要な生活費から考えてみましょう。一人暮らしをするためには、家賃や食費、通信費などさまざまな費用がかかってきます。

最低限の生活を送るために必要な費用のほか、友人との飲み代やデート代といった交際費がかかることもあるでしょう。各項目の費用の目安は次の通りです。

最低でも15万円近くかかってくる計算になります。さらに、趣味や娯楽にかけるお金も含めればもっと予算が必要になるはずです。

通信費、食費のように節約できる出費もありますが、それでも16万円くらいはかかると考えておくべきでしょう。

また、税金や社会保険料の支払いも考えると生活費のほかにあと1～2万は用意しておかなければなりません。つまり、額面金額で18万円くらいはないと生活が厳しいということがわかります。

次に、フリーターが18万円稼ぐためにはどれくらい働かなければならないのかについて考えてみましょう。時給1,000円、1,500円、2,000円の各ケースについて実際に計算してみました。

①時給1,000円･･･最低時給に近いので、どんな仕事でも確実にもらえる時給です。時給1,000円で18万円稼ぐために必要な労働時間は次のようになります。

1ヵ月あたり180時間働く必要があることがわかります。これは、週5日9時間ずつ働いてやっと稼げる金額です。

②時給1,500円･･･場所によってはファミレスやファストフードのアルバイトでももらえる時給なので、職場を選べば十分に実現可能な時給です。時給1,500円で18万円稼ぐのに必要な労働時間は次のようになります。

週5日働くつもりなら、1日あたり6時間くらい働けば良いことになります。ほぼフルタイムで働かないと一人暮らしは厳しいことがわかります。

③時給2,000円･･･アルバイトとしては比較的高給です。プロモーションスタッフなど職種によってはこれくらいもらえることがあります。この場合、必要となる労働時間は90時間となります。

週に5日働くのであれば、1日あたり4.5時間働けば良いということになりそうです。時給2,000円であれば、シフトを減らしてもなんとか一人暮らしができそうでしょう。

いずれにしても、フリーターが東京で一人暮らしをするのはかなり大変です。

特に最低賃金ぎりぎりの金額で働く場合は、長時間働かないといけません。その分自由時間や睡眠時間などが削られ、ライフワークバランスも崩れてしまいます。

また時給の高い職場で働いて一人暮らしできるだけの給料をもらえたとしても、フリーターは正社員よりも雇用が不安定です。

将来同じ仕事で働き続けられるかわかりませんし、さらに給料が上がる見込みもありません。病気などで働けなくなる、シフトに入れなくなって収入が減るというリスクもあります。

実際のところ、フリーターとして働きながら東京で一人暮らしを続けるのは厳しいと言えるのではないでしょうか。

20代のフリーターと正社員の年収の差は｢2倍｣

フリーターと正社員では、20代の時点で既に年収で2倍近い差がついています。これは、フリーターのもともとの賃金が安いこと、さらに時給制・日給制でボーナスや昇給もないことが原因です。

この段落では、主に収入面からフリーターと正社員の違いについて説明していきたいと思います。

フリーターと正社員年収の差・具体例

フリーターと正社員の年収は具体的に、どれくらい違うのでしょうか。もともとフリーターの時給はたとえフルタイムでも、正社員よりも低い傾向があります。

時給ベースで考えたときでさえ、正社員が1,900円前後、フリーターを始めとする非正規雇用では1,200円程度と大きな差が開いているのが実状です。

さらに、フルタイムではない働き方を選んだフリーターの時給は1,000円前後。時給の段階で正社員と倍近い差がついている計算です。

一方、これが年収となるとより大きな差が生まれてきます。厚生労働省のデータによると、フリーターの平均年収は20～29歳では150万円前後と200万円にも届きません。

しかし、正社員の年収は20代前半で250万円前後、20代後半となると300万円を超えてきます。なんと20代の時点で、正社員とフリーターではもらえる年収におよそ2倍近い差がついてしまうのです。

そしてこの年収の格差は、年代が上になるほど開いていくと考えられます。それは、日本の伝統的な雇用形態では、年齢が上がるほど年収も上がる「年功序列型賃金」が採用されているケースが多いからです。

そのため、たとえ20代のうちはまだ収入が低かったとしても年齢が上がっていけばより多くの給料をもらえる可能性が高くなります。

ちなみに、実際の正社員の平均年収も働く人の年齢が上がると上昇していきます。30代前半でも400万円近く、40代前半ともなると平均年収は500万円近くにもなるのです。

ところが、フリーターの場合は年齢が上がっても時給が上がることはありません。どの年代でも平均年収は200万円を下回っている状態で、年齢を重ねれば重ねるほど正社員との年収格差が大きくなっていきます。

フリーターの中には時給が高い職場で働き、「今は正社員とそこまで差はない」と感じている人もいるかもしれません。しかし、10年後、20年後になると正社員とフリーターでは年収面で大きな差がつくというのが現状です。

フリーターと正社員 ｢生涯賃金｣の比較

フリーターは賃金も安く、さらに年齢が上がっても年収が上がりません。そのことは、生涯賃金にも大きく影響してきます。

生涯賃金とは一生涯の間にもらえる給料の合計額のことです。つまり、今の仕事を引退するまで続けた場合に、いったいトータルでいくら稼げるのかということです。

独立行政法人・労働政策研究・研究機構のデータ（ユースフル統計2018）のデータによると、正社員で60歳まで働いた場合の生涯賃金は次のようになっています。

男女で若干の差がありますが、それでも大学・大学院卒であれば2億円以上は稼げるということのようです。

一方フリーターの場合、たとえフルタイム勤務で60歳まで働いたとしても生涯賃金は大学・大学院卒の場合で男性なら1億6千万円、女性なら1億2千万円に留まります。

つまり、同じ大学・大学院卒でも、フリーターと正社員とでは生涯賃金に1億円の差がついてしまうのです。

フリーターの税金とその金額について

現在フリーターとして働いている人の中には、実家暮らしなので「あまり生活費がかからない」という人もいるのではないでしょうか。

中には、「自由な働き方ができるし、普段の生活でそこまでお金もかからないから」とあえてフリーターという働き方を選んでいる人もいるかもしれません。

ただ、フリーターも働く大人なので一定以上の収入がある人については国や地方自治体（都道府県や市町村）に税金を納める義務があります。また、収入に関係なく年金保険料も負担しなければなりません。

さらに、一定以上の収入があるなど親の扶養に入れない人の場合には健康保険料の支払いもあります。

そう考えると、いくら両親と同居しているからといってもある程度の収入がないと生活していくのは難しいと言えるでしょう。

フリーターの月収は時給や労働時間にもよって変わりますが10万円～15万円が目安です。ここから税金や健康保険料を差し引いた「手取り収入」はもっと少なくなります。

ちなみに正社員の場合、健康保険や年金保険料を引いた手取り収入は額面給与の8割程度と言われています。20代の正社員であれば、月収で20万円前後が目安です。

一方、フリーターの実際の手取り収入は年収によって変わってきます。年収がある程度あるフリーターの場合、健康保険料や税金の支払いがあるからです。

特に毎月10万円近く働いているフリーターについては、少なくとも所得税や住民税は払わなくてはいけない可能性があります。以下、毎月の手取り収入にも大きな影響を与えるフリーターの税金について解説します。

年収が103万を超えると納付義務が発生

フリーターの場合、年収103万円を超えると、103万円を超えた分の金額については所得税を支払う必要があります。

つまり、年収が150万円ある人であれば、103万円を除いた残りの47万円については所得税がかかってくるということです。

なお、現在「親の扶養に入っている」という人もいるかもしれませんが、その場合は所得税の扶養控除にも注意しなければなりません。

扶養控除とは、簡単に言うと配偶者や子供など養わなければならない家族や親族がいる場合に、養っている人数に応じて税金が減るという制度です。

この扶養控除には年収制限があり、「合計所得金額が38万円以下(給与のみの場合は給与収入が103万円以下)」 の家族のみが扶養対象として認められます。

すなわち、現在親と同居している人の場合103万円以上働いてしまうと親の扶養から外れるということです。

もし103万円以上働いてしまった場合、自分で納税しなければならなくなるだけでなく親が支払う税金も増える可能性があります。事情があり今は扶養の範囲内で働きたいと考えている人は特に気をつけましょう。

たくさん稼ぐと住民税の支払い義務も発生

所得税を支払わなければならないほど収入がある人については、住民税の支払い義務も発生します。住民税の金額の計算方法は以下の通りです。

課税所得とは、簡単に言うと所得税がかかる収入のことです。フリーターの場合は年収から103万円（年収180万円以下の人の場合）、社会保険料などを引いて計算します。

ここでは例として、課税所得が30万円あった場合の住民税の金額を考えてみましょう。

住民税の金額は35,000円となります。1ヵ月あたり3,000円近く、と意外と馬鹿にならない金額です。毎月の予算を決めるときには注意しましょう。

フリーターが正社員就職するのに必要な準備とコツ

ここまでお読みになった方の中には、｢やっぱり就職も検討したい｣と感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか？

しかし、フリーターの中でも特に就職に不慣れな方は、何から始めればいいのかわからず不安を感じやすいことと思います。

まず、皆さんは自分がどうして正社員に就職したいと思ったのか、明確に把握できているでしょうか？もちろん収入面の不安が大きいかとは思いますが、他にも就職の魅力はたくさんあります。

フリーターの就職活動においては、自分が納得できる理由や希望を軸に就活をすすめることが成功への近道となります。

お金をたくさん稼ぎたい、プライベートを充実させたい、安定した雇用に就きたい、将来の生活を豊かにしたい、将来起業したい･･･。

仕事探しを行う際には、それぞれの希望に沿った企業や職場を探す必要があります。ぜひ今一度、自分の心の声に耳を傾けてみてください。

また、正社員とフリーターの生活の違いを知ると｢今すぐ正社員になりたい！｣と感じる方も多いかもしれません。このコラムではそれについても記載しています。

他にもだいたいどのくらいの期間で就活を成功させるようにゴールを設定すべきかなど、これから正社員を目指す方に知っていただきたい情報がたくさんあります。

ぜひ就活に必要なポイントを押さえ、フリーターから正社員になるために必要な情報を知ってください！もっと読みたい方はこちらをCheck！

合わせて読みたい！！

「フリーター就職の流れ」と「おすすめの仕事」

フリーターからの就職の流れと必要なことをまとめました。フリーターが未経験からでも手に職をつけられる仕事もご紹介します。

フリーターと正社員のメリットとデメリットは？

ここまで紹介してきた通り、フリーターと正社員ではもらえる給料の面で大きな差があることがわかります。

それでは、他の点ではどのような違い方があるのでしょうか。フリーター、正社員、それぞれの働き方のメリット、デメリットを比較してみました。

正社員とフリーターのメリット比較

まず、正社員とフリーターで働くメリットについて紹介します。フリーターで働くメリットとしては、次のようなものがあります。

フリーターは正社員と違って、転勤がありません。雇ってもらえる期間は、採用された会社の支店やお店でずっと働けます。

働く時間や期間を比較的柔軟に選べるのも特徴です。3ヵ月働いて1ヵ月旅行する、あるいは無理のない範囲で1日4～5時間働くといった働き方も可能です。

一方、正社員には安定した働き方が望めるというメリットがあります。

社会保険や厚生年金といった社会保険は当然完備していますし、会社によっては家賃補助などの福利厚生も充実しています。

終身雇用が基本なので、定年まで雇ってもらえる場合が多いです。

有給休暇の日数が多く、しかもフリーターなど他の非正規雇用に比べると取りやすい傾向があります。

毎月の給与とは別に、ボーナスがもらえる企業が多いです。

昇給があるのでしばらく働いていると給料が上がる可能性があります。また、昇進のチャンスがあるのも特徴。昇進すれば給料が上がるだけでなく、よりやりがいのある仕事を任せてもらえます。

正社員とフリーターのデメリット比較

次に、デメリットの面から正社員とフリーターを比較してみましょう。まずはフリーターのデメリットから紹介します。

時給制もしくは日給制なので、シフトに入れないと収入が減ります。また、正社員より解雇しやすい存在であることから、業績が悪化するとすぐにクビになってしまう可能性があります。

もともとの給料が安い上にボーナスもなく、さらに昇給の可能性もありません。

勤務時間によっては社会保険に入れず、社会保険料を全額自分で負担しなければなりません。また、有給も取りにくい傾向もあります。

一方、正社員で働く場合のデメリットには次のようなものがあります。

選んだ会社によっては転勤や異動の可能性があります。ただし、地域限定社員など転勤がない正社員もありますし、拠点が1つしかない企業の場合は転勤の可能性がそもそもありません。

繁忙期のような人手が足りないときは、アルバイトや派遣社員ではなく正社員が積極的に業務を引き受けなければなりません

選んだ職場や時期によっては、残業、休日出勤をしなければならないこともあります。

フリーターに比べ、仕事に対する責任が重くなる傾向があります。しかし、その分やりがいのある仕事を任せてもらえるということなので、社会人としての成長やスキルアップにはつながるはずです。

フリーターの就活におすすめの機関

フリーターとして働くことにはメリットもありますが、給料が安い、雇用が不安定といったデメリットも多いものです。特に、安定した生活を求めるのであれば私達としては正社員を目指すことをおすすめしています。

ただしフリーターの就活は中途採用扱いとなるため、新卒で就活を目指すのとは違った難しさがあります。

基本的なビジネスマナーやこれまでの社会経験に加え、正社員として働きたいという意欲をも問われることになるからです。

もしフリーターから正社員を目指すなら、フリーター支援を専門に行っているプロに相談するのが近道です。

フリーターが就活する場合、基本的な就活の流れや就活マナーについての知識を身に着けつつ自分が仕事でどんなことをしたいのかを考える必要があります。

また、面接で訊かれがちな「なぜフリーターをしているのか」、あるいは「どうして正社員になりたいのか」といった質問にもきちんと答えられるようにしておかなければなりません。

進むべき方向性を間違えないためにも、フリーターの就職支援に詳しい専門家に相談してみると良いでしょう。

ハローワーク

フリーター向けの就職支援は公的機関でも受けられます。まずはハローワークについてです。

国が運営する公的機関で、フリーターを含むすべての人の就職をサポートしています。求人紹介のほか、履歴書などの書き方や面接対策を教えるセミナーなどもあるので、ゼロから就活を始める人には参考になるでしょう。

また、職業相談をすれば、職業訓練校に通い職業訓練を無料で受けることも可能です。ただし、求人情報が多く寄せられることから、ブラック企業に出会う可能性があるというデメリットもあります。

ちなみにその他にもフリーターの就職活動をサポートしてくれる公的機関は複数存在しています。

都道府県が設置・運営するジョブカフェ、NGOなどが運営するサポートステーション（サポステ）といった公的機関でも就職相談やカウンセリング、就職セミナーといった支援を受けることができます。

就職･転職エージェント

フリーターの就職支援に力を入れている私たちのような就活エージェントもあります。就活エージェントを利用するメリットは、プロのアドバイザーによる細やかなサポートが期待できることです。

たとえば私たち第二新卒エージェントneoでは、フリーターをはじめとした若者を対象に、プロの転職アドバイザーがマンツーマンでご対応。

個人の希望条件や性格、適性に沿った求人をご紹介する他、志望動機をはじめとした応募先の企業に効果的な履歴書対策や面接対策を行わせていただきます。

加えて面接後のフィードバックや入社後のケア、個人では行いにくい企業との交渉ごとも第二新卒エージェントneoではすべて代行。

アドバイザーの丁寧さと人柄のやわらかさもあいまって、就･転職が非常にスムーズだったとのお声を多くいただいております。

ご相談だけでもかまいません。私たちのサービスはすべて無料ですので、就職について一人でお悩みの方はぜひ利用を検討してみてください。

おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

しかしどうしても自分の良いところや強みがわからないときにはぜひ、私たち第二新卒エージェントneoに頼ってください。これまで多数の内定者を輩出した確かな実力を持ってあなたの性格を分析、そして安心して働ける求人をご紹介致します。共に楽しい仕事探しを成功させましょう！

20秒で終わる会員登録はコチラ